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妊活語り始めた夫たち 交流会や体験談出版も 男のプライド超えて 「暮らしアイ」

2017年03月23日 20時10分58秒 | 
妊活語り始めた夫たち 交流会や体験談出版も 男のプライド超えて 「暮らしアイ」
2017年3月21日 (火)配信共同通信社

 不妊治療について口をつぐんできた夫たちが声を上げ始めた。妻の妊娠・出産を目指す男性の妊活体験をまとめた本が反響を呼んだり、交流会が設けられたりするなど「男のプライド」を超えた動きが広がりつつある。
 「こどもができないのは男として不適格といわれた気になって、治療のことを誰かに話す気にはなれなかった」。約7年の治療経験がある関東地方の男性(39)は語る。
 「『大変なんだ』って目で見られたくない。同じような状況の人でないと切り出せない」。妻が妊娠した今も、ごく限られた人にしか治療のことを伝えられないでいる。
 北陸地方に住む女性(40)は、11回目の受精卵移植後に初めて夫に精密検査を促した。「夫のプライドを傷つけるようで切り出せなかった」と女性。夫に不妊の原因があると分かり、手術を受けた。数カ月後に長女(3)を授かったが、今も不妊や治療をどう考えていたのか聞けずじまいだ。
 「夫が誰かに相談したとも思えない。妊活は夫婦で取り組むものという認識が社会で共有されれば、男性も話しやすくなるでしょうけど」
 不妊に悩む夫婦は1割とされる。国の不妊治療助成件数も年々増加し、2014年度は約15万2千件と、04年の約9倍だ。男性に原因があっても、大半の治療は女性中心で、男性が専門治療の場にたどり着いていない。
 夫たちが悩んでいないわけではない。フリーライターの村橋(むらはし)ゴローさん(44)が、男性の体験談「俺たち妊活部」(主婦の友社)を昨年出版したところ「同じ思いの人がいたと知ってほっとした」という声が相次いだ。
 村橋さんも体外受精で長男(2)を授かった。妊活中、同級生や仕事仲間に話すと「うちも」と大勢が打ち明けてくれた。だが、クリニックにいるのは女性ばかり。取材をすると、治療内容すら知らない夫が多くいる実態が浮かんだ。
 一方で、落ち込む妻との関係に戸惑い、自身の不妊に悩んでも、はき出す機会がなく抱え込む姿も。一般的に治療費は体外受精で1回当たり40万~50万円程度と高額なため、かさむ費用に不安を覚えている人もいた。
 村橋さんも、つらい治療に耐え「こどもを見るのがつらい」と訴える妻の姿に胸を痛めた。何度も壁にぶつかったが、情報を集め納得いくクリニック選びができた。「話して楽になりヒントをもらえることもある」とカミングアウトを勧める。
 不妊に悩む人を支援するNPO法人「Fine」では、男性だけの意見交換の場を設け始めた。最初は緊張気味の人が多いが、次第に「落ち込む奥さんにどんな言葉を掛けているの?」「夫としてどうしたらいいかわからない、迷う」など、話が止まらなくなるという。
 無料電話相談にも、最近は男性から相談が寄せられるようになった。「きっかけさえあれば男性も話したいはず」と松本亜樹子(まつもと・あきこ)理事長。ニーズに応えるよう治療経験のある男性のカウンセラーをもっと養成する考えだ。
 ※男性不妊
 不妊の原因の半分は男性側にあるとされる。代表的な疾患の一つは精子の生産に支障が出る「精索静脈瘤(りゅう)」で、男性不妊の約4人に1人が該当するとみられる。中心となる治療は手術で、入院期間は日帰りから2泊3日程度。データ上は異常がないにもかかわらず、精子が不良のケースもあるという。現在は、国による治療費助成の対象に一部の男性不妊も含まれている。近年は、歌手のダイアモンド☆ユカイさんや、放送作家の鈴木おさむさんら著名人が自身の不妊や治療体験を公表、男性目線の"妊活"情報が公になる機会が増えた。
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育児と介護同時の3割離職 重い負担、仕事の壁に

