菅総理が、自然エネルギーをどう普及するか、をテーマに懇談会を開催したのだそうです。参加者は、岡田武史、坂本龍一、孫正義、枝廣淳子、小林武史5名の有識者の方々。メガソーラー構想を打ち出した孫社長はともかくとして、サッカーの監督や音楽家がどうして有識者なのだろう? と不思議に思い、ちょっと調べてみましたら、岡田氏は地球環境イニシアティブGEINの設立代表発起人、坂本氏と小林氏は環境保全のためのプロジェクトを提案・検討している個人や団体へ低金利で融資する非営利団体ap bankの創設者、となるほどな背景を持つ方々であることを知りました。菅総理はこの間のフランスでのサミットで「『自然エネルギー推進庁』をつくって専門家を集めれば、(今後)10年どころか、もっと早い時期にやれる。省庁横断的に進める何らかの仕組みを急いで検討する」と発言されたとのことですが、そのための第1歩ということなのでしょう。まあその事自体悪いことではないと思いますし、普及のための課題を話し合うと言う事のようですから、参集の人選もそれほど間違っていないんじゃないかとも思いますが、話の内容について一言でもコメントがあれば、ニュースとしての価値も上がったんじゃないでしょうか。もっとも、どうやら懇談の模様は動画配信されたそうですので、ひょっとしたら今からでも探せば見られるかもしれません。まあそれでもきっちりした要約があれば内容の理解を助けたには違いないでしょうから、報道機関には出来ればそういう仕事をしてもらいたいところです。とはいえ、岡田氏をGEIN代表ではなく元サッカー日本代表監督とだけ記したりしているところをみると、ひょっとしてひょっとしたら、私のような無知蒙昧な輩をミスリードしようという意図があったりしたのかな? などと報道姿勢を邪推してみたくなりますね。
さて、自然エネルギー庁が本当にできるのかどうか、出来るとしたらどんな組織になるのか、従う官僚はいるのか、有識者メンバーにその手の開発研究をしている技術者や研究者は参集できるのか、他にもいっぱい問題は山積みで実現までの道程は遥か彼方に霞んで見える気がいたしますが、どうせ作るのなら消費者庁のような今ひとつ存在感の薄い組織にならないようにして欲しいです。あと、それができたからと言ってより安全性の高められた原発や核融合などを否定したりすることがないようにも願いたいです。
さて、自然エネルギー庁が本当にできるのかどうか、出来るとしたらどんな組織になるのか、従う官僚はいるのか、有識者メンバーにその手の開発研究をしている技術者や研究者は参集できるのか、他にもいっぱい問題は山積みで実現までの道程は遥か彼方に霞んで見える気がいたしますが、どうせ作るのなら消費者庁のような今ひとつ存在感の薄い組織にならないようにして欲しいです。あと、それができたからと言ってより安全性の高められた原発や核融合などを否定したりすることがないようにも願いたいです。