毎日ヘルス＆ライフ：私のＱＯＬ 医師で自然写真家・井上冬彦さん（６２）

毎日ヘルス＆ライフ：私のＱＯＬ　医師で自然写真家・井上冬彦さん（６２）
2017年3月10日 (金)配信毎日新聞社

　＜Ｑｕａｌｉｔｙ　Ｏｆ　Ｌｉｆｅ＞
　◇人を癒やす写真を追求　「生と死の存在が命をつなぐ」
　医師で自然写真家の井上冬彦さんが、アフリカのサバンナ（草原地帯）で撮影を始めてこの夏で３０年になる。野生の世界で目の当たりにする生と死の循環と、診療の場で向き合う命。そのはざまで「生命の本質とは何か」と自分に問いかけてきた。「人の生も死も大きな流れの一部でありそれぞれの存在が命をつなぐ。だからこそ生きる意味がある」と語る。【明珍美紀】
　朝の光を浴びる２頭のキリン。湖のほとりでフラミンゴの大群を背にするシマウマの親子。「サバンナを訪れるたびに見たことのない光景と出合う」と目を輝かす。
　「動物学者になってアフリカの大地に立つ」。少年時代に描いた未来の自分。迷った末に医師になった。「いつかサバンナに」との思いを抱き、大学病院に勤務していた３２歳のとき、思い切って旅に出た。動物たちの輝きに魅了され、父から借りた古いカメラで夢中になって写したが現像するとピントがぼやけている。独学で写真を学んだ。東アフリカのケニアやタンザニアへの旅は５９回に達した。
　「大自然の営みを伝えたい」と初の個展を開いたのは４０歳のときだ。「うれしかったのは、『癒やされた』『元気になった』などの感想が寄せられたこと」。医療と写真が結びついた。
　「人を癒やす写真」を追求するために新たな気持ちでサバンナに向かい、写真集や個展を通じて作品を発表するうちに、こんな感想文を目にした。「すべてのいのちはつながり、私もその一部」。３０代の女性が書いたものだ。「医師でありながら私自身は生命に対する明確な哲学を持っていなかった」と振り返る。
　「生命には、生と死のある『命』と、生と死の概念を超えた悠久の時を生きる『いのち』があると思っている」と言う。人間は自我の欲望や感情に縛られ、高度な文明を築きながらも社会は争いや悲しみ、苦しみに満ちている。「でも、それぞれが限りある命を精いっぱい生きることで少しずつ『いのち』の方向に向かっていけばいい」
　写真を続けながら「人を癒やす行為が自らの心を癒やす」と気づいた。「人として、医師として誰かの役に立つ。それが私の人生の質を高める」。生命をめぐる旅は続く。
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　■人物略歴
　◇いのうえ・ふゆひこ
　１９５４年、東京都生まれ。東京慈恵会医科大学卒。２００５年、横浜市で胃腸と内科専門のクリニックを開業。８７年、初めて東アフリカのサバンナを訪れ写真活動をスタート。９５年に東京で写真展を開き、写真家デビュー。９７年、写真集「サバンナが輝く瞬間」（三修社）で第６回林忠彦賞。昨年末、４冊目の写真集「Ｓｙｍｐｈｏｎｙ　ｏｆ　Ｓａｖａｎｎａ（シンフォニー・オブ・サバンナ）」（新日本出版社）を刊行。

「水素水でやせる」広告根拠なし 消費者庁、３社を処分

「水素水でやせる」広告根拠なし　消費者庁、３社を処分
2017年3月4日 (土)配信朝日新聞

　水素が入っているとする「水素水」や「水素サプリ」について、合理的な裏付けがないのにダイエット効果などを宣伝していたのは景品表示法違反（優良誤認）に当たるとして、消費者庁は３日、通信販売会社３社に対し、再発防止策などを求める措置命令を出した。数年前からブームになっている水素水について、消費者庁が同法で処分をするのは初めて。
　命令を受けたのは、「マハロ」（東京都）、「メロディアンハーモニーファイン」（大阪府）、「千代田薬品工業」（東京都）。
　消費者庁によると、３社は、飲料水「ビガーブライトＥＸ」、「水素たっぷりのおいしい水」、サプリ「ナチュラ水素」をそれぞれ販売する際、「水素水飲んで１年で２５キロ痩せた」「炎症を抑える効果で肩こりが軽減」などとする広告をウェブ上に載せていた。
　消費者庁は、３社に広告の根拠となる資料の提出を求めたが、健康な人への効果などについて合理的な裏付けがなかったとして、いずれも不当な表示にあたると判断した。マハロは「担当者が不在のためコメントできない」、残りの２社は「再発防止に努めたい」としている。
　（津田六平）

