日々

穏やかな日々を

ピアノの部屋の折り紙

2019年12月18日 21時59分59秒 | 
孫の折り紙作品
ピアノの部屋
なかなか器用です。
凄く小さい作品です。
何かと並べてパチリすればよかったね。



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ピラカンサの実

2019年12月18日 21時51分56秒 | 草花
近所の赤い実
ピラカンサ。
見事です。
最近は棘があって家周りには植えられていません。
ここは、ATMのある庭
邪魔になりません。

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松江駅の蕎麦屋さん

2019年12月18日 21時30分17秒 | 
JR松江の駅の蕎麦屋さん 出雲そば たたらや


テーブルなし、壁にカウンター、2列、びっくり!


天井のライト


メニュー、写真付き


とろろ芋蕎麦を注文


向かいの商店
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医療物資をドローンで運搬 熊本赤十字病院が来年2月に実証実験

2019年12月18日 21時28分52秒 | 地域
医療物資をドローンで運搬 熊本赤十字病院が来年2月に実証実験
2019年12月10日 (火)配信熊本日日新聞

 熊本赤十字病院(熊本市東区)は6日、ドローンで医療物資を運ぶ実証実験を、来年2月下旬に実施すると発表した。災害時に人や車両が入ることができない地域が発生することを想定し、小国町の小国公立病院へ輸血用の血液を運ぶ。
 実験は東京電機大やドローン製作会社などと共同で実施。大型台風に伴う洪水で、小国公立病院へつながる道路の一部が寸断された事態を想定した。小国小学校から約2キロ離れた同病院へ物資を積んだドローンを飛ばす。
 プログラムで出発点から目的地まで自動で飛行。携帯電話回線で血液を入れた保冷庫の温度変化や、機体への振動などをリアルタイムで把握する。
 熊本地震では、ドクターヘリが医療機器を福岡県から運ぶ事態が発生。ドローンによる運搬が実用化すれば、ドクターヘリが患者輸送に専念できるメリットもあるという。
 ただ、導入には法改正が必要。熊本赤十字病院の宮田昭副院長は「有事の際に限らず、普段から医薬品などの運搬でドローンを使える環境を目指して実証を重ねたい」と話している。
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【東大】少量の酒でもがんリスク 1日1杯で5%増

2019年12月18日 21時19分43秒 | ガン
【東大】少量の酒でもがんリスク 1日1杯で5%増
2019年12月10日 (火)配信共同通信社

 1日ワイン1杯程度の少量のアルコールでも10年間飲酒を続けると、がんになるリスクが5%上がるとの研究結果を東京大などのチームが9日、米医学誌に発表した。少量の飲酒は循環器病などのリスクを下げるとの報告もあるが、がんに関しては量に応じて危険性が高まるとしている。
 少量のアルコールで、がんのリスクが高まるとの研究は最近、海外でも報告されているが、日本人を大規模に調べた研究は初めて。チームの財津將嘉(ざいつ・まさよし)東大助教(公衆衛生学)は「リスクを自覚してお酒と付き合ってほしい」と話している。
 チームは、2005~16年に全国33の労災病院に入院したがん患者、約6万3千人と、がんではない患者、約6万3千人の飲酒量や飲酒期間を分析した。この結果、飲酒しない人ががんになるリスクが最も低く、飲酒量が多いほどがんになりやすいことが分かった。
 1日に日本酒1合、ワイン1杯(180ミリリットル)、ビール中瓶1本、ウイスキー1杯(60ミリリットル)のいずれかに相当するアルコールを10年間飲み続けた場合、食道がんになるリスクが45%、喉頭がんは22%、大腸がんは8%、胃がんは6%上昇。がん全体では5%上がるとしている。
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全世代型社会保障、高齢者の「応能負担」明記 自民素案

2019年12月18日 21時14分30秒 | 行政
全世代型社会保障、高齢者の「応能負担」明記 自民素案
2019年12月10日 (火)配信朝日新聞

 政府が掲げる「全世代型社会保障」の実現に向けた自民党提言の素案が9日、判明した。社会保障の給付が高齢者に偏っている構造を見直し、高齢者でも負担能力に応じて多く負担してもらう「応能負担」に切り替えていく必要があると明記する。政府の全世代型社会保障検討会議が今月中旬に取りまとめる中間報告に反映される見通しだ。
 自民党の人生100年時代戦略本部の素案は、「給付は高齢者中心、負担は現役世代中心という従来の構造」を見直し、「年齢ではなく負担能力(所得、資産)に応じた負担といった視点を徹底していく必要がある」と強調。少子高齢化による現役世代の減少に対応するため、余裕のある高齢者には「支えられる側」から「支える側」になってもらおうとの考え方を打ち出す。
 また、企業などで働く人が、フルタイムやパートなどの雇用形態にかかわらず社会保険に入れる「勤労者皆社会保険」の実現を掲げる。具体策として、厚生年金が適用されるパートらの範囲を2段階で広げるよう求める。医療制度改革については、75歳以上の医療費の窓口負担(原則1割)の引き上げなどをめぐる意見集約を待って書き込む。
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「現行法で戸籍記載可能」 内密出産に法務省見解

2019年12月18日 21時10分46秒 | 行政
「現行法で戸籍記載可能」 内密出産に法務省見解
2019年12月10日 (火)配信共同通信社

 親が育てられない乳幼児を匿名でも受け入れる施設「こうのとりのゆりかご」(赤ちゃんポスト)を運営する熊本市の慈恵病院が、匿名で出産できる事実上の「内密出産制度」を導入したことについて、法務省は9日、「日本人と認められれば、現行法で戸籍記載が可能」とし、戸籍に関する新たな法整備は不要との見解を示した。同省民事局が共同通信の取材に明らかにした。
 蓮田健(はすだ・たけし)副院長は「出生届が受理されるかどうかが問題だったが、受理される可能性が高くなった」と述べた。熊本地方法務局もこれまでに、法務省と同様の見解を示していた。
 熊本市は、内密出産の導入自体を病院側と協議中としている。興梠研一(こうろぎ・けんいち)子ども未来部長は、生まれた子どもの出生届が提出された場合の対応について「戸籍に関する回答は控える。内密出産は出自を知る権利の保護にも課題があり、国の制度が必要だ」と話した。
 慈恵病院は7日、孤立した状況で出産が迫っている妊婦に限り、事実上の内密出産制度を導入したと発表。赤ちゃんポストに子どもが預けられた場合の対応に準じ、生まれた子の戸籍は、熊本市が父母を記載せずに作成する案を示している。
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