「青空」の下で検査を 福井大病院・ＭＲＩ室 天井と壁にリアル画像 北陸初の照明装置導入

「青空」の下で検査を　福井大病院・ＭＲＩ室　天井と壁にリアル画像　北陸初の照明装置導入
2017年4月7日 (金)配信福井新聞

　“青空”の下で検査―。福井大医学部附属病院（永平寺町）は、ＭＲＩ（磁気共鳴画像装置）検査室の一つに、青空や新緑の画像を取り入れた照明装置「ルミナススカイシーリング」を北陸で初めて導入した。従来の密閉された検査室のイメージを払拭（ふっしょく）し、本物そっくりの青空空間で患者らのリラックスを促す。（前田和也）
　同病院では毎日１２人前後がＭＲＩ検査を受けている。所要時間は３０～４０分と長く、人によっては息苦しさを感じることもある。ＭＲＩの機器更新に伴い、検査室をリニューアルしたのを機に天井と壁にこの照明装置を設けた。
　ＬＥＤライトを使い、実際の空や木々から受ける視覚的刺激を細部に至るまで忠実に再現している。精神的安定やリラクセーション効果、快適さが増し、これまでよりも快適に検査が受けられるようになる。閉所恐怖症の解決策の一つとしても期待されている。
　天窓をイメージさせる照明は２００センチ×１８０センチ。二つある“小窓”は６０センチ×１２０センチ。それぞれから初夏の青空と白い雲、新緑が視界に入る。放射線科の木村浩彦教授は「圧迫感のない開放的な空間になった。少しでも緊張がほぐれた状態で検査に臨んでもらいたい」と語る。
　ＭＲＩ機器は高性能、高画質になり、静音化も進んだ。ＣＴ（コンピューター断層撮影）検査の画像と重ねて見ることでより正確な診断が可能になり、緻密な治療計画が立てられるという。

予防医療に健診データ 筑波大病院に専門施設

予防医療に健診データ　筑波大病院に専門施設
2017年4月7日 (金)配信茨城新聞

筑波大病院(つくば市天久保)は、予防医療の研究機能を備えた人間ドック専門施設「つくば予防医学研究センター」を同病院内に開設し、今月、運用を始めた。検査のみでなく、受診者の健診データを基に、生活習慣病の予防や改善のための研究に活用するのが特徴で、同様の施設は県内初という。松村明病院長は「予防医学の研究を発展させていきたい」と話している。
筑波大病院によると、同センターは、最先端の医療機器を使い、臨床経験の豊富な医師や医療スタッフが診察・検査を担当。病気が見つかれば、専門医が高度な治療を行う。異常がない場合も希望に応じ、院内の「つくばスポーツ医学・健康科学センター」で、生活習慣病の予防・改善へ向け科学的に効果のある指導を受けられる。
検査で得られた疫学データや、採取後に余った血液は、受診者の同意を得た上で研究に活用する。遺伝子情報を確かめ、将来起こり得る疾患を予測し、発症を予防する医療提供のために研究を蓄積する。これらを将来的には創薬や、疾病の予測システム開発、がんの発見につながる腫瘍マーカーの開発にも役立てたい考え。
大学病院が人間ドックのデータを生かし、予防医療の研究に活用するのは、東大病院や慶大病院など県外では例があるという。
同センターは病院内の研究室などの空きスペースを改修し、診察室や検査室、休憩用ラウンジを設けた。生活習慣病と胃がん、大腸がん、肺がんを主にしたドックを提供。経鼻内視鏡検査を含む基本コース(料金6万2千円)に、採血でがんのなりやすさを検査する「がんスクリーニング」(2万5千円)や、小さながんを発見できる「陽電子放射断層撮影」(PET)(10万円)といったがん検診も追加できる。
6日、同病院で開所式典と内覧会が開かれ、近隣医療機関の医師ら約80人が出席。式典で筑波大の永田恭介学長は「医療費が高くなる中、病気になる前に予防していくことが最も大事になる。人間ドックを通じ、健康への道を探る取り組みになる」と期待を込めた。

