団塊の世代より少し年上の私、２０２５年問題の先の時代は、漠然として・・。

私は東京の世田谷区と狛江市に隣接した調布市の片隅に住み、
生家も近く、遠い昔の１９４４年（昭和１９年）の秋に農家の三男坊として生を受けた。

兄はふたり、そして妹ふたりに挟まれて、何かとサンドイッチように育った。

妹のふたりは１９４６年（昭和２１年）と１９４８年（昭和２３年）の生れであり、
私の家内も１９４９年（昭和２４年）の生れで、
私が民間会社に何とか中途入社できた２５歳の時は、職場で机を並べたのは、
新卒された人が多かったである。

この世代は作家・堺屋太一（さかいや・たいち）さんが命名された『団塊の世代』であり、
私は妹、家内、友人、知人に、これまでの人生航路の中で、何かと意識させられて今日に至っている。
　　　　　　　　　　

私は２００４年（平成１６年）の秋に民間会社を定年退職後、多々の理由で年金生活を始めたが、
相変わらず新聞、月刊総合雑誌を読んだり、ときにはネットでビジネス情報サイトなども見たりしている。

こうした中で、今から１０年後に団塊の世代の晩年期に襲来する２０２５年問題については、
私たち夫婦も影響するので、何かと注視してきた・・。

そして偶然に昨年にネットで、この『２０２５年問題』については解説文を見たりして、
私が知る限り義務教育を果たした中学校を卒業した方であれば、
誰でも解りやすい解説文があり、私は微苦笑させられたひとりである。

この解説文は、『東京新聞』の【生活図鑑】コーナーで、
『２０２５年問題とは？（No.483）　団塊の世代 ７５歳　負担増が問題』と題し、
制作・亀岡秀人さんが昨年の２０１４年２月５日に公開された記事である。
　　　　　　　　　　

無断ながら転載させて頂く。
《・・２０２５年問題がささやかれています。
２０２５年は、団塊の世代が７５歳以上の後期高齢者になる年です。
日本は急速な高齢者が問題でした。

しかし２０２５年以降は、２２００万人、４人に１人が７５歳以上という超高齢社会が到来します。
これまで国を支えてきた団塊の世代が給付を受ける側に回るため、医療、介護、福祉サービスへの需要が高まり、
社会保障財政のバランスが崩れる、とも指摘されています。

１９４７～１９４９年（広くは１９５１年）生まれは、団塊の世代と呼ばれます。
約７００万人（広くは１０００万人超）と人口も多く、消費文化や、都市化などを経験した戦後を象徴する世代です。
　　　　　　　　　　

●まずは２０１５年

団塊の世代はまず、１５年に６５歳以上、前期高齢者になります。
これは２０２５年問題前の「２０１５年問題」ともいわれています。
この後、２０２５年に向け、急速に高齢化が進んでいきます。

２０２５年には、団塊の世代が７５歳以上となるため、
２０１０年に１１・１％だった７５歳以上人口の割合は、２０２５年には１８・１％に上昇します。

２０２５年を境に、７５歳以上人口は２２００万人超で高止まりします。
現役世代（１５～６４歳）が減少するため、２０６０年には４人に１人が７５歳以上という超高齢社会になります。

このため、２０１０年には現役世代５・８人で７５歳以上一人を支えていたのが、
２０２５年には３・３人、２０６０年には１・９人で支えることになります。
　　　　　　　　　　

●医療・介護リスク

高齢になれば、疾病などにかかるリスクも高まります。
生涯医療費の推移を見ると、７５～７９歳でピークを迎えます。
また、７０歳以降に生涯の医療費の約半分がかかることが分かります。

介護はどうでしょうか。
要介護（要支援）になるリスクは７５歳から上昇し、８５～８９歳では、半数が要介護の認定を受けています。

また、認知症高齢者も２０２５年には４７０万人になる、と推計されています。

しかも、７５歳以上の１人暮らしの高齢者数は、男女ともに増え続けます。
２０２５年には２９０万人、特に女性では４人に１人が１人暮らしの状態です。
　　　　　　　　　　

●給付とのバランスは

社会保障と税の一体改革時の推計では、
２０１２年度と２０２５年度（改革後）の給付費を対国内総生産（ＧＤＰ）で見ると、
年金は１１・２％から９・９％に下落します。

一方、医療は７・３％から８・９％へ上昇。介護は１・８％から３・２％へほぼ倍増する見込みです。
介護・医療の負担と給付が大きな問題であることが分かります。

このため、高齢者の保険料負担を見ても、後期高齢者医療は月５４００円から６５００円へ上昇します。
また、介護では月約５０００円が８２００円にもなります。
介護保険料は月５０００円が負担の限界ともいわれ、深刻な問題です。

高齢世代だけでなく、現役世代の負担も重くなります。
そこで、消費税率の引き上げのほか、高所得の高齢者への社会保障や税での負担増を進めています。

しかし、増税と給付削減は、若年世代ほど負担が重くなり、
高齢者になったときには給付が十分ではないという結果にもなりかねません。

２０２５年問題は、単年で終わる話ではありません。
団塊の世代が６５歳以上になる２０１５年、４人に１人が７５歳以上の超高齢社会が到来する２０２５年。
それぞれの節目になる年に向け、社会保障をどのようにするのか？

給付を削減し、負担だけを求めるのでは解決しません。大きな課題です。・・》
注）記事の原文にあえて改行を多くした。
　　　　　　　　　　

この『２０２５年問題』については、到来時は私が８０歳、家内は７５歳となり、
真摯に我が家としては、思案をしたりしてきた。

しかしながら２０２５年の先の時代は、私は漠然として、視野外となっている。

最近、松谷明彦・著作の『東京劣化　～地方以上に劇的な首都の人口問題～』（ＰＨＰ新書）を購読し、
《２０４０年の頃には、東京では高齢者が３０年間で１４３・８万人増える・・
東京はインフラが維持できなくなり、スラム化する》とか、教示されたが、
私は想像外となり、何かしら他人事の到来する出来事と思ったりしている。
　　　　　　　　　　

こうした根底には、私たち夫婦は無念ながら子供に恵まれなく、一代限りの家となり、もとより孫もいない上、
２０４０年の頃には、私が生きていても９５歳、家内も９０歳となり、正常な判断が覚束ない年齢になっている。

或いは２０４０年の前に、私も家内も、この世と別れを告げた後の時代と思えているので、
私は思案もしなく、視野外となっている。

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