2017年03月23日 20時08分39秒 | 
育児と介護同時の3割離職 重い負担、仕事の壁に
2017年3月21日 (火)配信共同通信社

 子育てと介護を同時に抱える「ダブルケア」の経験者のうち、約3割が離職したことがあることが17日、ソニー生命保険の調査で分かった。仕事との両立のため、職場での支援制度充実や理解を求める声が多かった。
 調査は、昨年10~11月にインターネットで実施。大学生以下の子どもを持つ25歳以上の男女各1050人、計2100人から回答を得た。
 ダブルケアに現在直面している人や過去に経験したことがある人は全体の6・5%で、数年先に直面する人も含め「自分の問題」と捉えているのは13・5%に上った。
 現在は働いている1547人のうち、過去に介護や育児を理由に離職した人は13・3%で、ダブルケア経験者では29・8%に上昇した。男性は24・6%、女性は37・8%だった。調査では、実際に離職時に子育てと介護の時期が重なっていたかは不明だが、割合増加の背景に重い負担があるとみられる。
 ダブルケア経験者が職場に求める支援策(複数回答)は、「休暇を取りやすくする」「柔軟な出社時間」がともに52・6%だった。「残業を減らす」「短時間勤務を認める」も40%を超えた。
 毎月必要な介護サービス費や保育・教育費の合計は、平均約8万2千円に上った。ソニー生命の担当者は「結婚と出産の時期が遅くなり、育児と介護が重なる人が増えている。夫婦の役割分担や経済面など、事前に話し合っておくことが重要だ」と指摘している。
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発達障害者 「睡眠に悩み」多く

2017年03月23日 20時04分06秒 | 仕事
発達障害者 「睡眠に悩み」多く
その他 2017年3月21日 (火)配信毎日新聞社

 発達障害がある人たちの多くが睡眠に悩んでいる――。感覚が過敏になるなどの障害の特性や、日中に感じたストレスが睡眠時に影響し、「眠れない」などの悩みにつながっていることが、東京学芸大の高橋智教授(教育学)の調査で分かった。
 調査は2015年11月~16年1月、注意欠陥多動性障害(ADHD)▽高機能自閉症▽アスペルガー症候群――などの発達障害の診断を受けた197人に行い、同大に在籍する学生183人の結果と比較した。
 入眠や起床時など「睡眠全般」に悩んでいると回答した学生が7.8%だったのに対し、当事者は約3倍の22.2%にのぼった。睡眠がうまくとれないため、日中に強い眠気に襲われて物事に集中できないなど、日常生活に支障をきたす人もいる。
 睡眠不足をあげた当事者の回答で多かったのは「作業がなかなか終わらず寝る時間が遅くなる」(48.7%)だった。「やりたいこと」に熱中しすぎる「過集中」の障害特性により夜更かしをし、寝不足になるという。高橋教授は「しかるべき結果が出たな、という印象ですね。気持ちの切り替えがうまくできない(発達障害の)特性が分かる」と話す。
 また、睡眠困難の背景には発達障害の特性だけでなく、日中に感じた不安・緊張・ストレスが大きな影響を及ぼしていることも分かった。「日中の嫌な出来事が寝る前にフラッシュバックして眠れなくなる」「日中のストレスが大きい時ほど、中途覚醒がたびたび起きる」という回答もあった。さらに、睡眠不足が原因で感覚が過敏になるなど、発達障害の特性が強まる傾向も見られたという。高橋教授は「発達障害の人はストレスへの対処やリラックスすることがうまくできない。身近な人が丁寧に話を聞いてあげることが睡眠の困りごとの解消につながる」とアドバイスした。【坂根真理】
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「子ども精神科」初診迅速化へ 矢吹病院、4月から診察枠増

