終末期がん難民をつくらないために-在宅でのがん療養の現状と提言 大頭信義（2008）

『月刊ケアマネジメント　2008．10』

筆者は、姫路で開業医をされ、かつNPO日本ホスピス・在宅ケア研究会理事長をされている。　

医療機関の機能分化、DPCシステムが生み出す（生み出すであろう）、在宅医療現場への弊害や、がん患者への影響を取り上げている。

現状①⇒DPC方式により、高額であればあるほど、入院中ではなく退院後の外来受診から使い始める。そのため、抗がん剤の副作用が「自宅」で現れることになる。その対応として、専門医（がん専門病院や急性期病院）以外にも、家庭医が早い段階からかかわり始め、副作用に対する相談や処置を、家庭医が行う現状がある。

現状②⇒在宅療養支援診療所の登録は、WAMNET集計で2008年9月1日現在、10631ある。しかし筆者の勤務する姫路での現状を踏まえ、実際に24時間体制での対応が十分に行えているのは、全体の3％くらいではないか…と指摘している。


現状①について…専門医と家庭医の役割分担は、永遠の課題なのか?!と考えさせられる。
私は、ALSやパーキンソン病等の神経難病の方についての、専門医と家庭医の役割分担で、やりにくさを感じることが多々あった。
単純に保険請求の問題で、主疾患に関する処方は専門医、便秘や風邪などの臨時薬については家庭医となっていた。しかし専門医受診の頻度が3か月に1回など、間隔があけばあくほど、「調子がいいので、薬の量を減らしてもいいか。」もしくは、「やめてもいいか」という相談が、家庭医に入ってくる。薬に関しては、医師同士が電話なり、情報提供書なりで確認し、指示の共有がしやすい。これが「告知」や「病状説明」になると、事は簡単には済まない。
「どこで治療をするのか。どこまでするのか。」…こういったことは、実際にメスを握ったり、入院ベットを用意できる組織の人間じゃないと、日程調整を含めて具体的な話を詰めにくいという印象を受けた。
患者さんや家族が、「どこに相談したらいいのか分からない」という事態にならぬよう、家庭医は目を凝らす必要があるだろう。でも家庭医にばかり委ねず、主疾患のまさに「主治医」として、専門医（もしくはその組織のスタッフ）が、きちんとコーディネートをする必要もあるだろう。

現状②について…いま、自身の研究の準備のために、WAMNETを活用し、在宅療養支援診療所の確認をしている。個々の診療所のHPを閲覧することもあるが、「在宅医療」の文字が一切無く、在宅療養支援診療所としての登録を、本当にしているのだろうか？と首をかしげてしまうことがある。
「数」がまだ足りないと上層部の方々は考えているのかもしれないが、その実態もきちんと把握し、定着するような方法を考える必要があるだろう。