再び金融市場に次の波が

小康状態のなか、ほのかな明かりが見えたと大統領までもが指摘していた環境のなかで、また株価の目立った下げ。けさTVニュースを見ていて、「現実を思い知らされた」、「朝食に出たオムレツをおいしく食べたら中にサルモネラ菌が入っていた」というNYの株式トレーダーのコメントにフムフムと頷いてしまった。昨日、会計処理を使った利益の捻出について取り上げたが、昨夜のバンカメ決算が嫌気されたのは前年同期との比較で２．２倍に膨らんだ貸倒引当金急増の話。個人部門に関連した不良債権の増加は、以前から予想されていたもの。いわゆる不況型の不良債権の増加である。過剰負債と指摘されて久しい米国個人部門の負債の整理が本格的に始まった。その引き金を引いたのが、やはりリーマン以降の金融収縮の煽りを受けた実体経済の急収縮ということ。

金融機関はすでに証券化ビジネスに絡んだバブルの処理で大きな痛手を受け、それだけで資本不足に陥り公的資金の注入も受けたところ。そこに一般的ではあるが規模は通常より大きい不況型不良債権の広がりという次の荒波が到来。公的資金の注入は受けたものの、すでに余力のないところは貸し渋り、貸し剥がしに向かうという流れ。政府やFRBとしては公的資金の注入や資産の買い取りによる資金支援は、貸し出しを増やし景気回復の後押しをしようという意味合いが込められているが、一方の金融機関は自己保全に汲々とするばかりに貸し出しはむしろ減少。なぜ貸し出しを増やさない？と議会に呼ばれて問い詰められたり、また財務省から指摘されても余力がないと増やせない。

さて先週後半あたりから騒がしくなってきたストレス・テスト（資産査定）についての見通し。これ、そもそも当初はマーケットに憶測を生み混乱の元になるからと結果の公表はしないという話だったと記憶している。その上で、資本不足の金融機関は６ヵ月以内に民間から資本調達を試み、それでも無理なら公的資金を注入というものだった。それを知ったとき、結果は公表しなくともまず資本調達を始めたところは不足を疑われるため、うかつに調達に向かえなくなるのは必定で、無理のあるプランだと思ったものだ。また公表しなくとも漏れるのではないかとも思った。この間の日曜日、政府高官のひとりが「いくつかの銀行は非常に深刻になる」と語ったと伝えられるなど、楽観ムードが漂っていた２週間ほど前とは急転直下という流れの変化を見せていた。

この問題、そもそもどう公表するのか、資本不足認定の基準はどこにあるのかなどスキームが固まっているのか、いないのかすら見えないままに「ストレス・テスト実施＝実態の一端が明らかに」というイメージが独り歩きしていた。三度、四度・・・・の金融不安の再燃。

資本注入が必要になる金融機関の数が多ければ、政府はどの資金を充てるのか？金市場の材料になってきた。昨日は日経CNBCの夕刻の番組に生出演。価格について聞かれた時は、最近人前で話したり書いたりしてきたそのままを話した。