2017年03月23日 13時12分58秒 | 地域
「子ども精神科」初診迅速化へ 矢吹病院、4月から診察枠増
2017年3月17日 (金)配信福島民友新聞

 県は県立矢吹病院(矢吹町)に設置されている精神科子ども専門外来「児童思春期外来」の初診までの待機時間を短縮するため、4月から精神科医を増員して診察枠を増やす。また、臨床心理士による事前面談でそれぞれの子どもの症状の緊急性を判断し、迅速な診察や診察までの「事前支援」につなげる。
 矢吹病院では患者数の増加により初診まで約4カ月待ちの状態が続いている。県は新たな診療モデルをつくり、子どもの精神医療の支援体制を強化する考え。
 児童思春期外来で診察前の事前面談・支援を行うのは全国で初めて。16日の2月定例県議会総括審査会で長尾トモ子議員(自民、郡山市)の質問に佐竹浩病院局長が「全国に先駆け、相談を受けた段階から支援を始める『ふくしまモデル』を構築する」と答えた。
 県によると、常勤の精神科医を5人から8人に、精神保健福祉士を3人から5人に増員し、診察日を増やして多くの患者に対応できるようにする。医師は福島医大や新潟大、防衛医大からの派遣を受け、精神保健福祉士は県が採用する。
 事前面談は、保護者や学校から不登校などの相談があった際に行う。自傷行為や自殺願望など緊急性があると判断した場合は医師による速やかな診察につなげる。一方、緊急性がない場合は臨床心理士や看護師、精神保健福祉士が事前支援を実施。支援の内容は家庭への訪問や「子どもと関わるコツ」をテーマとした親向けの勉強会などを想定、診察までのケアを充実する。
 さらに、通院する児童を地域で支えるため、矢吹病院の精神保健福祉士や地域の保健師、スクールソーシャルワーカーなどとネットワークをつくり、情報共有や連絡体制を強化する。
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高齢者施設の虐待過去最多 15年度大幅増408件 厚労省、初の死亡例も

2017年03月23日 09時58分49秒 | 行政
高齢者施設の虐待過去最多 15年度大幅増408件 厚労省、初の死亡例も
2017年3月22日 (水)配信共同通信社

 厚生労働省は21日、特別養護老人ホームなど介護施設の職員による高齢者への虐待が、2015年度に408件あったと発表した。前年度に比べ108件増え、過去最多を更新。家族や親族による虐待は237件増の1万5976件だった。
 06年度の調査開始以来、初の施設職員による虐待で高齢者が死亡したケースが報告された。広島市の認知症グループホームで15年5月、2階から転落した女性に職員が適切な処置をしなかった。家庭内での殺人や心中などは20件あったが、前年度比では5件減った。
 調査は、厚労省が高齢者虐待防止法に基づき、毎年実施。15年度に自治体が認定した件数や相談・通報があった件数をまとめた。
 施設職員による虐待では、認知症がある人が被害者の4分の3を占めた。虐待の種類(複数回答)では、拘束などの身体的虐待が61・4%と最も多く、暴言などの心理的虐待が27・6%、介護放棄が12・9%、貯金使い込みなどの経済的虐待が12・0%と続いた。
 原因(複数回答)は「教育・知識・介護技術の問題」が65・6%と最多で、次いで「ストレスや感情コントロールの問題」が多かった。
 家族による虐待の加害者は男性が多く、夫と息子で61・3%を占めた。逆に被害者は女性が76・8%だった。原因は介護疲れやストレスのほか、加害者自身にも病気や障害があったことなどが挙げられた。
 厚労省は近く、施設長や市町村職員向け研修強化などを求める通知を自治体に出す。また17年度に自治体向けの虐待対応マニュアルを改訂する。
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脳タンパク質分解酵素特定 アルツハイマー治療に期待

