通常の３倍の速さで遺伝子が変異 腸の難病と発がん関係

通常の３倍の速さで遺伝子が変異　腸の難病と発がん関係
2019年12月24日 (火)配信朝日新聞

　難病の潰瘍（かいよう）性大腸炎によって大腸がんのリスクが高まる原因を、京都大などのチームが明らかにした。大腸の粘膜で炎症と再生が繰り返され、がん関連遺伝子を含む多くの遺伝子が変異していた。大腸がんの予防や治療につながる可能性がある。研究成果は１９日、英科学誌ネイチャー電子版（https://doi.org/10.1038/s41586-019-1856-1）に掲載された。
　潰瘍性大腸炎は下痢や血便などの症状が出る難病で、原因はわかっていない。患者は国内では約１７万人で、欧米など先進国に多い。大腸の炎症が長期間続くことで、大腸がんの発生リスクが１５～２０％に高まる。
　チームは、潰瘍性大腸炎の患者の大腸から採取した粘膜のくぼみの細胞について、遺伝子にどのような変化が起きているかを詳しく解析した。
　患者の大腸では炎症による細胞死と、新たな細胞分裂による再生が繰り返されており、通常の大腸と比べ、遺伝子の変異が起きる速さは３倍だった。変異の中に、発がんと関連がある遺伝子が含まれていた。
　一方、大腸がんの細胞ではみられない、がん化を抑える変異が起きていることもわかった。患者の大腸の粘膜は、がん化しやすい細胞と、逆に通常よりもがん化しにくい細胞が入り交じった状態だとみられる。
　チームの小川誠司（せいし）・京大教授は「がん化を抑制する遺伝子変異があったことは驚きだ。この遺伝子をターゲットにした薬は、大腸がんの治療や予防に有効かもしれない」と話している。（野中良祐）

過剰摂取は「塩中毒」 福島医大・石田教授、福島で減塩サミット

過剰摂取は「塩中毒」　福島医大・石田教授、福島で減塩サミット
2019年12月24日 (火)配信福島民友新聞

　「人間の体は、生涯にわたる過剰な塩分の摂取に耐えるようにはできていない」。福島市で２２日開かれた「減塩サミット２０１９ｉｎ福島」では、減塩の必要性を福島医大循環器内科学講座の石田隆史教授が詳細に説明した。塩分を過剰に摂取することで生物として「不自然」な状態に陥り、その状態が続くことによる「ひずみ」が生活習慣病として現代人の体に生じていると指摘した。
　石田教授は、昔ながらの生活を守る海外の先住民の「無塩」生活などを紹介しながら、現代人が塩分の過剰摂取状態に危機感を持たない現状に警鐘を鳴らした。「ここにいる皆さんは元々健康意識が高い人たち。家族やご近所に、きょうの話を広めてほしい」とも述べた。
　減塩サミットの冒頭、県の取り組みについて語った井出孝利副知事は「働き盛りが健康になることが大事だ」と、会社の職場への働き掛けを行っていることなどを紹介した。
【基調講演】　食事から徐々に改善
　高血圧の原因は遺伝や加齢、塩分の取り過ぎなどの生活習慣が挙げられるが、生活習慣が理想的であれば遺伝的に高血圧の体質を持っていても、年を取っていっても血圧は上がりにくいことが研究で分かっている。
　日本人は１日に男性で１１グラム、女性で９グラムの塩を取る。皆さんに最も言いたいのは、実は塩は「ほとんど必要ない」という事実だ。生命維持に必要なのは１日わずか１．５グラム程度。ほとんど必要ないばかりか、一定量以上の摂取は毒であると頭にたたき込んでほしい。
　塩分の取り過ぎは動物として非常に不自然な状態で、取り過ぎても大丈夫なようには体はできていない。ケニアのマサイ人は塩を取らず、牛乳に含まれる塩分だけで暮らす。彼らには塩を意味する言葉さえない。本来、塩はこれだけで十分だ。
　塩を過剰に取っても悪影響が出るのはずっと後なので、現代人は取り過ぎてしまう。ほとんど「塩中毒」であり、改善が難しい手ごわい生活習慣だ。
　減塩を進めるためには、食事の塩分を徐々に減らしていくのが有効だ。塩は加工食品などに含まれているので現代社会で塩を全く取らないというのは不可能であり、「減塩のし過ぎ」を心配する必要はない。新鮮で良い食材を意識して使うようにすれば、食材そのものがおいしいので調味料が少なくて済み、減塩につながる。この点、食が豊かな本県は恵まれている。
　塩は本来少ししか必要ないということを周知し、家庭単位ではなく社会全体で減塩を実践し、できるだけ子どもの頃から減塩を習慣づけることが重要だ。
■いしだ・たかふみ　広島市出身。広島大医学部卒。広島大病院循環器診療科講師や国立病院機構広島西医療センター臨床研究部長などを経て２０１６（平成２８）年４月から現職。５８歳。

