明日からは２月でプロ野球もキャンプインです。
今年は昨年に比べてまだまだ寒い日が続いていますので、キャンプインと言ってもまだピーンときません。
タイガースは例年通り１軍は、沖縄宜野座で、２軍は高知安芸で今年の始動が始まります。
が、既に岡田監督を始め主な選手は宜野座入りをしているとか・・・・
今年のセ・リーグも、益々格差社会となってきているようです。
と言うのも、阪神・巨人・中日の３球団は、昨年以上の補強が出来たのですが、ヤクルト・横浜・広島は、反対に主力が抜けて、一段と戦力が落ちています。
勿論、勝負はやってみないと分からないところがありますが、戦力の差は歴然としてきているようです。
上位３球団の動向も見逃せませんが、下位３チームがどれだけ上位３球団を苦しめるかが、今年のペナントの行方となるようです。
とも角、怪我が一番の強敵であることに違いありません。
怪我人が多く出たチームほど、それに比例して成績は下降します。
キャンプでは、全員が怪我無く、ペナントに望むように期待しています。
アジアのハンドボール界は、近年中東寄りの不可解な判定を「中東の笛」と呼び、問題視されています。
北京オリンピック男子アジア予選のクウェート対韓国ではヨルダンの審判員が、日本対クウェート戦ではイランの審判員が笛を吹き、不可解な判定があり、やり直し試合が行なわれています。
ハンドボールのアジア連盟は、クウェートの王族が事実上支配しており、中東寄りの判定が行なわれて、クウェートがオリンピックの出場権を得ていましたが、国際ハンドボール連盟は、やり直しを指示したものですが、当然アジア連盟は反発し、今後の行方が注目されます。
この背景には石油産出国という”おごり”があると言われています。
２００５年現在、世界の石油確認埋蔵量は、約１兆２９００億バレルで、可採年数は４９年と言われています。
石油輸出国機構（ＯＰＥＣ、オペック）は、１９７０年に中東を中心とした産油国が加盟して石油価格を堅持するために設立されたのですが、オイルショック後、先進諸国の石油備蓄の拡大や代替エネルギーの促進、非加盟国の石油量の増大などの外因要因や生産調整、原油価格設定をめぐり、足並みが乱れるなどの内部対立も表面化しています。
主な国別の推定産出量のトップはロシアで次いでサウジアラビア、３位がアメリカ、４位にイラン、５位が中国、６位にメキシコ、７位がノルウエー、８位がアラブ首長国連邦となっています。
原油の可採年数（２００５年現在）の一番多いのがカナダの２１３年、２位がイラクの１７１年、３位がクウェートの１１７年で、現在一番多く産出しているロシアは１８年、中国に至っては１４年だそうです。
日本も新潟などで僅かに産出していますが、その量は、サウジアラビアの１日の原油産出量より少ない状態です。
石油が世界を支配するようなことがないように、早く石油に変わるエネルギーの開発が待たれます。
（グラフと記載記事の内容は、調査年によって異なっています）
普通、埋蔵金とは資金などを埋め立て隠匿された宝物のことです。
佐々成政の軍資金、豊臣秀吉の埋蔵金、特に徳川埋蔵金が有名です。
日光、奥日光、榛名山、赤城山、久能山、そして各地にある東照宮などにあるとか、ないとかいまだに取り沙汰されています。
慶長大判（金）がどこかにあるのでしょうか？
最近は、永田町にもあるとか、ないとか・・・・・
そもそも平成２０年度の政府予算案で１１兆７０００億円を特別会計から国債の返済に充てるというもので、この資金難と言われているのに、このような金がどうして生まれてきたのでしょうか？
国の収支は、一般会計と特別会計に分かれています。
この特別会計とは、年金や道路整備など特定の目的に使われるもので、金のやりくりを明確にするため一般会計と切り離して管理されるものです。