2017年03月23日 09時51分17秒 | 医療情報
脳タンパク質分解酵素特定 アルツハイマー治療に期待
2017年3月22日 (水)配信共同通信社

 記憶力の増強など脳の機能を高めるタンパク質「リーリン」を分解してしまう酵素を、名古屋市立大などの共同研究チームが22日までに特定した。リーリンの減少はアルツハイマー病や統合失調症の発症に関係するとされており、治療薬の開発が期待される。
 名古屋市立大の服部光治(はっとり・みつはる)教授(分子神経科学)は「製薬会社と酵素の働きを抑える薬剤を開発中で、5年後をめどに治験をしたい」と話す。
 チームによると、遺伝子改変や脳への投与でリーリンが増えたマウスは、アルツハイマー病の症状が改善することが知られている。脳にはリーリンの分解酵素があり、酵素の働きを抑えることで人間の治療につなげようと、チームは6年かけて酵素を特定した。
 分解酵素が働かないマウスでは、リーリンが1・5~2倍に増え、神経細胞の活動が活発になっていた。認知症の原因の一つと考えられる異常なタウタンパク質の蓄積も抑えられていた。
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第三者提供卵子で初出産 不妊女性、夫の精子と受精 神戸のNPO発表 生殖医療、法整備が課題

2017年03月23日 09時49分48秒 | 医療情報
第三者提供卵子で初出産 不妊女性、夫の精子と受精 神戸のNPO発表 生殖医療、法整備が課題
2017年3月22日 (水)配信共同通信社

 神戸市のNPO法人「卵子提供登録支援団体(OD―NET)」は22日、第三者の女性がボランティアで提供した卵子を使い、病気で自分の卵子がない不妊の女性が出産したと発表した。提供卵子と病気の女性の夫の精子を体外受精させ、移植した。国内では姉妹や友人が提供した卵子での出産例はあるが、見ず知らずの第三者が匿名で提供した卵子による出産が公表されたのは初めて。
 日本には卵子提供などの生殖補助医療に関する法制度がなく、海外に渡って卵子提供を受けるケースも多いとされる。親子関係の規定や子どもが出自を知る権利などに関するルール作りが進まないまま、現実が先行する形が浮き彫りになった。
 同団体によると、出産したのは早発閉経の40代女性で、今年1月に女児が生まれた。母子ともに健康という。女性は「妊娠、出産、育児を通して生きる希望ができた」とのコメントを発表した。提供した女性は30代で「皆に望まれた命がこの世に生まれるお手伝いができ大変うれしい」とのコメントを発表した。
 同団体は、卵子提供を仲介するため不妊治療専門医やカウンセラー、卵子がない患者の家族らで構成。早発閉経などのため卵子はないが出産可能な患者夫婦に対し、無償で卵子を提供するボランティアの募集を2013年に開始した。
 同団体によると、提供された卵子と夫の精子を体外受精させ受精卵を作り、凍結保存して感染症のないことを確認した上で妻に移植して妊娠。子どもの母親は妊娠・出産した妻となるが、遺伝的には卵子を提供した女性のDNAを受け継ぐ。
 提供者は、35歳未満で既に子どもがいることなどが条件で、生まれた子どもには本人が希望すれば15歳で提供者の情報を知らせるとしている。
 卵子提供を巡っては、不妊治療クリニックでつくる「日本生殖補助医療標準化機関(JISART)」が独自の基準によって姉妹や友人間で提供し、これまで30人以上が生まれている。
 ※卵子提供
 卵巣の機能が低下するなど卵子のない女性が第三者から卵子の提供を受け、夫の精子と体外受精させた上で子宮に移植し、出産を目指す不妊治療。子どもには卵子を提供した女性のDNAが受け継がれる。一方、別の女性に妊娠、出産してもらう「代理出産」は、夫婦の受精卵を移植した場合は遺伝的に夫婦のDNAを持つが、判例では代理母が母と認められる。匿名で提供された夫以外の精子を使う人工授精は、国内で戦後間もなくから実施され、1万人以上が生まれている。
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本気で自殺考えた23・6% 厚労省調査、12年から微増 行政対策の認知度低く

2017年03月23日 01時57分31秒 | 行政
本気で自殺考えた23・6% 厚労省調査、12年から微増 行政対策の認知度低く
2017年3月21日 (火)配信共同通信社

