X JAPAN・Toshl 12年間の洗脳騒動で「支払い総額は１５億円超」

　9月25日、X　JAPANのボーカル・Toshl（４８）が、著書『洗脳　地獄の１２年からの生還』の出版に際し、東京・外国特派員協会で会見を行った。１２年間の洗脳生活を振り返り、約７０人の外国人記者を前に心の内を明かした。

　同書には、1997年から2009年まで、自己啓発セミナー「ホームオブハート」に洗脳されていた経験が赤裸々に綴られている。Toshlは「奪われたものは返ってきませんし、痛みも消えません。若い人たちが道をはずさないような一つのきっかけになればいいと思う」と自身の経験を踏まえ、メッセージを送った。

　洗脳されていた１２年間で支払った額は実に「１５億円以上」。そこからの脱出にはX　JAPANの再結成も起因しているという。会見ではドラムのYOSHIKI（４８）についてふれ、「４５年くらいの付き合いですが、今がいちばん仲がいい。お互いにすっきりとした状態です」と明かした。洗脳から解け、新たな人生を歩み始めたToshl。「この年になって、新たなチャレンジができる喜びを感じています」と思いを語った。

日本の再増税に海外メディアが反対？「延期すべき」の声

　今年4月には8％になり、そして来年10月には10％へと増税される消費税。しかしこの消費税の再増税延期を求める論調が、海外の有力メディアで高まっている。

　9月11日付の米紙ニューヨーク・タイムズの社説には、安倍晋三首相も財務省も驚いたことだろう。「日本経済の問題解決策」と題し、なんと来年10月に予定される消費税の再増税延期を求めたのだ。

＜日本経済は4～6月期に前期より7.1％も縮んだ。政府が間違った政策を変えない限り、ようやく回復してきた景気が失速しかねないことを示している。4月の8％への消費税率引き上げによって、安倍首相は本気で政府の借金を減らそうとしている、というシグナルを投資家に送ろうとした。しかし一方で、消費の急激な落ち込みも招いてしまった。来年予定される再増税は延期すべきだ＞

　これに先立つ8月29日には、英経済紙のフィナンシャル・タイムズ（アジア版）も、社説で再増税の延期論を展開した。

＜安倍首相は財務省に立ち向かい、再増税を延期すべきだ。8％への増税を決断したのは勇敢だったが、同時に無鉄砲でもあったかもしれない＞

　世界のオピニオンリーダーに強い影響力を持つ両紙を筆頭に、主だった海外メディアは、来年10月に予定される再増税に対し、相次いで疑いの目を向け始めている。

　その根拠は、4月の消費増税で個人消費が落ち込み、日本経済が失速しつつある、という認識だ。

　9月8日に公表された4～6月期の国内総生産（GDP）の2次速報で、実質GDPの成長率は年率換算で前期比マイナス7.1％へ引き下げられた。これはリーマン・ショック以来の大きな景気の落ち込みだ。そのあと発表された経済指標もさえないため、国内外で日本経済の先行きに厳しい見方が広がっている。再増税によって景気が完全に腰折れすれば、結局は税収も伸び悩んで財政再建が遠のくばかりでなく、世界経済にも悪影響を与えかねない。

※AERA 2014年9月29日号より抜粋