明確にすると言いながら、これが明確ではないと言われるのには、理由があります。
というのも運用益などの剰余金を計上し特別会計内で積み立てているのですが、無駄な支出があっても不明朗になっている部分があるのです。
一般会計は、国会の承認が必要ですが、この一般会計には、国会で厳しく審議されることがないのが、この不明朗と言われる所以です。
永田町にある埋蔵金と呼ばれているものが、本当はどうなのか、国民は知る権利があると思うのですが・・・・
世界や社会の出来事を伝えるメデイアとして欠かせないのが新聞です。
しかし、その新聞の発行部数は今、インターネットの普及やテレビの影響で減少傾向にあるようです。
新聞紙の紙数が一番多いのはアメリカの１４５７紙、２位に中国の１０３５紙、あとブラジル、ロシア、インド、メキシコと続き、日本は１４位で１０７紙です。
（１部は２００２年のデーター）
世界で一番発行部数の多い新聞は、読売新聞、２位が朝日新聞、３位に毎日新聞で４位にはドイツのＢＩＬＤ、５位は中日新聞、６位に日本経済新聞、７位は中国の参考消息、８位に中国の人民日報、９位にイギリスのＴｈｅ Ｓｕｎ １０位は韓国の朝鮮日報となっています。
１０位までに日本の新聞が５社入っていますが、発行紙数が一番多いアメリカは１１位のＵＳＡ Ｔｏｄａｙがあるだけです。
国別での発行部数が一番多い国は、ノルウエーで２位に日本、３位がスエーデン、４位がフインランド、５位にシンガポールで、新聞の紙数や新聞社の数、１社あたりの発行部数とも関係がないようです。
通常紙とタブロイド版
各国の新聞業界も大きな転機を向かえており、変化が求められています。
スウェーデンでは、１０年前に無料の日刊タブロイド紙「メトロ」が誕生し、今では世界の９３都市で発行され、１日の読者合計数は１８５０万人に達すると言われ、ヨーロッパでは大手新聞社を経営危機に陥れ新聞の主役の位置を奪いつつあります。
（タブロイド版とは、イギリスの大衆紙が始まりと言われており、普通の新聞の大きさより小さく５９７ｍｍＸ３７５ｍｍの大きさで、日本では「夕刊フジ」などです）
また、中国やロシアではメディア規制や言論統制が強化されているそうです。
アメリカでは、有料のインターネット版サービスを拡張する一方、紙面サイズを縮小して印刷コストを削減し、収益性を高めることが行なわれています。
毎年１月１５日に行なわれていたお年玉賞品の抽選会が、今年は今日、行なわれます。
民営化になって初めての年賀状の販売枚数は３６億枚で４億枚が売れ残ったようです。
郵政事業会社が製紙会社に発注していた再生紙を使っていた年賀はがきで、古紙配合率が基準（４０％）に満たしていないことが発覚しました。
インジェクト写真用以外のすべてで再生紙を利用することになっているそうですが、今後普通はがきには、「再生紙」という表示を削除して販売されます。
お年玉付き年賀はがきは、１９４９年（昭和２４年）に大阪の用品雑貨会社を経営している人が考案し、その当時の賞品は特等がミシン、１等が純毛洋服地、２等は学童用グローブ、３等が学童用雨傘でした。
今年の１等は、海外旅行（ハワイやオーストラリアなど５コースから選ぶ）、ハイビジョンテレビ、２等はデジタルカメラ、任天堂Ｗｉｉ、空気清浄機など。
民放のＴＶのコマーシャルの情報作成のコストを宣伝費で賄っているのが、マスメヂィアの常套手段で、見ているコマーシャルの費用が商品に上乗せされていると思うと、この価格にはどのくらいの宣伝費がかかっているのか気になります。
雑誌や新聞の広告などでは「見たいものが見ればよい」という選択の自由がありますが、ＴＶでは否が応でも目に、耳に入ってきます。
これを情報の押し売りと見るか、情報を買っていると見るかでコマーシャルの価値が決まるようです。
今日の絵は”伊丹・昆陽池のカラス” Ｆ８号
