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他の霊長類も「老眼」になると判明  ボノボ、って知ってた?テレビではチンパンジーと言ってたけど

2016年11月22日 23時26分04秒 | 
他の霊長類も「老眼」になると判明
高齢のボノボは毛づくろいをするときに腕を伸ばす
HealthDay News2016年11月21日 (月)配信 一般内科疾患眼科疾患その他

 ヒトと同様、一部の霊長類は加齢に伴い近くのものが見づらくなるとの報告が、「Current Biology」11月7日号に掲載された。京都大学霊長類研究所のHeungjin Ryu氏らの研究。
 互いの毛づくろいをしている野生のボノボ14頭(11~45歳)の写真を精査したところ、高齢になるほど毛づくろいのときに腕を伸ばしていた。Ryu氏は、「野生のボノボは40歳前後で遠視の症状を示すことがわかった。ボノボでみられたパターンは現代のヒトのパターンに酷似していることに驚いた」と述べている。
 チンパンジーにおいても、同様の行動に関するエピソードが報告されている。老眼は、高齢のボノボの社会的生活を妨げる可能性があり、毛づくろいのパートナーを選ぶときに高齢の個体が好まれない理由を説明できる可能性があるという。また、ヒトの場合、老眼の高齢者では暗い場所でものを見づらくなる症状も生じるが、ボノボは熱帯雨林の生い茂った木々の陰で暮らしていることから、こうした症状は大きな問題となる可能性がある。
 Ryu氏は、今回の知見から、ヒトの老眼は読書や画面の見過ぎによるものではなく、進化の過程で得た自然な老化現象であることが示唆されたと述べている。
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脳深部刺激療法で外傷性脳損傷の症状が改善

2016年11月22日 23時25分30秒 | 医療情報
脳深部刺激療法で外傷性脳損傷の症状が改善
機能的自立とQOLの向上が認められる
HealthDay News2016年11月21日 (月)配信 精神科疾患脳神経外科疾患

 脳深部刺激療法(DBS)が、外傷性脳損傷患者の自立度の向上に有効であるとの報告が、「Neurosurgery」8月号に掲載された。
 米オハイオ州立大学神経学研究所のAli Rezai氏らは、患者4人を対象にDBSの効果を検討した。対象者はいずれも6~21年前に自動車事故で重度の脳損傷を負い、覚醒や意識レベルに問題はなかったが、日常生活動作に著しい障害がみられた。4人とも日常的な監視を必要としており、3人は着衣、整容、排泄にも介助を要した。DBSでは電極を接続し、脳の損傷領域に電気インパルスによる刺激を与えた。
 2年間の治療後、被験者4人のうち3人は行動面・情緒面が改善し、機能的自立に実質的な向上がみられた。また、4人全員で注意力や活動参加に改善がみられた。2人は日常生活動作の介助量が減少し、3人は自宅外での活動が増加した。
 研究著者らは、「慢性期の重度外傷性脳損傷に対してDBSを用いた初めての研究により、その安全性、機能改善に有効である可能性が示唆された。主に行動面・情緒面の適応に効果をもたらし、それが機能的自立の改善につながるようだ。さらに詳しい研究が求められる」と述べている。
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うつ病患者介護者支援アプリを開発

2016年11月22日 23時23分13秒 | 医療情報
うつ病患者介護者支援アプリを開発
阪大ら、患者や病態に関する認知を適正化
QLifePro 医療ニュース2016年11月21日 (月)配信 一般内科疾患精神科疾患

 大阪大学は11月15日、うつ病患者の家族介護者への支援Webアプリ「みまもメイト」を開発したと発表した。この開発は、同大保健センターの工藤喬教授および日本電信電話株式会社コミュニケーション科学基礎研究所山下直美主任研究員らの研究グループが行ったもの。研究成果は、第16回日本認知療法学会で11月25日に発表予定。
 うつ病患者の家族介護者が、うつ病患者やうつ病という病気に対して偏った考え方(認知)を持つ場合、患者の症状が快復しないことも多い。
 同アプリを家族介護者が利用することにより、ネガティブに偏りがちな患者や病態に関する家族介護者の認知の適正化を図ることができ、患者の症状改善が見られたという。
 同アプリでは、家族介護者に、「今日のできごと」として患者の活動記録の記載を求める。記載は、「よかった出来事」、「悪かった出来事」、「今後に活かせること」の3つの項目に分けて記載する。この記載のため、家族介護者から患者へ、より一層の問いかけや観察がなされ、患者と家族介護者のコミュニケーションが活発となるという。また、過去の記載を患者の基本的活動のチャート上で閲覧でき、患者の状態を時系列で把握できる 。
 同アプリは、家族介護者が多方面から患者を客観的に把握できるよう促進。このため、一般的にネガティブに偏りがちな家族介護者の考え方を適正化することができ、家族介護者の負担軽減につながることが明らかになったという。
 さらに、同アプリを使用した成果として、家族介護者に(1)患者に対する注意力の向上、(2)患者の言動に対する理解、(3)具体的な対応方法の発見が生まれることが確認され、患者のうつ病自体の症状改善にもつながることが明らかになった。この技術は、認知行動療法を応用したもの。認知症などほかの精神疾患への応用も見込まれ、現在研究を開始しているという。
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旭化成、米医療で増収計画 救命機器子会社20億ドルへ

2016年11月22日 23時14分47秒 | 
旭化成、米医療で増収計画 救命機器子会社20億ドルへ
2016年11月21日 (月)配信共同通信社

 旭化成は18日、子会社の米救命救急医療機器大手「ゾール・メディカル」(マサチューセッツ州)の売上高を2021年3月期に20億ドル(約2200億円)とする計画を明らかにした。16年3月期実績は11億6900万ドルで、5年間で約7割の増加となる。
 心停止状態の人に電気ショックを与える除細動器や、患者の体温を保つシステムで伸びを見込んでいる。企業の合併・買収(M&A)も進める。
 旭化成は医療分野を強化しており、ゾールを12年に買収した。ゾールの売上高は過去10年で年平均17%増えている。
 旭化成の上席執行役員でゾールの最高経営責任者(CEO)も務めるジョナサン・レナート氏は東京都内で記者会見し「旭化成は(医療関連の)『ヘルスケア』事業を非常に重要と位置付けている」と指摘した。
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