太陽光導入、中国が首位に 13年は世界で24％増

世界の太陽光発電が再び拡大期に入ってきた。欧州太陽光発電産業協会（ＥＰＩＡ）が発表した新たに発電を始めた設備容量を示す新規導入量（速報値）は2013年に3700万キロワットと12年比で24％増となった。中国が初の世界首位になり、日本を含むアジアが全体を押し上げた。これまで市場をけん引した欧州は２年連続で減少し、太陽光ビジネスの主役交代が鮮明になった。

　ＥＰＩＡは従来、13年は約１割の減少となり14年から増加ペースに戻ると見込んでいた。ただ、日本の固定価格買い取り制度など政府支援策の効果で新設が相次ぎ予想を大きく上回った。

　中国の13年の新規導入量は1130万キロワットと前年の約３倍に急拡大した。世界の新設の３割が中国に集まり、欧州全体（1025万キロワット）も上回った。

　中国は風力発電が先行していたが風車の設置に適した場所が減少するなか、政府は太陽光に力点を置き始めている。昨年７月には15年までの太陽光発電の設置目標を2100万キロワットから3500万キロワットに引き上げた。ただ、企業間の競争は激化しており、７日には太陽光パネル大手の上海超日太陽能科技が予定していた社債の利払いをできないなどの影響も出ている。

　日本は690万キロワットで世界２位。米国が480万キロワットで同３位と続く。日本は高い買い取り価格を維持し、各地で新設ラッシュが相次ぐ。インドが110万キロワット、韓国が44万キロワットなど他のアジア諸国も拡大し、中国を除くアジア太平洋全体では前年比2.1倍の伸びだった。

　一方、00年代以降の太陽光の急成長を支えてきた欧州は13年に42％減少した。象徴的なのが12年の首位だったドイツ。政府支援が縮小するなかで、太陽光パネルの価格が下がらなくなり新規投資が停滞、半分以下の330万キロワットに減り世界のトップ３からも転落した。フランスやベルギーも同様の理由で減少した。

　欧州は再生可能エネルギーの買い取りコストを電力価格に転嫁してきたが太陽光などが急増した結果、電力価格の上昇を招いている。このため政府は制度自体を長期に持続できるものにするためため、導入量に上限を設けたり、買い取り価格の見直し頻度を毎月にしたりしている。

　一方、日本の見直しは１年に１度。国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は「太陽光パネルは国際商品にもかかわらず、日本の買い取り価格は欧州の２倍と信じられないくらい高い」と疑問を呈している。太陽光は政策変更で市場が変化するリスクは常につきまとう。