目が「スッキリ」、「根拠なし」 消費者庁

目が「スッキリ」、「根拠なし」　消費者庁
2017年3月10日 (金)配信朝日新聞

　消費者庁は９日、健康食品販売会社「だいにち堂」（長野県）に対し、景品表示法違反（優良誤認）で再発防止などを求める措置命令を出し、発表した。
　発表によると、同社は昨年６月２７日から３０日までの間、朝日新聞朝刊に掲載した健康食品「アスタキサンチン　アイ＆アイ」の広告で、「クリアでスッキリ」「目からウロコの実感力」などと目の症状が改善する効果が得られるかのような表示をしていた。同庁は、会社側から提出された資料を調べた結果、表示の合理的な根拠はないと判断した。同社は「優良誤認表示には該当しないと判断しており、法的な対処を検討する」としている。

住まいの復興、ジレンマも 宅地空洞化・入居者高齢化…

住まいの復興、ジレンマも　宅地空洞化・入居者高齢化…
峯俊一平 渡辺洋介、石橋英昭 茂木克信、池田拓哉 編集委員・大月規義
2017年3月12日05時02分
高台移転の新しい町には住宅が次々と建てられている＝１０日午後、宮城県東松島市、朝日新聞社ヘリから、福留庸友撮影

　東北の沿岸部で、新しいまちが姿を現しつつある。広大な敷地に、災害公営住宅が立ち並ぶ。一方で、新たに造成した宅地の空洞化や、入居者の高齢化も明らかになってきた。復興が進むほど、新たな課題が重くのしかかるジレンマに、被災自治体は苦しむ。
災害公営住宅、今後１０年で３割退去見通し　宮城・福島
特集：３．１１　震災・復興
特集：被災地にエール！　ふるさと納税
特集：あのときのラジオ
　宮城県気仙沼市の南郷地区に、災害公営住宅３棟が並ぶ。１０階建てと６階建てで計１６５戸。３棟の高齢化率は５割を超える。
　２０１５年１月に入居が始まった。自治会長の藤原武寛さん（５１）によると、２年間で約１０人の高齢者が亡くなった。このうち３人は、独り暮らしの部屋で倒れたり亡くなったりした状態で見つかった。「６、７年もたてば住民はどんどん減る。若い人が代わりに入ってくれるだろうか」と藤原さんは不安を抱く。
　津波に襲われた被災地では、高台や内陸への「集団移転」と、浸水した市街地の「かさ上げ」によって宅地を造成している。経済事情が苦しくて自宅の再建ができない被災者には、自治体が「災害公営住宅」を建設する。この三つの施策が住まいの復興の柱だ。
　東北３県では、集団移転とかさ上げを合わせた宅地造成が１万９３８５区画、災害公営住宅は２万９６８４戸が計画されている。３月末までに、それぞれ６９％、８３％が完成する。
　気仙沼市は２０８７戸の災害公営住宅を計画し、５月には全戸が完成する。市は２年前に詳しくシミュレーションをした。ようやく入居できた被災者も、１０年後に２７％、２０年後には５１％の世帯がいなくなる。死亡や施設に移る人などで、２０年で６００戸近くが「世帯消滅」すると見ている。
　空き室になれば、一般の低所得者向けに募集をかける。古い市営住宅から移ってもらうことも選択肢だ。それでも２４年ごろには埋まらなくなるとみる。