ＴＶの場合でも見る選択が出来ないのでしょうか？
中には役に立つコマーシャルもあるのですが、概ね名前を売り込む手段として連呼などで何回も同じものを繰り返されると耐え難いものがあります。
アナログ放送では難しいですが、デジタル放送では一つの番組は複数の電波に分割して放送されており、それぞれの電波には独立した情報を乗せることが出来ます。
そこで電波の一部をコマーシャル専用バンドに割り当て、そのチャンネルを番組に挿入するかどうかは視聴者の自由意志に任せてはどうでしょうか？
こうすると、コマーシャル好きな人はいくらでも見れるし、見たくない人は全然見なくても良い事になります。
スポンサーは見てもらいたいから良いコマーシャルを作る努力をするようになり、宣伝業界の質の向上にも繋がると思うのですが・・・・
日本のＴＶコマーシャルは１０～１５秒程度の短いのが主流ですが、アメリカやヨーロッパなどでは分単位が多いそうです。
韓国では、番組中のＴＶコマーシャルは、同国の放送法により禁止されているようです。
日本でも、今一度ＴＶコマーシャルを見直してもいいのではないでしょうか？
この２，３日、私用により、多忙でしたのでブログアップが出来ませんでした。
今後もこのような事態が起こる可能性があり、なるべくアップしてゆきたいと思っているのですが・・・・・。
さて、今年も早や１月２５日となり、１年で一番寒い時期です。
昨年の今頃は、最高気温も１０度前後あり（大阪）、暖冬だったのですが、今年は、一変して寒い日が続いています。
ちなみに、昨年１月２４日の最高気温は、１１．８度 最低気温が４．４度でしたが、昨日の最高気温は７．７度、最低気温は３．５度でした。
今年はうるう年で北京オリンピックがありますが、なんといっても今年の関心事の一つです。
自分的には、甲子園球場の内野席の改装がどのようになるのか、そして来年にはアルプス席や外野席の改修と銀傘の建替えが行なわれますが、その全貌が気になります。
しかし、それ以上に、今年のタイガースの活躍が期待されますが、金満ジャイアンツの戦い振りも注目です。
そして、来年の開通に向けて阪神なんば線にも関心があります。
今年の２月２日には、尼崎駅のホームの切り替えが行なわれます。
開通と言えば、今年の秋には京阪電鉄の中之島線が開通します。
京阪電鉄・中之島新線 天満橋駅から玉江橋間
３月１５日には、ＪＲ西日本の外環状線の一部放出・久宝寺駅間が開通します。
３月９日には、試乗会があり、現在試乗者を募集しています。
今日は、大寒、初弘法、そして北京オリンピックまで２００日となりました。
今までは江戸時代の武家や町民の生活ぶりを書いてきましたが、では農民はどうだったのでしょうか？
「生かさず殺さず」とか「絞れば絞るほど」などと言って、ひたすら農民の惨めさが強調されてきました。
農民で一番の関心事は、やはり年貢でしょう。
年貢は、中世、近世を通じて領主が農民を始めとする民衆、庶民に課する租税として存続してきましたが、明治６年に地租改正により年貢を廃止するまで続いていました。
現存する最古、最大の蔵がある高山
年貢の取立ては「検見法」と呼ばれる方法が江戸中期までありましたが、その後は「定率法」となりました。
「検見法」とは、田を視察して、その年の収穫量を見込んで毎年、年貢率を決める方法で、「定率法」は、豊作、不作にかかわらず一定の年貢率を課せるものです。
では、年貢率はいくら位であったのでしょうか？
税率が４割の場合なら「四公六民」、５割なら「五公五民」というように表現され、その産出のもとになる村の所得を「村高」といいますが、その年間産出高が実にいい加減だったようです。
福井藩の取米率（年貢率）
この定率法では、一度決められると変わらなかったので、実際の年貢率はかなり低くなったようです。