【秋田】「働く医師」信頼勝ち取る

【秋田】「働く医師」信頼勝ち取る
2019年12月24日 (火)配信読売新聞

　市川晋一先生（６８）が旧西木村（現仙北市西木地区）の西明寺診療所に赴任するよう、村収入役の佐藤雄孝さん（６７）から打診されたのは１９９９年の秋。翌年の介護保険制度スタートを控え、村では地域に根ざした医療の担い手となる医師を迎えることが重要な課題だった。
　佐藤さんが大仙市の仙北組合総合病院（現大曲厚生医療センター）の医師のツテをたどり、探し当てたのが市川先生。同病院の泌尿器科長だった市川先生としても農村医療に本格的に踏み出すいいきっかけだった。
　ただ、赴任前の診療所は閑古鳥が鳴く状態。赤字続きで村議会から厳しい目が向けられ、村人からも「高給取りだが、働かない」と心ない声が聞こえていた。おまけに妻子３人で入居した空き家にはカメムシが大量発生する始末。初めは苦難の連続だったが、市川先生はくじけなかった。
　２４時間３６５日、患者の求めに応じた。消防署などの関係機関へのあいさつ回りを重ね、妻子とともに地域の行事に顔を出した。村議らが居並ぶ懇談会にも積極的に参加し、酌をして回った。出来ることに、全力を尽くした。
　苦労のかいあって、当初は１日あたり１５人ほどだった診療所の患者数が、すぐに倍増し、１年で黒字転換を果たした。
　村も予算をやり繰りして支援した。訪問診療のための車やドライバーを確保し、診療所も建て替えた。村の期待に結果で応えた市川先生のことを、佐藤さんはこうたたえた。
　「『命を預ける』ために信頼を築くことが、どれだけ大変なことか。市川先生は地域の宝だ」

小中学生の体力低下 スマホ普及、運動減少 小５男子は過去最低 政府、検討会議立ち上げ

小中学生の体力低下　スマホ普及、運動減少　小５男子は過去最低　政府、検討会議立ち上げ
2019年12月24日 (火)配信共同通信社

　スポーツ庁は２３日、小学５年と中学２年を対象に実施した２０１９年度全国体力テストの結果を公表した。握力や持久走など実技８種目の合計点平均は、昨年度まで上昇傾向だったが、小中の男女とも一転して数値を落とした。小５男子は０８年度の調査開始以降、最低となった。
　スポーツ庁は要因として、スマートフォンの普及などに伴い、子どもたちの運動時間が減少していることなどを挙げた。鈴木大地長官は２３日、記者会見で「結果を重く受け止める」と述べ、幼児期からの体力向上を図るための検討会議を立ち上げると表明した。
　テストの合計点（８０点満点）の平均は、小５男子が５３・６１点（昨年度５４・２１点）、女子が５５・５９点（同５５・９０点）。中２男子は４１・５６点（同４２・１８点）、女子が５０・０３点（同５０・４３点）だった。
　女子は小５、中２とも１３年度、中２男子は１４年度、小５男子も１５年度を底に点数上昇が続き、昨年度は過去最高の水準だったが、本年度はほとんどの種目が昨年度を下回った。
　特に走力の落ち込みが目立ち、５０メートル走では小５男子が０・０５秒、小５女子と中２男女が０・０３秒、それぞれ遅かった。小中とも女子より男子の低下が著しく、小５男子の２０メートルシャトルランは１・８回少なく、中２男子の持久走（１５００メートル）のタイムは６・３秒悪くなった。
　運動の習慣についての質問では、１日１時間に相当する「週４２０分以上」の運動をする小５は、男子で５１・４％（昨年度５４・０％）、女子で３０・０％（同３０・６％）。中２は男子で８２・１％（同８３・９％）、女子で６０・４％（同６１・５％）と、軒並み下落した。
　一方、テレビやスマホ、ゲーム機で映像を見る時間は増加。平日に２時間以上視聴する小５女子は５割近く、そのほかでは６割前後いた。
　スポーツ庁は、子どもたちが幼いころから屋内などでスマホを使い、運動の経験が乏しくなっているとみて「意識して運動習慣を身に付けてほしい」と呼び掛けた。
　※全国体力テスト
　子どもの体力向上に関わる施策に生かすため、全国の小５と中２を対象に２００８年度から始まった。実技は８種目で、握力、上体起こし、長座体前屈、反復横跳び、５０メートル走、立ち幅跳びのほか、小５は２０メートルシャトルランとソフトボール投げ、中２はハンドボール投げと、持久走か２０メートルシャトルランのどちらかを選ぶ。運動や生活習慣も尋ねる。今回の調査は１９年４～７月に実施し、小５約１０５万人、中２約９６万人が参加した。この調査とは別に、１９６４年度から毎年、年齢ごとに体力を把握する抽出調査も実施されている。