南スーダンＰＫＯ部隊、５月末に撤収へ 要員派遣は継続

南スーダンＰＫＯ部隊、５月末に撤収へ　要員派遣は継続
2017年3月10日21時11分

　政府は１０日、首相官邸で国家安全保障会議（ＮＳＣ）を開き、南スーダンの国連平和維持活動（ＰＫＯ）に派遣している陸上自衛隊の施設部隊を５月末に撤収させる方針を決めた。安全保障関連法に基づき、初めて「駆けつけ警護」の任務が付与された部隊約３５０人が撤収する。南スーダンでは昨年７月、首都ジュバで起きた大規模戦闘で多数の死傷者が出るなど、治安情勢が悪化していた。
【特集】南スーダンＰＫＯ
　安倍晋三首相は１０日のＮＳＣの終了後、記者団に「南スーダンの国造りが新たな段階を迎える中、自衛隊が担当する施設整備は一定の区切りをつけることが出来ると判断した」と説明した。一方、現在４人を派遣している国連南スーダン派遣団（ＵＮＭＩＳＳ）司令部への要員派遣は続けると表明。「南スーダンの平和と発展のために、できる限りの貢献を行っていく」と述べた。柴山昌彦・首相補佐官は９日に南スーダンでキール大統領と会談し、部隊の撤収方針を伝えた。
　南スーダンは現在、日本が参加する唯一のＰＫＯ。２０１１年１１月からＵＮＭＩＳＳ司令部の要員を、１２年１月から施設部隊を順次派遣していた。昨年１１月には、離れた場所で武装勢力から襲撃されたＰＫＯやＮＧＯの要員らを保護する「駆けつけ警護」の新任務付与を閣議決定し、部隊を首都ジュバに派遣した。
　一方で、南スーダン国内では１３年末に大統領派と前副大統領派が内戦状態に陥るなど治安情勢が悪化。昨年７月には大規模な戦闘が発生し、数百人が死亡した。開会中の国会では野党が、「ＰＫＯ参加５原則は崩れている」などと追及。防衛省が「廃棄した」と説明していた派遣部隊による日報が見つかった問題では、日報が「戦闘」と報告しているにもかかわらず稲田朋美防衛相が「法的な意味での戦闘行為はなかった」と繰り返し、野党が稲田氏の辞任を要求していた。

川崎病血液診断マーカー候補4種発見

川崎病血液診断マーカー候補4種発見
横浜市大、血清プロテオーム解析により4種類判明
QLifePro 医療ニュース2017年3月10日 (金)配信 循環器疾患小児科疾患


　横浜市立大学は3月7日、質量分析装置を用いた血清プロテオーム解析により、4種類の川崎病の血液診断マーカー候補タンパク質を発見したと発表した。この研究は、同大学先端医科学研究センターの木村弥生准教授、平野久学長補佐・特任教授、附属病院小児科の柳町昌克助教（現東京医科歯科大学助教）、附属市民総合医療センターの森雅亮准教授（現東京医科歯科大学教授）らの研究グループによるもの。研究成果は「Scientific Reports」に3月6日付けで掲載されている。
　川崎病は、主に4歳以下の乳幼児に発症する急性熱性発疹性疾患。国内では毎年1万人以上が罹患し、近年増加傾向にある。無治療の場合や治療が奏功しなかった場合には25～30％の患者で心臓に合併症が生じ、これが小児に見られる後天性心疾患の最大の原因にもなっている。
　現在の診断基準では、6つの主要症状（5日以上続く発熱、両側眼球結膜の充血、口唇発赤、苺舌、不定形発疹、急性期の手指の硬性・手掌および足底紅斑、解熱後の膜様落屑、頸部の非化膿性リンパ節腫脹）のうち5つ以上を認めた場合に川崎病と診断する。発症後早期の診断と治療開始による有熱期間の短縮が非常に重要となるが、主要症状には個人差があり、症状が5つ未満の症例も多数存在することから、症状以外から診断が可能な検査法の開発が求められていた。
　研究グループは、6つの主要症状のうち5つ以上を示した典型的な川崎病患者の、急性期と回復期の血清で発現量が変動するタンパク質を、質量分析装置を用いたプロテオーム解析により探索。その結果、急性期では回復期に比べて20種類のタンパク質の発現が増加し、6種類のタンパク質の発現が減少していることを見出した。さらに、急性期で発現が有意に増加している3種類のタンパク質（LBP、LRG1、AGT）と、発現が抑制されている1種類のタンパク質（RBP4）が、川崎病の病勢の変化に伴い変動する川崎病関連タンパク質であることが判明したという。
　次に、これら4種のタンパク質が川崎病の診断に有効か検証するため、ウィルス感染症、細菌感染症、自己免疫疾患など川崎病以外の小児の発熱性疾患患者や健常児の血清中に含まれるそれらのタンパク質を、酵素免疫測定法（ELISA）で測定、比較。その結果、LBPとAGTについては細菌感染症との比較では有意な差はなかったものの、それ以外の疾患との比較では全てにおいてLBP、LRG1とAGTの血清中濃度が急性期の川崎病患者血清で有意に高値であり、RBP4は他の疾患よりも有意に低値だったという。また、川崎病と症状による区別がつきにくい、アデノウィルスや溶連菌などによる感染症患者についても、特にLRG1の血中濃度を調べることで鑑別診断が可能であることが明らかになったという。
　今回の研究で見出した4種類のタンパク質のいずれかまたは複数を組み合わせた検査で、より早期に的確な川崎病の診断が可能となり、より適切な治療が選択されることが期待される。これにより、心合併症の発生を防止できるだけでなく、治療前後の経過観察も容易になるという。これら4種のタンパク質はそれぞれが川崎病の異なる相を反映していると考えられることから、これらのタンパク質を指標として、より詳細な川崎病の病理発生が明らかにされ、新たな治療法の開発が期待されると、研究グループは述べている。