 成人男女のうち本気で自殺したいと考えたことがある人が23・6%に上ることが21日、厚生労働省の「自殺対策に関する意識調査」で分かった。2012年の前回調査から0・2ポイント増。年代別では50代が最多だった。相談ダイヤルなど行政による対策への認知度が低い現状も判明。政府は今夏に新たな自殺総合対策大綱を閣議決定する予定で、厚労省は「相談事業の周知や、職場のメンタルヘルス対策を一層推進したい」としている。
 調査は昨年10月に実施。全国の20歳以上の男女3千人を対象とし、2019人から回答を得た。その結果、本気で自殺を考えた経験があるとした人は女性が25・6%で、男性21・4%。年代別では50代が30・1%で最も多く、30代が28・7%、40代が24・3%、20代が23・0%と続いた。60代は20・2%、70歳以上は19・1%だった。
 このうち、最近1年間に自殺したいと考えたことがあるのは18・9%。
 自殺を考えた時、どう乗り越えたかを複数回答で聞いた結果、「趣味や仕事などで気を紛らわせるよう努めた」(36・7%)、「家族や友人、同僚に悩みを聞いてもらった」(32・1%)などの回答が多かった。
 一方、行政などの自殺対策の内容を知っているかどうかも質問。「こころの健康相談統一ダイヤル」が6・9%、「自殺予防週間や自殺対策強化月間」は5・0%、「自殺対策基本法」は1・7%といずれも低く、認知度不足が課題として浮かんだ。今後必要な自殺対策(複数回答)は「子どもの自殺予防」が59・9%で最多。「相談窓口設置」51・2%、「職場のメンタルヘルス対策」が47・2%だった。
 警察庁の集計(速報値)では、昨年1年間の全国の自殺者は2万1764人で7年連続減少。
 ※国の自殺対策
 1998年以降、年間の自殺者が3万人(警察庁調べ)を超える状況を受け、2006年に議員立法で自殺対策基本法を制定。07年に国として初の指針となる「自殺総合対策大綱」を策定し、多重債務や過労への対策、民間団体との連携といった重点施策を掲げた。16年には、防止計画策定を地方自治体に義務付けた改正自殺対策基本法を施行。対策の所管を内閣府から厚生労働省に移行した。自殺者数は12年に3万人を切り、減少傾向が続く。今夏には新たな大綱策定が予定されている。
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花粉症対策:鼻のポイント

2017年03月22日 06時55分25秒 | 
花粉症対策:鼻のポイント
鼻づまりを放っておくと「鼻性注意不能症」に!

花粉症の症状はシーズンが終わると引いていく。しかし、鼻づまりの場合は、対策をとらないでいると、頭がぼーっとしたり、集中力が低下する「鼻性注意不能症」になるともある。しっかり症状を抑えておくことが必要なのだ。対策を怠らず、快適な春を迎えたいもの。
冬~春先に耳鼻咽喉科で診断を
花粉症と症状の似ているものの代表例として、蓄膿症があるが、蓄膿症は細菌感染による炎症であり、アレルギー性の鼻炎症状とは異なる。適切な対策のためには、何が原因で鼻の諸症状が起きているのか、耳鼻咽喉科で検査をするとよいだろう。
●鼻鏡検査
特殊な器具によって鼻の穴を開き、直接鼻の粘膜の状態を目で確かめる。正常な鼻の粘膜は薄いピンク色だが、アレルギー症状があると、うっ血や充血により赤くなる。
●鼻汁細胞検査
鼻水を採取し、顕微鏡で好酸球の有無を調べる。好酸球はアレルギー反応が起きたときに血管からしみ出す白血球の一種。鼻汁の中に見られれば、アレルギー反応あり。
●血液検査
血液のIgE抗体の濃度を調べる。アレルゲンが侵入すると血液中にIgEという抗体が増える。花粉シーズン以外で濃度が高ければ、花粉以外のアレルギーであることも。
●X線検査
アレルギー以外の要因を調べる検査。鼻の奥の状態がX線によって、しっかり写し出されるため、鼻の奥の炎症なども調べられる。
蒸気を吸い込むと楽になる「温熱療法」
自宅で簡単にできる対策法として「温熱療法」というのもある。温熱療法は体温より少し高い42~43度の水蒸気を1回に10分ほど、1日数回吸い込む方法だ。最近では、家庭用の小型の蒸気吸入器も発売されているので、症状がひどい場合には利用してみてはどうだろう。ただし、あくまでも治療のメインとなる方法ではないので、補助的な利用を。
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【島根】松江にがんセンター完成

