日々

穏やかな日々を

頭を下げたいです

2017年04月19日 12時32分28秒 | 私自身や健康
自分は人に迷惑をかけているんではないか?
迷惑は絶対にかけてはならない、してはならない。
この「おしえ」をかたくなに実行してきた婆がいるような気がする。
この皮を脱皮しなければならない。

私はとるにたらない存在で
輝くところは何もない
若干いいところはあるかもしれないが、
「つまらん」と評価する婆がいる。
この皮も脱皮。

働いて働いてきたけれど
ちっとも面白くない真面目人間
遊びがない
この皮も脱皮。

ニコニコしているのに
その後ろに笑わない自分がいる
覚めている自分がいる
これも脱皮。

マスクをして帽子を深くかぶって
花粉対策と紫外線対策と思っているけど
ほんとは嘘でただ人から見られたくないだけ
そんな私も脱皮。

なんて難しいだろう。
なんてできそうにない
なんでも
マイナスに見てしまう
そんな自分とも脱皮。

そして、ブログを開き、ニュースを伝える。
そんな婆のページだけど
きてくださって、いつも、ありがとう。
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介護法案が衆院通過 3割負担、今国会で成立へ

2017年04月19日 12時31分50秒 | 行政
介護法案が衆院通過 3割負担、今国会で成立へ
2017年4月18日 (火)配信共同通信社

 所得の高い高齢者が介護サービスを利用する際の自己負担割合を3割に引き上げる介護保険関連法改正案は18日の衆院本会議で自民、公明両党などの賛成多数で可決された。参院での審議を経て、5月中に成立する見通し。
 現役世代が支払う保険料の計算方法も変える。介護費用が増大する中、高齢者、現役ともに支払い能力のある人には負担してもらうのが狙い。
 介護サービスの自己負担は原則1割だが、2015年8月から一定以上の所得がある人は2割とした。3割負担は来年8月から導入する。基準は後に政令で決めるが、単身者で年収340万円(年金収入のみでは344万円)以上、夫婦世帯では463万円以上を想定している。利用者の3%に当たる約12万人が対象になる。
 40~64歳が支払う保険料では、収入に応じて負担が増す「総報酬割」という計算方法を今年8月から20年度にかけて段階的に導入する。大企業の社員や公務員ら約1300万人は負担が増え、中小企業の社員など約1700万人は負担が減る。
 法案を巡っては、12日の衆院厚生労働委員会で、民進党が安倍晋三首相への質疑で森友学園問題を取り上げたことに与党が反発し、当初の予定を繰り上げて採決を強行。後に自民党幹部が民進党側に謝罪した。
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麻酔使った「無痛分娩」で13人死亡…厚労省、急変対応求める緊急提言

2017年04月19日 10時52分17秒 | 医療情報
麻酔使った「無痛分娩」で13人死亡…厚労省、急変対応求める緊急提言
2017年4月18日 (火)配信読売新聞

 出産の痛みを麻酔で和らげる「無痛分娩」について、厚生労働省研究班(主任研究者・池田智明三重大教授)は16日、医療機関に対し、急変時に対応できる十分な体制を整えた上で実施するよう求める緊急提言を発表した。
 研究班は、2010年1月から16年4月までに報告された298人の妊産婦死亡例を分析。無痛分娩を行っていた死亡例が13人(4%)あり、うち1人が麻酔薬による中毒症状で死亡、12人は大量出血や羊水が血液中に入ることで起きる羊水塞栓症などだったという。
 池田教授によると、国内の無痛分娩は近年、増加傾向にあり、データ上、無痛分娩で死亡率が明らかに高まるとは言えないという。ただし、「陣痛促進剤の使用や(赤ちゃんの頭を引っ張る)吸引分娩も増えるため、緊急時に対応できる技術と体制を整えることが必要だ」と話している
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世界初証明 認知症に音楽体操有効 三重大、薬使わない療法

