先程、ときおり愛読している公式サイトの【 日刊ゲンダイＤＩＧＩＴＡＬ】を見たりした中、
『 【老後】首都圏特養の１０％は ベッドが空いても入居できない 』
と題された見出しを見たりした。
私は東京の世田谷区と狛江市に隣接した調布市の片隅に住む年金生活の７４歳の身であるが、
私たち夫婦は子供に恵まれなかったので、我が家は家内とたった２人だけの家庭であり、
雑木の多い小庭の中で築後４０年が過ぎた古ぼけた一軒屋に住んでいる。
そして私より５歳若い家内も、お互いに厚生年金、そしてわずかながらの企業年金を頂だいた上、
程ほどの貯金を取り崩して、ささやかな年金生活を過ごして、早や１５年となっている。
こうした中、いつの日にか、どちらかが介護・要になった時か、
或いはどちらかがあの世に行き、おひとりさまになり、介護・要になってしまった時は、
やむなく介護施設にお世話になる、と私は漠然としながら思い馳せることがある・・。
こうした中、要介護認定されている場合は、
特別養護老人ホーム（特養）や介護老人保健施設（老健）などの介護施設のほか、
有料老人ホーム、 介護型のサービス付き高齢者向け住宅（サ高住）などを学んだりしてきた。
そして国の支援を受けている費用が程ほどに適度な特別養護老人ホームに、
入居が叶（かな）わなくなってしまった時、私なりに困苦すると思われる。
こうした深情を秘めている私は、《・・首都圏の 特別養護老人ホーム（特養）の10％は・・ ベッドが空いても入居できない・・》って・・
具体的にどのようなことですか、 と思いながら記事を精読してしまった・。
この記事は、公式サイトの【 日刊ゲンダイＤＩＧＩＴＡＬ】に２０１９年７月２０日に配信され、
無断であるが記事の大半を転載させて頂く。
《・・首都圏特養の１０％は ベッドが空いても入居できない 安倍政権は、
「介護離職ゼロ」を目標にするが、 昨年７月に公表された「就業構造基本調査結果」（２０１７年版）によると、
過去１年間に介護のために離職した人は、約９万９０００人。
５年前の前回調査より約２０００人減っているが、ほぼ横ばい。
このペースでは、視野に入れる２０２０年代初頭の「介護離職ゼロ」は絶望的だ。
深刻な老老介護の現実を直視すると、介護離職ゼロどころか、 老後は共倒れが現実味を帯びている。
◇ ◇ ◇
大阪に住む７０歳の男性は３年前、父を大腸がんで亡くした。 当時９５歳。
診断されて３カ月ほどの急逝だったという。
「７０歳を越えても、畑仕事をしていたせいか、足腰が丈夫で。
母を亡くしてからも、がんになるまでは、自宅で普通に暮らしていたんですよ。
不幸中の幸いといったら言葉が悪いが、 末期だったから、抗がん剤治療を入院で受けていたので、
事実上の介護は、病院にやってもらえたから助かった。
もし自宅で老老介護が長く続いたら、ホンマ、シャレにならん。 パンクだわ」
介護する人は、５０代と６０代で半数を超え、７０代以上は４割近い。
大阪の男性は、親が入院先の病院で、息を引き取ったため、
大部分の介護を病院任せで済むというラッキーに恵まれたが、現実は苦しい。
月額料金が割安な特別養護老人ホームの待機者数は、
２０１４年調査の５２万人から３６万６０００人に減っているが、 これは前提が変わったためだ。（略）
全国介護者支援協議会の上原喜光理事長が言う。
「２０１５年４月の介護保険制度改正で、
特養の入居基準は『要介護１以上』から『要介護３以上』に変更されました。
基準の厳格化で、待機者数は大幅に減りましたが、入居しにくい状況は変わりません。
ベッドに空きがあっても、介護スタッフの不足で、受け入れられない施設が少なからずあるのです」
みずほ情報総研が２０１６年に実施した調査によると、
全国５５０施設のうち、１４３施設が「ベッドに空きがある」と回答。
日経新聞が昨年、首都圏１都３県の特養の入所状況を調査したところ、
合計約１３万８０００床のうち、約６０００床が空いていた。
対象エリアの待機者数は、約６万６０００人なので、 実に１０％は、ベッドが稼働していないことになる。
都市部ほど、未稼働ベッドが少なくないという。
２０１０年の厚労省調査によれば、入所者に占める待機者の割合は、平均２２％。
最高で７６％に上った。
仮に１００床の施設なら、平均待機者は２２人で、最高７６人というイメージだ。
小手先の制度改正で待機者を減らしてみせるが、特養の順番待ちは、今なお深刻なのである。
「特養から漏れた人たちは、割高な民間の施設に頼るか、自宅で介護せざるを得ません。
高齢者の金融資産の保有状況を考えると、見通しは暗い」（全国介護者支援協議会の上原喜光理事長）
金融広報中央委員会の調査によると、７０歳以上の２人以上世帯は、３割が貯蓄ゼロだ。
年金の受給額は、平均で国民年金が月額約５万５０００円で、厚生年金が同１４万７０００円。
貯蓄がなければ、この年金でベラボーな民間施設に老後を委ねることは不可能だ。（略）・・》
注）記事の原文に、あえて改行を多くした。
自宅に死ぬまで住み続ける場合、要介護状態になればバリアフリーに改修する必要があり、
自宅の規模や工事箇所によっては、莫大なリフォーム費用が心配だ。
その点、老人ホームなら、入居時の一時金やその後の月額費用もパンフレットなどで明示されているため、
将来的な見通しが立ちやすいと考える人は多い。
老人ホーム検索サイト「みんなの介護」によれば、
民間の介護付き老人ホームの一時金の平均額は、３５６万４０００円、利用月額は平均２２万４０００円だ。
だが３年前、７０歳過ぎて妻が亡くなったのを機に、
自宅を売却して介護付き老人ホームに入居した男性（７３歳）は、こうボヤく。
「初めに施設側から説明された額なら、退職金と毎月の年金で賄えると思って入居しましたが、
大間違いでした。
病院に通うことになれば、送迎費用を施設に払わなければならないし、
おむつなどの介護用品が必要になれば、それも自分で払わなければいけない。
入居時の一時金と月額費用以外に、支払うお金が多すぎて、
“このまま死ぬまで、ここにいられるのか”と不安になってきます」
一方、自宅に住み続けた場合はどうか。
介護アドバイザーの横井孝治氏がいう。
「『要支援・要介護』認定されていれば、廊下の手すりの設置などには、
介護保険が適用されて、自己負担は１割で済む。
トイレや浴室などそれ以外のリフォームを全部含めても、１００万円程度で可能でしょう」
高齢者施設に入居するとしても、自宅を改修するにしても、
一度決めたら後戻りはできない。
どちらが金銭的に「穏やかな老後」かよく考えての判断が必要だ。・・》
この記事を読んだ私は、溜息ばかり重ねたりした。
そして、これからの私たち夫婦の難題のひとつであり、悩ましいなぁ・・
と思い深めたりした。
アクセス
トータル
ランキング
