株に出会う

独自開発のテクニカル指標で株式市場の先行きを読む!

明日のモニタリング銘柄(4.30.09)

2009-04-29 14:24:13 | 明日のモニタリング銘柄
明日、4月30日のモニタリング銘柄です。( )内は28日の安値。

【モニタリングA】 買い候補

1.1881NIPPOコーポレーション(742円)
 28日の後場の下落に動じなかったのがこれ。先日モニタリング銘柄に指名してからもマイナス基調が続いておりましたが、この株変な時に反発しますね。

2.5453東洋鋼鈑(390円)
 これもNIPPOと同じ。ずっと上げ調子が続く時は続く変な株です。何時の間にやら2月4日の減益発表の前の水準を超えております。但し、OSCの絶対値はまだ上を狙える位置です。(58%と結構高いのですが。)

3.4822ハドソン(511円)
 全く地味な株になってしまいましたが、テクニカル通りに地合は無視して堅持な上昇を示しております。出来高は細いのですが、買いが集まってくれば550円あたりまでは戻す筈。当たり前か?!

【モニタリングB】 底値確認候補

1.5802住友電工(920円)
 渋い株ですね。OSCを11%も落としていることを評価して。

2.9983ファーストリテイリング(9920円)
 地合が反転するなら、1万円を切った28日が買いでしたね。この株、極端に大きく上げ下げして始まる変な癖があります。それから気配値の操作も目に余るものがあります。というわけですが、9900円を割り込めば買いかと。

3.7012川崎重工業(197円)
 これも高く始まれば、値動きの重さから入り時が難しいか。

4.8410セブン銀行(235K円)
 やっとOSCが-10%の31%にまで落ちました。ここから先は、3月10日の216Kあたりまでの底値しか見えません。PERは17倍ですが、これは標準的なものです。RSIの27%は3月11日以来です。ここはもう一段の下げからの反転に期待。

5.1605国際石油開発帝石(586K円)
 やっと3月3日の指数値倍率に並び、OSCも29%にまで落ちました。ここから先は落ちても大したことはないでしょう。そろそろ、底値狙いの出番かと。

5016新日鉱も押し目買い時。AOCはまだ落ち方が足りないようです。

6.3072ダイヤモンドダイニング(819K円)
 幾ら豚インフルエンザで外食産業がダメージを受けるとは言え、OSCを35%にまで落とすのはチョイと下げすぎか。OSCも35%です。出来高補足値幅が大きいのがネック。

7.4021日産化学(797円)
 OSCのボトムラインは4月22日の36%です。28日はまだ40%ですが、30円ほど乖離幅が拡大中。安値底打ちサイン点灯待ち。

8.2897日清食品(2630円)
 豚インフルエンザで人々が外出できなくなった時のダークホース、いや、ダークピッグ(高価な黒豚)か。しかし、即席麺に豚スープを使っていたりすると元の木阿弥かと。

9.6871日本マイクロニクス(864円)
 半導体業界の反発に乗じて、ものすごい切り返しを見せているのがこの株。半導体ブローブカードで世界シェア15%の会社です。OSCは-1%の63%とかなりの高水準ですが、一押しは買いとの格言が生きているのかどうかの検証も兼ねて。何しろ、上値はまさに真空地帯です。

【番外編-企業・業界探訪】

◆7701島津製作所(573円)

 この株、OSCが31%にまで低迷しております。2月12日に3Qの下方修正を行った時と同じような下げ方ですが、5月12日の本決算を前にして、更に業績の悪化が懸念されます。というのは、この会社は分析機器でもっている会社です。その他、医療機器や航空機用機器も持っておりますが、この2つは、確か医療機器は、国の医療機器の購入補助の低下から日本光電のようなダウントレンドを示し、航空機器は世界経済の低迷からの需要の悪化が見込まれております。

分析機器にしても、企業としては景気が大きく上向かない限りいわば「不要不急の固定資産」です。こうした背景から、田中フェローには申し訳ないのですが、株価は落ちているとは言え、なかなか買いには入れないのが現状かと思います。先日チョイと買いましたが、その筋の変な揺さぶりがあるのですぐに撤退しました。

以上です。今日は休みのため少々綿密な検討を加えましたので数が多くなっておりますが、それだけ28日の下げが急だったということもあります。

長くなり過ぎたついでに、最近の企業幹部の発言から。

東芝の西田社長の言。

 <広く深く考える人材が今ほど要請されている時はない。>

この「広く深く考える」という言葉に、並の経営者にはない印象を持ちました。退任するのがもったいない。

もし、広く深く考える人材が企業に少しでもいれば、今回の金融危機に際しての被害を最小限に食い止めることができた可能性すらあります。実際には東芝と言えども、積極ビジネスを追求していた以上、大きな損失を被りましたが、それは半導体ビジネスをメインとする東芝のいわば宿命でした。

東芝という会社は、実は筆者のもっとも好きな会社です。その昔、倒産の危機に瀕したことがあります。東芝の名の通り、東京人の控えめで紳士的なビジネスを「東京紳士」と揶揄されたことがあった時期です。