小田和正さんを見る

小田和正さんを見る。
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一人で歌わないで、
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「子どもホスピス」 第2のわが家に 福岡でも開設目指す動き

「子どもホスピス」　第2のわが家に　福岡でも開設目指す動き
2019年12月24日 (火)配信西日本新聞

　重い病気や障害がある子どもたちがより自分らしく過ごすための「子どもホスピス」。東京や大阪で開設が相次ぎ、福岡での開設を目指す活動も10年目を数える。資金や制度の壁は厚いが、少しずつ理解は広がっている。決してみとりだけの場ではない子どもホスピスについて考えた。
　平日の午後、静かな室内に人工呼吸器など医療機器の音が響く。福岡県宇美町の中野智見（ともみ）さん（41）は自宅リビングで、ベッドに横たわる長男寿也（じゅんや）さん（12）に寄り添っていた。
　寿也さんは生後まもなく脳や心臓の欠損が見つかり、大きな手術や命の危機を幾度も乗り越えた。今は自力で動くことも食べることもできず、人工呼吸器、中心静脈に直接栄養を補給する管などを着けている。1日20～30回のたんの吸引、体位の変え、医療器具の交換も智見さんが担う。
　平日は訪問看護師が毎日、訪問教育の教諭が週3日訪れ、週2日は訪問リハビリも受けている。それでも「本人が楽しく過ごせて、親も安心して預けられる場所が欲しい」。智見さんは切に願う。
　そんな願いをかなえるとされるのが子どもホスピスだ。1982年に英国で誕生し、欧米には広く普及。日本では2012年に大阪で創設、16年に東京、大阪に相次いでオープンした。現在、福岡、横浜、北海道で開設を目指す動きがある。
　「ホスピス」というと終末期の緩和ケアを施す病棟がイメージされるが、子どもホスピスはみとりだけの場ではない。子どもの症状緩和▽子どもが発達に応じて多様な経験や活動ができる環境▽看護・介護する家族の休息のための短期入所▽きょうだい児のケア▽死別後の心のケアーなど、提供されるサービスは幅広い。
　福岡では、九州大の濱田裕子准教授（小児看護学）が代表理事を務めるNPO法人「福岡子どもホスピスプロジェクト」が10年から、理解と寄付を呼び掛けてきた。
　10月下旬、同プロジェクトなどが子どもホスピスを支える人材養成セミナーを九大で開いた。「患者から子どもに戻る時間を保障する」「どんな状況でも子どもの成長発達を支える」「家族で楽しい時間を過ごし、思い出作りができる場所は必要」…。専門家が語る役割と存在意義に、看護師や保育士ら約100人が耳を傾けた。
　ただ、現行制度に当てはまらない施設のため、運営は寄付に頼るなど、開設への道は険しい。今年から、入院中の病児に付き添う家族が安価に寝泊まりできる施設「ファミリーハウス」との併設を模索し始めた。病院でも家でもない「第2のわが家」を目指す思いが一致。建設資金はめどが立ちつつあり、土地を探している段階という。
　九大病院周辺などで2施設4室を運営する「福岡ファミリーハウス」
の高原登代子代表（58）は、九州各地から重い病と闘う子どもと家族が集まる福岡での必要性を痛感している。自身も小児がんの長男に付き添って神奈川県で過ごした経験がある。「社会で一番弱い存在である病気の子どもたちを支えるのは、私たちの役割ではないかと思う」
　医療が高度化した日本で、1歳までに亡くなる子どもは千人に1・9人（18年）。半面、寿也さんのような医療的なケアが必要な子は増え続け、1万8千人を超える。「本人もきょうだいも親もまるごと支え、子どもらしい成長を促せる場を社会全体でつくっていきたい」。濱田さんの訴えは重みを増している。
　福岡子どもホスピスプロジェクトは寄付や支援を募っている。電話＝092（409）3474▽メール＝toiawase@kodomo―hospice.com