ガソリン価格が高騰を続けている。米国の地方では、車でスーパーマーケットに買い出しに行くためのガソリンが買えず、餓死する貧困層が出始めている。
このガソリン高騰は、ロックフェラー等の石油業者により、無理矢理「作り出された」ものである。
現在、世界全体での原油消費量は1日8400万バレルであり、1日あたりに生産される原油量は2億5000万バレル弱。原油は、余る程ダブついている。ガソリン価格高騰には、理由が無い。
経済成長の著しい中国、インド等が原油を「がぶ飲み」し、消費するために、原油不足になるのではないか、との心理的理由で、投機筋が原油投機を拡大させている事は事実であるが、その原油不足の懸念には、根拠が無い。
国際エネルギー機関IAE、米国エネルギー省情報局EIA、米国国立地質調査所USGS、OPEC石油輸出国機構事務局、EU原油政策局、フランス国立石油研究所IFP、これ等多くの原油問題の調査機関の報告書は全て、今後、原油不足になるかも知れない、という懸念が誤りである、と語っている。
現在が原油生産のピークであり、30年後には原油が枯渇する、という「ピークオイル」の議論は30年以上前から存在した。その議論が正しければ、現在、原油は枯渇しているはずであるが、現在も「原油は、あと30年で枯渇する」と、ピークオイル論者達は、デマ宣伝を繰り返している。
そのデマ宣伝の目的は、原油価格を吊り上げ、ロックフェラー等の石油業者に「利益をもたらす」事にある。
現在、世界中の油田開発状況と、既存の油田の原油埋蔵量のデータ調査を行っている機関は、わずかに世界で2社しか存在しない。その調査報告書である、米国・油田データベース・コンサルタント企業IHSレポート、そして英国ウッドマッケンジー社のレポートは、共に、原油枯渇=ピークオイル論が完全な間違いである事を示している。
現在の原油価格決定のメカニズムには、トリックが存在する。
原料である1バレルの原油で生産されるガソリン、軽油、石油化学製品等の最終商品の価格の総和から、原油価格が「逆算」され、原油の流通価格が弾き出されている。
原料である原油の売り手=ロックフェラー等の生産・流通業者と、原油を加工しガソリン、プラスティック等を生産する業者=原油の買い手との間で、市場原理が働いていない。
原油が過剰生産になっていても、価格は低下しない。最終商品であるプラスティックが高値であれば、原油がダブついていても、原油は高値で売買され、「原料の原油が高値であるため、プラスティックもガソリンも高値になる」という、価格を常に吊り上げるメカニズム=トリックが働いている。
これはロックフェラー等の独占企業が、原料生産から最終商品であるプラスティック生産等の石油化学企業までを、完全一体化支配しているために起こる、「価格高騰のためのトリック」である。原油産出国であるアラブ諸国の意向に左右されず、ロックフェラー=流通側が一方的に価格決定権を持つための、「政治力学」が、ここにはある。
米国は過去、30年間、原油からガソリン等を生産する原油精製工場の建設を1件も行って来なかった。原油が過剰に余っていても、それを加工し、ガソリンを生産する工場が無い。そのため、常にガソリンは不足し、高値となり、ガソリンの高値は原油の高値として、あらゆる石油製品の値段を吊り上げ、ロックフェラー等、原油業者の利益を拡大して来た。
トリックは、ここにある。
ロックフェラー以外の業者が、精製工場を建設しようとしても、ロックフェラーと結託した米国陸軍工兵隊が「建設許可」を絶対に出さない。原油精製工場の運営には、多大な水が必要となる。米国国内での全ての水の利用権限=水利権は、米国陸軍工兵隊が独占している。米国陸軍工兵隊の許可が無いと、原油精製工場が建設出来ない。
世界的なガソリン価格高騰の背後には、ロックフェラーと結託した、米国陸軍工兵隊の「巧妙なガソリン価格高騰のトリック」が存在する。
一体、この米国陸軍工兵隊とは、単なる軍隊なのか?