しかし今でも尊敬の念で語られる、めざし好きで有名な伝説の臨調会長の庶民派、土光氏も東芝出身でした。

それを野武士集団のように変えた西田社長は、それだけでも大したものです。以前、東芝の技師長に会ったことがあると書きましたが、その戦艦大和の艦長(見たことはありませんが。)のような威厳ある風貌、それでいて極めて遠慮深く思慮深い、その雰囲気に筆者は魅了されました。

これが大企業の上層幹部を極めた人間の風貌かと思ったものです。現役当時、東芝の半導体のトップの川西副社長とも数回合ったことがありましたが、彼も、実に良い雰囲気のビジネスマンでした。東芝という会社はそうした人材を輩出する点で、実に優れて日本的な会社だと思うのです。こうした人材がいる限り、日本という国は大丈夫です。

実は、この話題で言いたかったことは他にあるのですが、ブログにしてはあまりに長くなり過ぎたので、またの機会に譲ります。
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ケース・シラー住宅価格指数(2月度)

2009-04-29 10:02:36 | 金融全般
ケース・シラー住宅価格指数の2月度が昨日発表されました。

調査地点の全米20ヶ所全ての指数が前月に引き続いて下がっております。

しかし、前月までの5ヶ月間はほぼ前月比で下げ幅を拡大しておりましたが、全米20地区で見ると、2月度は過去2年間でも2008年4月、5月に次ぐ3番目の小さな下げ幅となっております。

つまり、下げてはいるものの下がり方が鈍化しているのが1つの特徴です。

モニター地点のロスアンジェルス地区の下げ幅も過去2年間では、2007年7月以来の低い下げ幅でした。

ロスアンジェルス地区の指数値が142ポイントになるまでは、アメリカの住宅価格が底打ちしないという仮説を昨年7月17日に立てておりますが、2月度の指数はまだ165.21ポイントです。

これまでは過去の平均的な下落度で142ポイントまでの到達期間を計算しておりましたが、2008年2月の8.88ポイントの下落という大きな下落を頂点にして、この2月はついに2.78ポイントの下落にまで低くなっておりますので、過去の平均値の下落ポイントで計算するのではなく、住宅価格がまだ上昇していた2006年9月頃の下落率である0.2ポイント程度の下落に到達するであろう時期を推測する方法へ切り替えてみます。

つまり、2月度の下落ポイント:2.78→0.22ポイントまでの到達期間を計ろうという訳です。

手法としては、前月比下落が8.88ポイントと最大だった2008年2月を起点として
そこから2009年2月までの平均下落度=0.33ポイントが今後も続くと仮定して、現在の2.78ポイントの前月比下落ポイントが0.22ポイントまで到達する期間を算定するというものです。

2.78ポイント-0.22ポイント=2.56ポイント÷0.33ポイント=7.7ヶ月となります。

つまり、後7-8ヶ月後の今年の9月から10月までには、住宅価格は底打ちするという計算結果となります。

この試算は、これまでの今年の8月から9月にかけて底打つという試算値と1ヶ月程度の差しかありません。

なお、ブル派のジム・クレイマーは、今年の6月に住宅価格は底を打つと言っておりますので、まあ、今年の夏から秋というのはちょうどいい線ではないでしょうか。

マーケットは半年前にそれを先取りすると言われておりますので、この3月から4月にかけての上昇相場は、消費動向指数や、中古住宅、新築住宅の非常にわずかな好転の兆しを嗅ぎ取ってのラリーのように見えますが、案外とこの先に住宅価格を巡る事態が好転すると見ての、マーケットの本能的な動きだったと言えるのかも知れません。

但し、懸念材料は依然として欧米金融機関の不良債権問題です。これ次第で、今の住宅価格の底打ち時期に関する比較的楽観的な見方も、木っ端微塵にされることでしょう。

失業率が更に上昇し消費は極端に冷え込むばかりか、これまでの第一次危機よりもっと深刻な、そして本当の意味での恐慌状態に世界を落としこむことになるのでしょうが、何とか、今年の秋まで今の経済状態を保持して貰って、住宅価格が底打つまで耐えて貰いたいと願っております。

本当の意味の恐慌状態とは、最悪の場合には、いわば世界がジンバブエ状態になることです。物価は1日で2倍になり、国家破綻が相次ぐため世界経済は滅茶苦茶に、そして食物やエネルギー資源の争奪戦で戦争やテロや内乱は勃発し放題となり、いわば世界無政府状態のこの世の終わりとなる事態を示します。ジンバブエ化は極端としても、人類が、因果応報とはいえ、こうした生き地獄の滅亡へと向かうのは、何としても避けなければなりません。

もう少しの辛抱です。

この世界が地獄絵図と化するのを避けるためなら、それこそ、時価会計の凍結やら銀行のストレステストの誤魔化しやら、景気指標の多少の操作やらは、何でもないことと言ったら言い過ぎですが、大したことではないように思えてきます。

しかし一体全体何が、人類をここまでの絶望の淵にまで追いやってしまったのでしょうね。
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