一般に江戸時代は飢饉が多くあったような印象ですが、実際はどうも違うようです。
（新井白石の著書「折りたく紫の記」で年貢米が年々減少して２割８分９厘になったと嘆いています）
物事をあきらめなくてはならない時のことを「年貢の納め時」といいますが、これは何とか年貢納入を回避しようと庶民が必死に努力した事を物語っているようです。
中国は、日本の教科書は歴史的に歪曲しているといって、度々改善を要求してきています。
では、中国の教科書には、歪曲やねつ造がないのでしょうか？
昨年、インドネシアで行なわれた日中首脳会議でも、反日色が強いとされている中国の教科書について、中国側に改善を要求したと報じられていますが、それに対する返事とか反応が今ひとつ不明です。
「中国は、日本の教科書を批評する資格などない」とか「中国こそ歴史を歪曲している」
とかいう記事がありましたので、これを載せますが、真偽の程はこの記事を見られた人が判断してください。
今日の絵は”日吉大社のもみじ” Ｆ８号
日本を襲った元寇に関する記述がなく、また戦後、中国軍はチベットやモンゴル、満州やインド、フィリッピン、ベトナムには、侵攻したにもかかわらず、自衛以外の戦争はしたことがないと教えているそうです。
これらは、「中国は、侵略戦争をしたことがない」という主張が崩壊するために隠しているとしか思えないのですが・・・
その他に日露戦争の記述がない、戦後の日本に関する記述がない、第二次大戦では日本はアメリカではなく中国共産党軍により敗北した、北朝鮮の侵略で始まった朝鮮戦争は、アメリカと韓国が北朝鮮を侵略した、東京裁判では１３０万人とされた日中戦争における中国軍の死者数は、いつの間にか３５００万人になっている・・・・・
まだまだあるようですが、要は自国の都合の良いように教えているようです。
多少は、どの国にもあるのですが、中国の場合は、特に自国を棚にあげて、他国ばかりを非難するというのは、自国内の不都合に目を逸らすためだとも考えられています。
これが真実であるなら、もっと日本政府は、中国に対して改善を要求してしかるべきと思うのですが・・・・
「ガソリン税」を色々調べると頭が痛くなってきました。
そもそも「道路特定財源制度」という、自動車利用者が道路の維持、整備費を負担する受益者負担の原則に基づく日本独特の制度が元にあります。
これで見ると日本のガソリン代はまだ安いのですが・・・・
一般にガソリン税と呼んでいますが、正式には「揮発油税及び地方道路税」で、地方という名前がついていますが、あくまで国税であり、間接税、目的税なのです。
１９７０年代のオイルショックを機に暫定措置として「租税特別措置法」として１９５３年の時に決まった１キロリットルあたり２４３００円の倍額の４８６００円の税金となっているのが、今年の３月３１日にその措置法が切れます。
つまり、このまま措置法が切れると元の２４３００円にもどりますが、これが、今国会で話題となっているのです。
ガソリンを安くと言っていますが、安くなることには違いありませんが、元に戻るというのが正しいのですが・・・・
今、１リットルあたり５３．８円の税金がかかっていますが、その内訳は揮発油税４８．６円、地方道路税が５．２円です。
ここに本来のガソリン代がプラスされますが、そこにまだ消費税がかかっているのです。 つまり二重課税となっています。
青い部分が物品税、赤い色が消費税
二重課税には、タバコやお酒、輸入品などもあるのですが、ガソリン税だけではなくこの消費税も問題にすべきではないでしょうか？
そして、今後消費税もあげると言われているのです。
道路の整備は、今後も必要と思うのですが、その内容に問題があり、暫定期間が長すぎるのも、政治の貧困が原因と言わざるを得ないのではないでしょうか？
