平成18年度前期履修科目、「人間情報科学とeラーニング」の教科書と、番組表が到着した。
教科書は、薄からず厚からず(変な日本語)だ。ページをめくって、章ごとにインデックスをつける。目次と、各章の最初のページをさっと読んでみる。おもしろそうなところ、そうでないところ。いろいろあるのはいつものこと。
読んでいて、全15章ぞれぞれのページ数が、びみょ~に違うことが気になる。ある章では10ページ、ある章20ページ、、、 こういう教科書を使う授業って…過去の経験からすると…講義ノートが作りにくいんだな。
今日から第1回放送(4月2日)までにどれほど読み進めることができるかな・・・
かんばろっと。
小学校段階の英語教育について検討してきた中教審外国語専門部会は27日、全国一律に小学校で英語を実施する「必修化」を提言する審議経過をまとめた。今後、親部会の教育課程部会で授業時間数などを審議するが、導入への異論はほとんどなく、正式に必修化が認められる見通し。
成績をつける教科とはせず、5、6年生は週1時間程度、共通の教育内容を設定することを提言。コミュニケーション能力の育成を重視するとした。
中教審の最終決定を受け、文科省は2006年度にも改定する小学校の学習指導要領に必修化を盛り込む。
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成績をつける教科でない以上、その存在は、「〇〇活動」となる。
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「〇〇活動」である以上、小学校教諭の免許状だけで担当できるし、担当しなければならない。
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結果として教科(授業)指導のための研修の機会ほどは、研修をする機会はないことが予測できる。
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実施するならば教科でなくてもかまわないから、とにかく小学校の先生たちに研修の機会を与えることをなによりも考えるべきだ。
忙しくって研修の機会を得ることすらできないのが実情であるならば、ここ数年で大量に退職するであろう中高の英語教員経験者を、ボランティアとして日本人AET(変な単語だが)として活用することを考えたらどうだろう。
中高の教員経験者は小学生を相手にした経験がない。でも、教材作成やできることはたくさんある。お手伝いすることもできるのではないかと思う。小学校の先生たちよりも、英語教育だけはより専門に近いから、そのことが良きにつけ悪しきにつけやっかいなことも引き起こすかもしれない。でも、人手が足りず、ノウハウがないのならばこの人たちを活用するべきである。行政はこの人たちを利用することを考え、準備をするべきだ。退職教員で、使える人間は必ずいる。もちろん小学生相手なんてできないという人間もいるが、使える人間がいることがわかっているのだから、今から行動に移すべきである。
NHKの27日のニュースでも、中教審外国語部会の委員を務める上智大学外国語学部の吉田研作教授がこういっていた。
「小学校で英語を必修となると、実際に教えることになる教師に対する研修が欠かせない。さらに高学年については、多くの小学校でやっているような歌やゲームを通して英語に親しむだけでは、好奇心を満たすことはできない反面、中学校で学ぶ英語を前倒しでやれば、英語嫌いの子どもがますます増えることになる。そのためにも小学校から高校までに、どんな英語の力をつけさせるか目標を明確することが肝心で、一貫したカリキュラムを作る必要がある」
早期に、「教科」であれ「〇〇活動」であれ英語が必修化されれば、英語嫌いの前倒しの可能性もある。楽しくやっていれば、〇〇嫌いの生徒が発生しないかというと、そんなことはないだろう。必修化すれば、必ず英語嫌いも増える。それに対応するには、小中の連携、教材開発、そしてなによりも教師の充実した研修はMUSTである。教師に時間の余裕を持って研修させることを、行政も、もっと真剣に考えるべきである。
このことを声を大にして主張したい。