福島原発所員、差別でPTSR強く持続

福島原発所員、差別でPTSR強く持続
順大、3年間の追跡調査結果から
QLifePro 医療ニュース2017年3月10日 (金)配信 精神科疾患

　順天堂大学は3月7日、福島原子力発電所員のメンタルヘルスについて追跡調査を実施し、災害関連体験と心的外傷後ストレス反応（PTSR）との間に因果関係があることを明らかにしたと発表した。この研究は、同大学大学院医学研究科・公衆衛生学講座の野田愛准教授、谷川武教授らの研究グループによるもの。研究成果は、英国の医学雑誌「Psychological Medicine」に掲載されている。
　2011年4～5月に実施されたFukushima Nuclear Energy Workers Support（NEWS）プロジェクト調査から、同年3月11日の東日本大震災に伴う福島原子力発電所事故における災害関連体験を経験している所員は、経験していない所員に比べて、PTSRや精神的苦悩（GPD）といったメンタルヘルスの不調があることが明らかになっている。しかし、このようなメンタルヘルスの不調の時系列的な変化については、これまで十分な検討がされていなかった。そこで研究グループは、2011～2014年までの3年間の縦断研究を実施。原子力発電所員のメンタルヘルスを長期的に調査することで、福島原子力発電所事故後の災害体験との因果関係について検討したという。
　研究では、災害の2～3か月後となる2011年に福島原発所員に対して実施した自己記入式アンケート調査をもとに、自分の命に危険が迫る体験や発電所の爆発などの「惨事ストレス」、同僚を失った「悲嘆体験」、財産喪失、自宅からの避難といった「被災者体験」、「差別・中傷」などの社会批判を受けたなど、 4つの災害関連体験を経験した所員と経験しなかった所員に分け、出来事インパクト尺度を用いて、PTSRの有無を評価。アンケート調査に回答のあった発電所員1,417名（第一原発：1,053名、第二原発：707名）を対象として、2011年から2014年までの災害関連体験とPTSRの長期的変化との関連について分析した。
　その結果、「惨事ストレス」、「被災者体験」、「差別・中傷」といった災害関連体験を経験した所員のPTSRのリスクは、いずれも時間とともに徐々に低下する傾向があったが、経験していない所員に比べると、3年を経過してもなお、PTSRのリスクが持続することが認められた。特に、「差別・中傷」といった社会批判を受けた所員は、受けていない所員に比べて、2011年時点では約6倍、 2014年時点でも約3倍と、PTSRリスクが有意に高いことが明らかになったという。また、同僚を失った「悲嘆体験」経験がある所員は、経験のない所員に比べて、2011年時点で約2倍、2014年時点においても回復することなく同等のリスクがあることが認められ、「悲嘆体験」といった悲しみの感情は長期にわたり持続することが明らかとなった。以上のことから、災害関連体験は長期間持続して、PTSRに強い影響を及ぼすことが考えられるという。
　災害後4～12か月間、メンタルヘルスの不調を訴える所員に対しては、精神科医や臨床心理士が継続的に治療や心理カウンセリングを提供し、精神的支援を行ってきた。しかし、今回の研究により、PTSRが長期にわたり持続していることが明らかとなり、今までの支援では十分ではないことが示された。所員のメンタルヘルスを良好に保つためには、組織的な介入策など広範囲にわたる長期的な支援が必要となる。このことは、原発事故のみならず、多くの災害等における支援者や被災者のメンタルヘルス対策を考える上で重要であると研究グループは述べている。