机上の悲観論

一昨日の2月20日京都にてNHK京都放送局制作のニュース番組用の投資環境についてのコメント部分を収録するということがあった。放送自体は生番組で21日の午後6時10分からの枠だった（つまり既に放映済み）。与えられたテーマは、足元の内外投資環境をどうとらえるのか、そして日本株はなぜ他市場に比べ下げがきついのか。この先の展開は、というものだった。正直に書くと4分という枠だったが、自分ではかなり集中して話したつもりだったが5分超ということで制作サイドのほうで妥協していただいたようだ（ここは結果論で書いてマス）。冒頭、足元の環境を一言で表すとどう表現する？ということだったので、「不安心理⇒消費・投資の萎縮」とした。

サブプライム問題そして（それがこじれた）モノライン問題が、様々に語られ伝えられている間に、現場というか現状いうべきか事態の掌握について、（まるでこの商品を当初格付機関が格付けした時のように理論上あるいは観念的に捉えられ、そして判断され、その結果）、実態を離れた悲観論が独り歩きしているように見えるのである。

サブプライムがすべて腐っているわけではなく、サブプライム関連証券の中身にしても住宅ローン以外も組み込まれている。それらの中には健全債権もあるわけで、うがった見方をするならば、必要以上にこの商品を叩いて、安く取得し大きな利益を得ようというベクトル（何らかの意志）が働いてもおかしくないのではないか。
それが“生き馬の目を抜く”金融界。騒動が一巡し視界が開けるころには、世界的な金融の再編が話題を集めることだろう。

日本にしても、確かに米国がコケれば日本もコケた時代は長かったが、足元で米国向けの輸出は減少していても中国や湾岸産油国あるいはEU向けの輸出は落ちていないという現状がある。世界経済は未だヒビ割れておらず、悲観ムードがむしろヒビ割れさせようとしているようにも見える。当方の考え方が正しいのであれば、様々な対応策が攻を奏せば回復は一気に進むということになる。

その際にヘッジのために金を買った機関投資家はどうするのか。決して手放しはしないだろう。一連の学習効果から、今後もいつ（投資商品の売買は元より評価さえままならぬ）第2、第3のサブプライム問題が起こるやも知れずという認識から、ポートフォリオに一定の居場所を確保し続けると思うからだ。

明日は半年ぶりの仙台。金市場の方は1000台を前に攻防戦の最中（さなか）。