次回は、世界的なガソリン価格高騰を生み出している、この米国陸軍工兵隊について。
このガソリン高騰は、ロックフェラー等の石油業者により、無理矢理「作り出された」ものである。
現在、世界全体での原油消費量は1日8400万バレルであり、1日あたりに生産される原油量は2億5000万バレル弱。原油は、余る程ダブついている。ガソリン価格高騰には、理由が無い。
経済成長の著しい中国、インド等が原油を「がぶ飲み」し、消費するために、原油不足になるのではないか、との心理的理由で、投機筋が原油投機を拡大させている事は事実であるが、その原油不足の懸念には、根拠が無い。
国際エネルギー機関IAE、米国エネルギー省情報局EIA、米国国立地質調査所USGS、OPEC石油輸出国機構事務局、EU原油政策局、フランス国立石油研究所IFP、これ等多くの原油問題の調査機関の報告書は全て、今後、原油不足になるかも知れない、という懸念が誤りである、と語っている。
現在が原油生産のピークであり、30年後には原油が枯渇する、という「ピークオイル」の議論は30年以上前から存在した。その議論が正しければ、現在、原油は枯渇しているはずであるが、現在も「原油は、あと30年で枯渇する」と、ピークオイル論者達は、デマ宣伝を繰り返している。
そのデマ宣伝の目的は、原油価格を吊り上げ、ロックフェラー等の石油業者に「利益をもたらす」事にある。
現在、世界中の油田開発状況と、既存の油田の原油埋蔵量のデータ調査を行っている機関は、わずかに世界で2社しか存在しない。その調査報告書である、米国・油田データベース・コンサルタント企業IHSレポート、そして英国ウッドマッケンジー社のレポートは、共に、原油枯渇=ピークオイル論が完全な間違いである事を示している。
現在の原油価格決定のメカニズムには、トリックが存在する。
原料である1バレルの原油で生産されるガソリン、軽油、石油化学製品等の最終商品の価格の総和から、原油価格が「逆算」され、原油の流通価格が弾き出されている。
原料である原油の売り手=ロックフェラー等の生産・流通業者と、原油を加工しガソリン、プラスティック等を生産する業者=原油の買い手との間で、市場原理が働いていない。
原油が過剰生産になっていても、価格は低下しない。最終商品であるプラスティックが高値であれば、原油がダブついていても、原油は高値で売買され、「原料の原油が高値であるため、プラスティックもガソリンも高値になる」という、価格を常に吊り上げるメカニズム=トリックが働いている。
これはロックフェラー等の独占企業が、原料生産から最終商品であるプラスティック生産等の石油化学企業までを、完全一体化支配しているために起こる、「価格高騰のためのトリック」である。原油産出国であるアラブ諸国の意向に左右されず、ロックフェラー=流通側が一方的に価格決定権を持つための、「政治力学」が、ここにはある。
米国は過去、30年間、原油からガソリン等を生産する原油精製工場の建設を1件も行って来なかった。原油が過剰に余っていても、それを加工し、ガソリンを生産する工場が無い。そのため、常にガソリンは不足し、高値となり、ガソリンの高値は原油の高値として、あらゆる石油製品の値段を吊り上げ、ロックフェラー等、原油業者の利益を拡大して来た。
トリックは、ここにある。
ロックフェラー以外の業者が、精製工場を建設しようとしても、ロックフェラーと結託した米国陸軍工兵隊が「建設許可」を絶対に出さない。原油精製工場の運営には、多大な水が必要となる。米国国内での全ての水の利用権限=水利権は、米国陸軍工兵隊が独占している。米国陸軍工兵隊の許可が無いと、原油精製工場が建設出来ない。
世界的なガソリン価格高騰の背後には、ロックフェラーと結託した、米国陸軍工兵隊の「巧妙なガソリン価格高騰のトリック」が存在する。
一体、この米国陸軍工兵隊とは、単なる軍隊なのか?
次回は、世界的なガソリン価格高騰を生み出している、この米国陸軍工兵隊について。