原爆投下「不要だった」 歴史家の寄稿掲載―米紙
2020年08月06日15時38分
原爆投下、相次ぎ検証 「国内の政治対立」に焦点、被爆米国人も紹介―米メディア
寄稿したのはシンクタンク「デモクラシー・コラボレーティブ」共同創設者で歴史学者のガー・アルペロビッツ氏と、米ジョージ・メイソン大のマーティン・シャーウィン教授（歴史学）。アルペロビッツ氏は、原爆投下がソ連に対する威嚇が主目的だったとする著作で知られる。
寄稿文は「原爆を使わなくても日本が（１９４５年）８月に降伏していたことは、日米の歴史文書で圧倒的に示されている」と主張。さらに「（原爆投下を決断した当時の）トルーマン大統領や側近らもそれを分かっていたことが、数々の資料で証明されている」と断じた。
具体的には、日本の敗戦を決定づけたソ連の対日参戦について、トルーマンは４５年７月のポツダム会談でスターリンから確約を得ていたと指摘。トルーマンが会談後、夫人に「戦争は１年早く終わる」と伝えたエピソードを引用した。
また、米軍最高幹部８人のうち７人が、原爆使用について「軍事的に不必要か倫理的に非難に値する、あるいはその両方」と主張していたことを紹介。その一人で大統領の軍事顧問を務めたリーヒ元帥が、回想録に「広島と長崎での（原爆という）残酷な兵器の使用は、対日戦勝利に向けた物理的な助けには全くならなかった」と記していることを強調した。
寄稿文は、米科学誌発表の「終末時計」が今年、人類滅亡を示す午前０時まで過去最短の「１００秒」と発表したことに言及。その事実が「核の時代の暴力的な幕開けが、いまだ歴史の中に封じ込められていないことを思い起こさせてくれる」と結んでいる。