2017年03月22日 06時51分10秒 | 地域
【島根】松江にがんセンター完成
2017年3月21日 (火)配信読売新聞

 松江市乃白町の市立病院敷地内に、主に外来のがん患者の治療を担う「がんセンター」が完成し、21日に診療が始まる。
 2015年に着工し、事業費約39億円、1年半かけて整備した。地上3階建て、約5026平方メートル。スタッフ約100人が勤務する。
 1階の放射線治療室には、患者への負担が少ない放射線治療装置「サイバーナイフ」「トゥルービーム」を山陰地方で初めて導入した。
 2階には、皮膚への副作用に対応するスキンケアなど4種類の専門外来室のほか、在宅療養の相談に応じる「緩和ケアセンター」や患者向けのフィットネスルームなどを設置。3階の講堂は災害時に避難所として開放する。屋上にはヘリポートを設けた。
 完成式で松浦正敬市長は「地域の開業医らと連携し、市民に信頼される施設になることを期待している」とあいさつした。紀川純三院長は、高齢化の進む市内で、自律機能の低下した高齢者にも高レベルのがん治療を提供できる施設だと強調。「放射線治療の専門スタッフが充実している。地域のがん治療の核になりたい」と述べた。
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肥田舜太郎氏が死去 被爆治療を続けた医師 海外で語り部の活動も

2017年03月21日 23時53分12秒 | 
肥田舜太郎氏が死去 被爆治療を続けた医師 海外で語り部の活動も
2017年3月21日 (火)配信共同通信社

 広島で自ら被爆し、被爆者の治療を続けてきた医師で、日本原水爆被害者団体協議会(被団協)顧問の肥田舜太郎(ひだ・しゅんたろう)氏が20日午前8時2分、肺炎のため埼玉県川口市の埼玉協同病院で死去した。100歳。岐阜県出身。葬儀・告別式は26日午前10時半からさいたま市浦和区瀬ケ崎3の16の10、さがみ典礼北浦和葬斎センターで。喪主は長男泰(ゆたか)氏。
 1945年8月6日の原爆投下当時、軍医として広島に赴任しており、爆心地の北約6キロ地点にいた。その直後に市内へ入り、焼けただれさまよう人らを救助するとともに、治療に当たった。
 その後も、白血病などの後遺症に苦しむ被爆者らにも寄り添い続けたほか、内部被ばくによって体がだるくなる症状を「ぶらぶら病」と呼んで危険性を指摘した。
 「広島と長崎は今も生き地獄を見せて世界に警告している。真実を伝えるのが被爆者の使命だ」として、75年に初めて原爆を投下した米国を訪問。89年までの15年間で30カ国以上、150都市以上を「草の根の反核語り部」として駆け巡り、原爆の悲惨さを訴えた。
 原爆症認定訴訟では原爆投下後に広島、長崎市内に入った被爆者について、ほこりなどを吸い、体内に入る放射性物質による内部被ばくの影響について証言をした。
 2011年に発生した東日本大震災による東京電力福島第1原発事故でも、内部被ばくの脅威を訴えた。13年にも都内で脱原発を求める集会に参加するなど、被爆者治療の傍ら、核廃絶を求める発言を続けた。
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被爆者6千人以上を診察、肥田舜太郎さんが死去

2017年03月21日 23時50分38秒 | 
被爆者6千人以上を診察、肥田舜太郎さんが死去
2017年3月21日 (火)配信読売新聞

 広島で被爆し、戦後は医師として6000人以上の被爆者を診察した肥田舜太郎(ひだ・しゅんたろう)さん(さいたま市浦和区)が20日、亡くなった。
 100歳だった。日本原水爆被害者団体協議会(日本被団協)が取材に明らかにした。肥田さんは今月に入り、肺炎の疑いで入院していたという。
 肥田さんは被爆当時、広島陸軍病院の軍医だった。戦後、東京都や埼玉県で医師を務める傍ら、30か国以上を訪問して核兵器廃絶を訴えた。
 1979年には日本被団協の原爆被爆者中央相談所理事長となり、2009年に退くまで、全国で被爆者健康手帳の申請相談などを受けていた。
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股関節負荷に新指標を提案