地方勤務、医師の４割ＯＫ 厚労省、偏在対策強化へ 「地域主導の仕組みを」

地方勤務、医師の４割ＯＫ　厚労省、偏在対策強化へ　「地域主導の仕組みを」
2017年4月7日 (金)配信共同通信社

　医師の働き方に関する厚生労働省の全国調査で、回答した勤務医や開業医約１万６千人の約４割が、県庁所在地など以外の「地方」で勤務する意思があると答えたことが６日、分かった。特に２０代の勤務医は６割が地方勤務の意思ありと回答した。厚労省は「想定より多い。働きやすい環境を整備し、希望する人が地方で働ける仕掛けづくりが重要」と指摘。調査結果を地域的な医師偏在対策などに生かす方針だ。
　同省の有識者検討会は６日にまとめた報告書で「地域主導で医療従事者の需給・偏在対策の方向性が決められる仕組みが必要だ」とし、国から地方への必要な権限移譲を求めた。
　調査は昨年１２月、約１０万人を調査対象として実施し、約１万６千人が回答した。東京２３区や政令市、県庁所在地の都市部以外で働く意思を質問。「意思あり」との回答は４４％で、「なし」は５１％だった。勤務医で意思ありとした人の割合は２０代が６０％で最も多く、３０代が５２％、５０代は５１％、４０代は４８％だった。
　５０代以下の勤務医に地方で働きたい年数を聞くと「１０年以上」が２７・１％でトップ。「２～４年」１２・３％、「５～９年」が９・１％と続いた。
　地方勤務の意思がないとした人の理由は「労働環境が厳しい」「希望する仕事がない」が多く、「子どもの教育環境が整っていない」との回答も目立った。
　検討会の報告書は「規制的手段で強制的に（地方に）誘導・配置すれば足りる」との従来の発想を否定。（１）都道府県が地元出身者枠の創設・拡大を大学医学部に要請（２）臨床研修の定員などの決定権を国から都道府県に移管―することが必要とした。将来の医師数は「医師が意欲と能力を発揮できる制度、組織とし、増やす必要がない環境をつくるべきだ」とした。
　一方、調査では育児中の医師の働き方も質問。常勤の女性医師の１０％は子育て中に休職や離職をしており、非常勤の女性医師では２５％に上った。検討会は、柔軟で多様な勤務態勢や保育環境の整備による女性医師の支援を強く求めた。
　※医師の偏在問題
　政府は長らく医師数を抑制してきたが、２００８年、地方の医師不足や診療科の偏在が深刻な状況を受けて方針を転換、大学医学部の入学定員を増やした。ただ厚生労働省は、１６年度並みの定員が続けば４０年度には医師数が１万８千～４万１千人過剰になるとの試算を出しており、医師需給の考え方見直しも検討。同省の医師需給に関する有識者会議は昨年、地域や診療科で確保する医師数の目標値を定めるなどの偏在対策を検討すべきだとの中間報告をまとめている。

慢性心不全患者、がん発症率１．７倍に高まる

慢性心不全患者、がん発症率１．７倍に高まる
2017年4月7日 (金)配信読売新聞

　慢性心不全の患者は、がんを発症するリスクが１・７倍に高まるという研究結果を、国立循環器病研究センター（大阪府吹田市）のチームがまとめた。チームは「心不全で発がんを促すホルモンなどが分泌される可能性がある」としている。論文が７日、日本高血圧学会誌電子版に掲載される。
　チームは、２００１～１３年に同センターに慢性心不全で入院した約５２００人のがん発症率を計算した。
　その結果、慢性心不全患者のがん発症率は２・２７％で、このうち心不全と診断された後にがんが発見された人では０・９９％だった。国立がん研究センターが公開している日本人全体の発症率（０・５９％）の１・７倍で、心不全とがん発症に強い関係が認められた。

女性研究者、日本は２割 １２カ国で最低

女性研究者、日本は２割　１２カ国で最低
2017年4月7日 (金)配信共同通信社

　２０１１～１５年に学術論文を発表した日本の研究者のうち、女性が占める割合は２割にとどまり、調査した欧米や南米など１２の国と地域の中で最低だったとの調査結果を学術出版大手のエルゼビア（本社オランダ）が６日までにまとめた。
　同社は、１９９６～２０００年と、１１～１５年に発表された人文社会科学や医学など全分野の学術論文のデータから、研究者の性別や所属研究機関を調べた。
　その結果、日本は１９９６～２０００年には女性研究者は１５％だったが、１１～１５年には２０％に増加していた。ただ、トップのポルトガルとブラジルが４９％に達したのをはじめ、米国や英国を含むほとんどの国が４０％以上だった。日本に次いで低かったメキシコやチリ（いずれも３８％）とも大きな差がついた。
　世界では女性研究者が発表する論文数は平均して男性よりも少ないが、日本では女性の方が多かった。一般的に女性は男性に比べて国外で研究することが少ないが、日本は国外に出る女性の割合が比較的高かった。
　担当者は「研究者を取り巻く環境が、日本は他国より柔軟性に欠けているのではないか。それでも研究を続けてきた女性には、有能な人が多いと考えられる」としている。

