真凜２位 日本初世界ジュニア連覇逃す 自己ベスト更新も及ばず 優勝はザギトワ

真凜２位　日本初世界ジュニア連覇逃す　自己ベスト更新も及ばず　優勝はザギトワ
スポニチアネックス 3/18(土) 20:43配信
写真・世界ジュニア選手権で銀メダルの本田真凜（左）と、銅メダルの坂本花織

　フィギュアスケートの世界ジュニア選手権が台北で行われ、ＳＰ２位の本田真凜（１５＝関大中）は女子フリーで１３３・２６点の合計２０１・６１点をマーク。ＳＰに続きフリーも自己ベストを更新したが２位にとどまり、日本初の連覇はならなかった。

　ＳＰは自己ベストの６８．３５点で２位発進し、フリーも大きなミスなく演技を終えると両手でガッツポーズ。ＳＰに続きフリーも自己ベストを更新し、「キス・アンド・クライ」で思わず涙があふれ両手で顔を覆った。

　だが、ＳＰ首位のアリーナ・ザギトワ（１４＝ロシア）が１３８・０２点の合計２０８・６０点で本田を上回り優勝した。ＳＰ３位の坂本花織（１６＝神戸ＦＳＣ）は１２７・７６点で合計１９５・５４点の３位、ＳＰ５位の白岩優奈（１５＝関大ＫＦＳＣ）は１１１・４２点の合計１７４・３８点で５位だった。

＜アメフット死亡事故＞関学、頭痛との因果関係不明と結論

＜アメフット死亡事故＞関学、頭痛との因果関係不明と結論
毎日新聞 3/18(土) 21:12配信

　昨年１１月の全国高校アメリカンフットボール選手権準々決勝で関西学院（兵庫）３年の武内彰吾選手（当時１８歳）が亡くなった事故を受け、同校アメフット部は１８日、事故調査の最終報告書を公表した。武内選手は試合２日前から頭痛を部に申告していたが、事故との因果関係は不明と結論づけられた。

　武内選手は昨年１１月１３日、試合後半にタックルを受けて倒れ、間もなく意識を失って４日後に急性硬膜下血腫で死亡。報告書は同校アメフット部の中尾昌治監督やチームドクター、部員の保護者らによる事故報告書作成委員会が執刀医や専門医、遺族、部員らへ聞き取りして作成した。

　報告書などによると、武内選手は昨年８月から部員たちに「頭が痛い」とよく打ち明け、市販の鎮痛薬を再三服用。事故の１週間前には「頭痛がひどくなっている」と漏らしていた。だが、監督やチームドクターらはこれらを把握していなかったうえ、試合直前に武内選手がチームトレーナーらの問いに「大丈夫です」と答えたことや、整骨院で肩こりに伴う筋緊張性頭痛と指摘されていたことなどから、試合に出場させたという。

　報告書では、頭痛の問診票の作成▽頭部の血管の検査実施－－などの再発防止策を盛り込んだ。中尾監督は「二度とこのようなことがないようにしたい」と誓っていた。【前本麻有】

東電旧経営陣の刑事裁判に影響も 国に賠償命じる判決

東電旧経営陣の刑事裁判に影響も　国に賠償命じる判決
米谷陽一、大月規義 編集委員・佐々木英輔、杉本崇 三浦淳、角詠之
2017年3月18日05時02分
東京電力や国の津波への対応の経緯

　福島第一原発で起きた事故について、前橋地裁は「想定外ではなく、対策を取ることができた」と東京電力と国の責任を厳しく指摘した。判決を受け、それぞれ対応を迫られることになる。東電の旧経営陣が強制起訴された刑事裁判にも影響を与えそうだ。
原発避難訴訟、国に賠償命じる判決　「予見可能だった」
　１７日午後３時すぎ。東京電力ホールディングスの広瀬直己社長は、東京・大手町で判決とは関係なく設定されていた記者会見に臨んでいた。そこに「東電敗訴」のニュースが飛び込んだものの、表情を変えずに「判決を精査し、しっかり対応していきたい」と淡々とコメントした。
　だが、東電社内には「厳しい判決だ」（幹部）との受け止めも広がる。判決は、津波対策の必要性を感じつつ取り組まなかった点を「経済的合理性を安全性に優先させた」と指摘。２００２年から予見できたとした電源喪失時の対策は「約１年で実行可能」とし、怠慢さも認定した。
　政府内にも衝撃が走る。従来の法制で、原発事故の国の責任は「社会的」「道義的」にとどめ、東電の資金不足に無利子でお金を貸すなどの「援助」に限ってきた。菅義偉官房長官は判決後の記者会見で「対処方針を検討していくことになるだろう」と述べた。
　ただ、原発政策に携わる政府幹部は、規制権限を使わなかった責任が問われそうだと予想していた。「薬害エイズやアスベストの裁判でも、規制をしなかった国の『不作為』が認められた。国が推進してきた原子力なら、さらに重い責任が問われても仕方ない」

おたふく風邪、昨年の流行収束しないままシーズン入り

おたふく風邪、昨年の流行収束しないままシーズン入り
2017年3月17日 (金)配信読売新聞

　春から夏に感染者が増える流行性耳下腺炎（おたふく風邪）が、約５年に１回とされる昨年の全国的流行が収束しないまま、今季のシーズンを迎えそうだ。
　例年より患者が増える恐れもあり、難聴などの合併症を防ぐため、専門家がワクチン接種を呼びかけている。
　国立感染症研究所によると、２月２０日からの１週間で、全国約３０００の小児科から報告があった患者数は１９７９人。流行していない年の同時期と比べて２倍ほどの多さで推移している。昨年夏の最も多い時期は４１２８人に上った。
　予防にはワクチンが有効で、就学前に２回接種することが望ましい。

「想定外」と厚労省動揺 検察も「到底容認できず」

「想定外」と厚労省動揺　検察も「到底容認できず」
2017年3月17日 (金)配信共同通信社

　「想定外の判決だ」。研究論文データ改ざん事件でノバルティスファーマと元社員に無罪判決が言い渡された１６日、２０１４年にノ社を刑事告発した厚生労働省幹部らは「意外だ」と戸惑いを見せた。検察幹部も「まさかの判決で到底容認できない」と厳しい表情を浮かべた。
　改ざんしたデータに基づく論文を医学誌に掲載させた点が「広告」に当たるとして告発に踏み切った厚労省。判決を知った幹部は「自信を持って告発したのに」と驚いた様子。別の幹部も「まったく想定していなかった判決。控訴するかどうか、検察の対応を見守る」と言葉少なだった。
　一方、ある職員は「薬事法違反には当たらないとされたが、データを改ざんした事実は認められている。患者のための医療であり、製品を売るためのうそは決して許されない」と語気を強めた。
　ある検察幹部は「広告に当たるというのは薬事法を所管する厚労省のお墨付きを得た解釈なのに、裁判所が覆していいのか」と疑問を呈し、「証拠不足ではなくて評価の問題で、上級審の判断を仰ぐ必要がある」と語った。