日テレ衝撃 ・大杉（鈴木）君枝アナ自殺

「日テレ衝撃　病気に耐えきれずー大杉アナ自殺背景」２月３日夕刊フジ１7 時0分更新から引用。

私は、精神科医でも心療内科医でも無いので、分かりませんが。病気に耐え過ぎて、うつ状態に追い込まれ自殺されたのだと思います。高齢出産後原因不明の難病「繊維筋痛症」を発症、育児と仕事をこなされ、真面目でスタツフの面倒身もよく気配りも出来るベテランアナで、かなり体力的にも精神的にも無理をされたのではないでしょうか。完璧を目指し過ぎられ精神的疲労も溜まって、病気も有りひどいうつ状態に陥られていたのだと思います。自分一人で、頑張り過ぎられたのです。苦しかったでしょうが男のお子さんの為に病と戦う闘士として、お母さんとしても死なない頑張って欲しかったです。関西でもテレビで拝見確か笑う点で、落語家まがいのことを言われギャグが決まっていましたね。良く話をする人はうつ状態にならないそうですが。難病になられたのも、ストレスで精神的にもかなり疲れておられたのが原因かも分かりませんね。高齢出産されたお母さん方は、お子さんの為にも健康に十分注意されて頑張って下さいね。心から応援させて頂きます。残された男のお子さんが不憫でんなりませんね。　大杉アナウンサーのご冥福を心からお祈り申し上げます。心臓の検査を昨年１２月末にして貰いました元M病院の内科医長Ｎ先生に伺いましたら、鬱病は「真面目な人」がかかるんですと言われました。鬱状態になり、自分で辛くて我慢出来なくなったら、恥ずかしがらず神経科医か精神科医の専門医の診察を受けて下さい。素人療法や素人判断は危険です。周りの人に鬱病のような人がおられたらお医者さんに掛かるように言って上げて下さい。鬱病は心の病で、専門家に伺いますと精神病じやないそうですから、勇気持って専門医に掛かって下さい。「命」」が一番大事ですから。私はお世話になった森田療法の神経科医のＴ先生から、器質的な病気は、薬や一般的治療で治りますが、心から来る精神的な病は薬や一般的な治療では治らないと言われました。鬱病は、素人を判断する危険で、「自殺する恐れ」があるので専門医に掛かるべきですとも言われました。故精神科医の阿倍正先生の著書を読みましたことから、私はお世話になりました。今から１０年程前に私は特急電車の中で、気分が悪くなりに乗れなくなり困りました。クリニツクが東京の品川でしたが、電話と手紙相談で治して頂きました。薬物療法によらず、病気の原因を見つけ、心理療法で,病気を治された慶応大学医学部講師の名医でした。古い本ですがカッパブックス「病は気から 」光文社刊行を御覧下さい。

教育再生には、社会の再生を

朝日新聞２００６年１２月３０日オピニオン・声「教育再生には、社会の再生を」、主婦岡本和子さん（５５）の投稿から一部引用。

改正教育基本法が成立した。学力低下、荒れる子供達。教育現場に混乱を招いたのは他でもない、文部省科学省行政である。元小学校教員として思う。ゆとり教育の名の下に、現場の反対を押し切り授業時間を削減しておいて学力低下を声高に叫ぶ。とどめは教育再生と称し、米英に追隋して教育に競争原理を持ち込む。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の学習到達度調査では米国は日本より下位だ。その事実を知って欲しい。子供達は格差に満ちた社会を背負って学校に来る。情操も道徳心も、安定した社会から自然に学ぶものだ。社会の再生こそ緊急課題である。

ゆとり教育には、教育現場の先生が反対であった事実も書かれてあります。学校教育に「競争原理」を持ち込んでも、友達同士が争い、いじめは減らないと思います。皆が、心と命を大切にした「人間性尊重の教育」を今こそ目指すべきです。毎日新聞の２００７年２月４日の『地域間格差』所得格差「小泉政権下で拡大」実証本社集計で地域格差が開いたことが指摘されています。「就学援助４年で４割増（公立小中の文具代・給食費）　」２００６年１月３日の朝日新聞一面や「都道府県立高『授業料減免１１人に１人』大阪・鳥取・高率２００４年度８年で倍増、２００６年３月２３日の朝日新聞一面の記事に見られます。本年の１月２５日の朝日新聞の給食費１０万人滞納状況で、経済的な理由で払えない保護者３３・１％あることが分かった。所得格差の拡大が凶悪犯罪率に関係しているし、社会から安全性が失われていくこと考えないといけないと教育社会学者は指摘する。教育の機会均等がなし崩しになっている現実では、教育の公正さが失われます。経済的格差を是正し、人間同士が信頼出来る暖かい社会を作って欲しいと思います。

公立小中学校校長の９割「学力格差、将来広がる」

古い記事ですが、公立小学校長の９割が、「２０年前に比べて家庭の教育力が低下していると」受け止め、「将来、学力格差が広がると」見ていることが８月２９日の東京大学基礎学力研究開発センターの全国調査で明らかになった。「教育改革が早すぎて現場がついていけない」と感じる校長も９割近くにのぼって折、改革に戸惑う現場の実態が浮き彫りなっている。　調査は、７月から８月に掛け、全国の小中学校の約３分１の１万８００校を対象に行われ、約４割の校長から回答が届いた。それによると、「子供の学力が２０年前に比べ下がった」とみるのは小学校で４２％、中学校５７％、小学校の７６％、中学校の６５％が「子供を教えにくくなっていると」答えた。（読売新聞2006月8月30日）

教育現場の管理者校長先生の声を聞から、今の教育状況がよく分かる記事だと思います。核家族化と共稼ぎの両親が多いので、子供と家庭で接する時間が少ないので、躾も含め家庭の教育力が低下しているのかも知れません。学力低下問題も教育改革が早すぎたところにも問題があるのかも分かりません。教育改革は、学校と現場の先生を信頼し、現場の声を聞いて行うべきですね。