景気拡大、戦後３番目に 大規模緩和下支え、実感乏しく

景気拡大、戦後３番目に　大規模緩和下支え、実感乏しく
松浦祐子、関根慎一
2017年4月8日03時07分

　円安への転換を契機に２０１２年末に始まった現在の景気拡大局面が、戦後３番目の長さになるのが確実になった。日本銀行の大規模な金融緩和が下支えしてきたとみられる。ただ、賃金面や個人消費に明確な改善はみられず、「好況」の実感は乏しい。
　内閣府が７日発表した２月の景気動向指数（速報）の基調判断は、５カ月連続の「改善」だった。「改善」は、景気拡大の可能性が高いことを示す表現だ。
　基調判断は１３年７月に「改善」とされた後、消費税率が８％へ引き上げられた１４年４月に「足踏み」に下方修正。同年８月に「下方への局面変化」とさらに引き下げられたが、景気後退の可能性が高いことを示す「悪化」には至らないまま現在に至っている。
　景気局面を正式に決めるのは、内閣府の景気動向指数研究会（座長＝吉川洋・立正大教授）。景気の「山」や「谷」を迎えたと判断してから約１年後、経済学者や金融関係者らが、景気動向指数などの推移をみて確定させる。


今、食べ物は高価になるばかりです。
全体の景気云々はババには分かりませんが
年齢で区切って福祉を決める、就業内容を決める、
これって、婆にはナンセンスです。
個人差が大きいのですから、
また、高額収入を維持している人も多いですから、
今の制度の不都合と言えば
高額収入の人に、健康保険料等の徴収率が低くて
低収入の者は高率の納税になっていることです。
高額収入の人はいくら保険料を支払っていたからと言って
収入から言えばわずかなことですから、
大いに個人負担をしていただきたいし、
年金もさらに頂かれなくてもいいじゃあないかと思います。
いい会社に務めて高額所得になって
専業主婦の家庭を持ち
就業なくても、資産収入や、高額年金で
死すまで豊なんですね。
低年金者の愚痴で終わってほしくないです。
景気がいいとか悪いとか
デスク論は憂鬱の材料にしかなりません。
いい会社に勤められなかった個人の能力差で
福祉は終わってはいけないと。

「たばこのない五輪を」 ＷＨＯ次長、丸川氏に要請

「たばこのない五輪を」　ＷＨＯ次長、丸川氏に要請
2017年4月7日 (金)配信共同通信社

　世界保健機関（ＷＨＯ）のアサモア・バー事務局次長は７日、丸川珠代五輪相と東京都内で面会した。東京五輪・パラリンピックについて「ＷＨＯと国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が合意した『たばこのない五輪』は非常に重要」として受動喫煙防止などの対策を徹底するよう要請した。丸川氏は「しっかり取り組みたい」と述べた。
　この後、丸川氏は記者会見で「強い要求であり、真摯（しんし）に受け止めなければならない。健康増進へ実効性ある法律を作るのが重要だ」と強調した。
　厚生労働省は、受動喫煙防止に向けた健康増進法改正案の今国会への提出を目指し、小規模なスナックなどを除き飲食店は原則禁煙とする方針を打ち出した。ただ自民党内に反対の声が多く、調整は難航している。