2017年03月21日 23時48分37秒 | 医療情報
股関節負荷に新指標を提案
京大、変形性股関節症の進行に歩き方と歩数の累積負荷が影響
QLifePro 医療ニュース2017年3月21日 (火)配信 整形外科疾患検査に関わる問題

 京都大学は3月15日、歩き方と歩数の累積負荷が変形性股関節症の進行に影響するという研究結果を発表した。この研究は、同大学大学院医学研究科の建内宏重助教、同研究科の市橋則明教授らの研究グループによるもの。研究成果は国際変形性関節症学会の学術誌「Osteoarthritis and Cartilage」に掲載された。
 変形性股関節症は、股関節の痛みや可動範囲の制限、筋力低下などの症状を呈し、歩行や立ち座りなどの運動機能や生活の質にも大きな悪影響を与える。女性に好発し、日本での患者数は推計約120万~420万人。慢性進行性の疾患であり、骨形態の異常や加齢、性別など複数の要因が疾患進行に関わることが明らかになっている。一般的に、股関節への過剰な負荷が疾患を進行させる可能性があると考えられてきたが、関節へのどのような負荷が進行を加速させてしまうのか、その要因は明らかでなかった。
 研究グループは、患者一人ひとりの歩き方の違いに影響される一歩ごとの股関節への負荷と、日常生活や仕事による一日の活動量(歩数)に着目。同大学医学部附属病院整形外科で変形性股関節症と診断され、経過観察中の患者50名を対象として、研究開始時にレントゲン画像により股関節の隙間の幅を測定し、歩き方の3次元的な詳細な分析を行って、一歩ごとに股関節に加わる力学的負荷を定量化した。さらに、一週間の歩数を歩数計により記録して、一日平均歩数を算出。股関節負荷に一日平均歩数をかけることで、今回の研究で提案した新指標である股関節累積負荷を算出したという。
 分析の結果、一歩ごとの股関節への負荷と一日の活動量は、それぞれ単独では疾患進行に大きな影響はないものの、股関節累積負荷が増すことで変形性股関節症が進行することが分かった。さらに、研究開始時点での年齢や体重、関節症の進行度の影響も含めて検討したところ、やはり股関節累積負荷が増すことで疾患が進行することが判明したという。今回の研究成果は、股関節への力学的な負荷の観点から変形性股関節症の進行に影響を与える要因を明らかにした世界初の報告だ。
 今回の研究を踏まえ、変形性股関節症を有する患者の歩き方の分析や、活動量の実態に関する研究が世界的に進み、疾患進行についてハイリスク患者を特定できるようになることが予想される。さらに、歩き方の改善や活動量のコントロールなどを手段として、変形性股関節症の進行予防を目的とした研究を実施することで、変形性股関節症の進行予防に有効なリハビリテーションが明らかになる可能性があるとして、今後の研究に期待が寄せられている。
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良い言葉

2017年03月21日 23時32分30秒 | 
良い言葉を発見
▽で話せば▽に届く △で話せば△に届く
いつも↑↑のお友達のメールより発見
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「ダイジョウブダヨ~~~」

2017年03月20日 23時05分29秒 | 私自身や健康
年寄りが
「最近自信がなくなりましてね」
と言っても
誰も慰めてくれない
どう言っていいのか分からないと思う。
だって、日に日にますます年は取っていくし
ますます、認知症的症状は心配になってくるし
「大丈夫、気を強く持って・・・・・・」
なんか、おくびにも出せない
だって、これ以上、気は強く持てないし
日に日に気丈さはなくなっていく。

婆は「ためいき」でごまかしている。
わが身の自信のなさは、溜息で包まれる。
ふんわりとやんわりと
ごまかして
忘れるように、あえて、思う。
「ダイジョウブダヨ~~~」
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