2017年04月19日 10時49分01秒 | 医療情報
世界初証明 認知症に音楽体操有効 三重大、薬使わない療法
2017年4月18日 (火)配信伊勢新聞

【津】三重大学(津市)は十七日、音楽の伴奏に合わせた運動が、認知症患者の認知機能の維持・改善に有効であると発表した。御浜、紀宝の二町で実施した調査で、科学的に効果が証明されていない音楽療法に、体操運動を組み合わせた療法の有効性を世界で初めて証明した。認知症患者に対する薬を使わない療法の一つとして注目が集まる。
 三重大の研究グループは、ヤマハ音楽振興会(東京)や二町と協力して「御浜・紀宝プロジェクト」を立ち上げ、音楽のリズムやテンポに合わせて体を動かす「音楽体操」を認知症の発症予防や患者の認知機能の改善に活用しようと研究している。二十六年には、認知症を発症していない高齢者の認知機能を向上させることを証明した。
 認知症を発症した患者にも音楽体操が有効であるかを調べるため、二十七年秋から二十八年秋まで、身の回りの世話が必要のない軽度の患者から、日常生活で介護が必要な中等度の患者までの計八十五人を対象に研究を進めた。
 患者らは、音楽体操をするグループと、ドリルやゲームなどの脳トレに取り組むグループの二つに分かれ、週に一回、四十分間、それぞれの予防法を半年間続けた。調査の実施前後で、認知機能の検査を受けた。
 この調査では、平均年齢87・2歳の高齢の被験者が取り組みやすいよう、椅子に座った状態で、歌謡曲や童謡の伴奏に合わせ、足や腕を上げ下げする運動を専門のトレーナーが指導した。
 検査拒否などで参加を中止した二十三人を除き、調査の結果、図形パターンを類推する検査にかかった時間が、脳トレのグループは微減だったのに対し、音楽体操を続けたグループは約三分の二に短縮。着替えや食事など日常生活の機能を点数化して評価する検査では、脳トレのグループは点数が減少したのに対し、音楽体操のグループは半年後も調査前と同じ点数を維持していた。
 一方、記憶力を測る検査では、調査後の改善の幅が、脳トレに取り組んだグループが、音楽体操のグループの二倍だった。
 研究グループは、この研究成果を電子版の米国医学誌で三月に発表。音楽体操は脳トレに比べて、軽度から中等度の認知症患者が日常生活を過ごすための運動や認知の機能を維持できるとしている。
 記者会見した認知症医療学講座の佐藤正之准教授(53)は「音楽は一九四〇年代―五〇年代の流行歌や童謡を採用した」と説明。「どんな音楽や運動に効果があるかは研究の余地がある」と課題を示し「今後、県内で音楽体操に患者が取り組む体制を整える」とした。
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妊娠中服用でも異常増えず 「医療新世紀」

2017年04月19日 06時59分57秒 | 医療情報
妊娠中服用でも異常増えず 「医療新世紀」
2017年4月18日 (火)配信共同通信社

 タミフルなどの抗インフルエンザ薬を妊娠中に服用しても、出生児の異常は増えないとの研究を欧州のチームがまとめ、英医学誌に発表した。
 2008~10年にタミフルまたはリレンザを服用したフランスと北欧の妊婦約6千人と、服用しなかった約70万人について、出生児の体重や健康状態、奇形の発生率などを比較したところ、差がなかった。分析の対象をタミフルだけに絞っても結果は同様だった。
 妊婦は、新型インフルエンザ流行の際には重症化の危険が大きいとされている。抗インフル薬の胎児への安全性については過去にも同様の結果が示されていたが、今回の研究は最大規模。
注)BMJ誌2月28日付
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副作用が危険!高齢者の「多すぎる薬」防止、国が指針策定へ

2017年04月19日 06時58分37秒 | 医療情報
副作用が危険!高齢者の「多すぎる薬」防止、国が指針策定へ
2017年4月18日 (火)配信読売新聞

 高齢者に多くの種類の薬が処方され、副作用で体調が悪化するケースが少なくないことから、厚生労働省は、薬の処方を適正化するためのガイドライン(指針)を策定する方針を固めた。
 医療ビッグデータを活用して全国規模で実態を分析し、副作用を招きやすい危ない薬の飲み合わせなどを調べる。17日夕、有識者検討会の初会合を開く。
 高齢者は薬を分解する機能が低下しており、副作用が出やすい。複数の持病を抱えることが多く、薬の種類が増えがちだ。高齢者が6種類以上の薬を併用すると、一層副作用が出やすくなり、転倒などを招く恐れが高まるというデータがある。医療機関からは副作用が原因で入院した高齢患者の報告が相次いでいるが、実態は明らかではない。
 厚労省は検討会で薬の専門家らから意見を聞き、問題点を整理。その後、患者が医療機関でどんな治療を受けたのかが分かる診療報酬明細書のデータベースの情報や医薬品医療機器総合機構に寄せられた副作用報告などを分析し、薬が増えた際に起きやすい副作用や、危ない薬の飲み合わせなどについて調べる。関連経費は2018年度予算の概算要求に盛り込む方針。
 指針の策定は、分析結果なども踏まえ、18年度末をめどに目指す。持病が多い高齢者は複数の医師から薬の処方を受け、結果的に多くの薬を服用しているケースも多い。そのため医師、薬剤師が、服薬状況を共有して薬の処方を減らす体制作りも進める。
意識障害など深刻な症状も
 高齢者の薬の副作用は、ふらつき、転倒による骨折、意識障害など、心身に大きなダメージを与えるものも少なくない。過去には、日本老年医学会が2015年に「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン」を改訂し、慎重な投与が求められる薬のリストをまとめ、注意を促している。厚生労働省も昨年度の診療報酬改定で、不必要な薬を減らすことを促す仕組みを導入したが、効果は十分上がっているとはいえない現状だ。
 厚労省はまず実態解明を進め、科学的な根拠を基に危険な薬の組み合わせなどを医師や薬剤師に示し、対策を一層強化する考えだ。高齢者の健康を守るため、医療関係者も積極的な取り組みが求められる。
(医療部 西原和紀)
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