自民党内に反対の声
情けないね～全く、恥ずかしいよ

高齢者が元気に一人暮らしをするには

高齢者が元気に一人暮らしをするには
瀬川茂子、田村建二
2017年4月5日07時00分

　身近な人の死をきっかけに一人暮らしになる高齢者は少なくない。元気で自立した生活を長く続けるカギは、栄養と体力維持、積極的な社会参加にある。ただ、一人暮らしだと持病が悪化しても気付かれにくく、注意が必要だ。
意識して孤立を防ぐ
　１０年前に妻を亡くし、一人暮らしをする国立がん研究センター名誉総長の垣添忠生さん（７５）は、週末にまとめ買いした食材で毎日朝食を作る。牛乳やヨーグルト、野菜、納豆、果物など栄養バランスを考え食品の種類にも気をつかう。炊いたご飯の半分は冷凍し、サケを多めに焼いてほぐして冷蔵する。後日、電子レンジで温めたご飯とサケにのりと漬けものを添えれば好物のサケ茶漬けが簡単にできる。
　レパートリーを広げるために人に聞いたり新聞記事で見つけたりしたレシピにも挑戦する。「料理は実験のようなもの。レシピを見て２、３回試行錯誤する。最近は、菜の花とシラスのパスタを作ったよ」と笑う。
　平日は仕事に出かける。最新の論文を読み、頭を使うようにしている。夜は仲間とお酒を楽しむ機会も多い。分野が違う人と話すと刺激を受けるという。「意識して孤立しないようにしている」。毎朝、腕立て伏せ１００回などの筋トレとストレッチに約１時間かける。継続が重要なので、出張先でも必ずやる。
　加齢により、筋力や反射神経、視力、聴力だけでなく記憶力なども衰えていく。垣添さんは「高齢でも元気な人はとても元気。鍛えている人は、体の動きが速く、表情も違う。頭もさえている。自己管理する人と何もしない人では、差が拡大する」と話す。
　内閣府の高齢社会白書（２０１６）によると、６５歳以上の一人暮らしの世帯は３０年前に比べて５倍以上に増えた。１４年の６５歳以上の人がいる世帯のうち、３１％が夫婦のみで２５％が１人。子どもとの同居率は１９８０年に約７割だったが、１４年に４割だった。この傾向が続けば、一人暮らしの世帯はさらに増える。

妻をなくすと、命短しになる人多い中、すごいね。
婆は死ぬまで一人になることはないけど、日々疲れるね～

坂上忍が涙で訴え、小林麻耶へのネット中傷

坂上忍が涙で訴え、小林麻耶へのネット中傷
記事提供：日刊スポーツ
2017年4月3日

　俳優の坂上忍（４９）が、フリーアナウンサーの小林麻耶（３７）と麻央（３４）姉妹が置かれている状況に「もうちょっと良い環境になってくれたら」と涙ながらに願った。
　３日放送のフジテレビ系「バイキング」は、体調不良により休養していた麻耶が約１１カ月ぶりにテレビ復帰し、坂上と対談したＶＴＲを放送した。麻耶は自身の体調や闘病中の麻央の様子などを語った。また、麻央のがん発覚後も一部マスコミによる過熱取材があったり、ネット上でも誹謗（ひぼう）中傷を受けるなどしていたことを明かした。
　ＶＴＲ明け、坂上は「麻耶ちゃんもああいう方なんで、『頑張ってまーす』『大丈夫でーす』『元気でーす』って言ってくれるんですけど、ＶＴＲにもあったように、この仕事をやってるから、一部のマスコミの方たちが、今でも（インターホンを）ピンポンしちゃうとか、ネット上でもこの状況にもかかわらず、心ないことを書く人がいらっしゃるみたいで……」と嘆いた。
　さらに坂上は「病を抱えている人はどなたでも大変なんですよ。大変なんですけど、彼女は仕事柄なのか、下手したら２倍３倍の苦悩・苦労の中で闘ってらっしゃる。どうかひとつ、もうちょっと良い環境になってくれたらなと、僕は思うんですけど」と語りながら言葉をつまらせ、「だから安易に『待ってるよ』とか言えないんですけどね……」と涙をこらえながら声を震わせた。

深い呼吸を意識しよう 季節性の「こり」

深い呼吸を意識しよう　季節性の「こり」
2017年4月1日06時00分

　花粉症のシーズンがピークを迎え、どうしたわけか、肩や背中のこりがひどくなっている人が増えているのではないでしょうか。それはせきやくしゃみをするときに全身に力が入り、筋肉がこわばる「季節性のこり」かもしれません。
　池袋大谷クリニックの大谷義夫医師（呼吸器内科）によると、せきやくしゃみをするときは、周りへの気遣いから前傾姿勢になり、全身に力を入れることにより、首や肩、背中がこるという。主に、背中に広がる僧帽筋の血行が悪くなるのが原因となる。
　前傾姿勢になると、肋骨（ろっこつ）を広げたり狭めたりして呼吸運動をする肋間筋（ろっかんきん）が使われない状態が続く。肺が大きく膨らみにくくなり、酸素の取り込み量が減っていくため、酸素不足による血行不良でこりがさらに悪化することもある。
運動しましょう、婆はヨガをしてるよ、
結構筋トレになるよ。