「太っている人」「歩くのが遅い人」は、新型コロナの重症化リスクが高い！ 森勇磨

新着 特集 連載 書籍 週刊ダイヤモンドオンライン

「太っている人」「歩くのが遅い人」は、新型コロナの重症化リスクが高い！
森勇磨
著者の新規記事を通知 
健康
40歳からの予防医学
特集・連載の更新を通知 
2022.1.16 4:10
  
 

糖尿病 内臓脂肪 インスリン 食事制限 高血圧 心臓病 心筋梗塞 心不全 脳梗塞 くも膜下出血 糖質 ダイエット 虫歯 認知症 アルツハイマー 禁煙 たばこ 肺がん 肝臓 肝炎 アルコール依存症
人生100年時代は、健康こそ最大の資産です。
しかし40歳を越えると、がん、糖尿病、腎臓病といった病気を避けては通れません。国立がん研究センターによれば、40～49歳のがん患者数は、30～39歳と比べると3倍以上です（2018年）。もちろん50代、60代と年齢を重ねるにつれ、がん患者数はどんどん増えていきます。
本連載は、毎日の食事から、大病を患ったあとのリハビリまで、病気の「予防」「早期発見」「再発予防」を学ぶものです。著者は、産業医×内科医の森勇磨氏。「予防医学ch/医師監修」の管理人でもあり、動画は「わかりやすい説明で参考になる」「怖いけど面白い」と評判で、チャンネル登録者は27万人を超えています。初の単著『40歳からの予防医学 医者が教える「病気にならない知識と習慣74」』を出版し、感染症医・神戸大学教授の岩田健太郎氏が「安心して読める健康の教科書」と推薦文を寄せています。

「太っている人」「歩くのが遅い人」は、新型コロナの重症化リスクが高い！
Photo: Adobe Stock
驚愕のエビデンスとは？
　生活習慣病にかかっている方は、運動量が0になってしまうことで持病が悪化することがあります。産業医をしていても、糖尿病の方が在宅勤務やコロナ対策で家に引き込もることで、糖尿病の指標である「HbA1c」が10を超えてしまうという危険なケースも散見されます。

　40万人以上のデータを対象にした研究でも、太っている人や歩く速度が遅い人は新型コロナ罹患時の重症化リスクが高かったという報告（※1）もあります。

　この因果関係はまだ不明ですが、速く歩く人は生活習慣病になりにくく、心肺機能が鍛えられていることで、重症化リスクを軽減できた可能性があります。

　また肥満に関しては、内臓脂肪で慢性的に炎症が起きており、その炎症が感染によって悪化し、自分の免疫が頑張りすぎてしまうこと（サイトカインストーム）によって、さまざまな臓器に障害が出るという説もあります。

　感染リスクを避け、外に出ないことは殊勝な心がけではあるものの、あまりに体を怠けさせてしまうことの弊害も心に留めておいてください。

健康診断の受診率が低下している
　またコロナ禍の影響で、健康診断やがん検診の受診率が低下（※2）しており、今後「検診を受けていれば、早期発見できたはずのがん」の見逃しが起きることも懸念されます。

　もちろん第六波の感染爆発の真っ只中に、敢えて間隔を守って健康診断に行けと言っている訳ではありません。とはいえ、適切なタイミングで健康診断・がん検診を受けるのは、コロナ禍と言えど重要なことです。長期間の「健診離れ」にならないよう、頭のかたすみに留めておいてください。

【出典】
※1　Thomas Yates ,et al. Obesity, walking pace and risk of severe COVID-19 and mortality:analysis of UK Biobank. Int J Obes（Lond）. 2021 May;45（5）:1155-1159.
※2　第33回がん検診のあり方に関する検討会（厚生労働省 2021年）

ウクライナ情勢が緊迫してきた。中国が「一帯一路」の関係でウクライナ問題に介入し、強引にロシアと一緒に攻めようとしている。このままいくと、2月の北京オリンピック直後に軍事衝突が起きる

板垣 英憲（いたがき えいけん）「マスコミに出ない政治経済の裏話」

ウクライナ情勢が緊迫してきた。中国が「一帯一路」の関係でウクライナ問題に介入し、強引にロシアと一緒に攻めようとしている。このままいくと、2月の北京オリンピック直後に軍事衝突が起きる。

22/01/17 12:09

 

本日の「板垣英憲（いたがきえいけん）情報局」
ウクライナ情勢が緊迫してきた。中国が「一帯一路」の関係でウクライナ問題に介入し、強引にロシアと一緒に攻めようとしている。このままいくと、2月の北京オリンピック直後に軍事衝突が起きる。

◆〔特別情報１〕
　これは上皇陛下の側近でMSA資金の最終承認者である吉備太秦からの特別情報である。
　ウクライナ情勢が緊迫してきた。中国が一帯一路の関係でウクライナ問題に介入し、強引にロシアと一緒に攻めようとしている。このままいくと、2月の北京オリンピック直後に軍事衝突が起きる。ロシア単独ではない。プーチンは軍事衝突まで望んでいなかったのだが、中国が介入してきていることで避けられなくなった。ウクライナは、中国がロシアに協力する形で軍事衝突となる。中国は自国が抱える問題から、かなり計算高く強引に介入してきている。その絡みがあるから、北朝鮮は立て続けにミサイルを撃っている。米国に向けてのメッセージの意味合いが強い。

公明・腐敗は遠山一人か＜本澤二郎の「日本の風景」（４３２７）

jlj0011のblog

公明・腐敗は遠山一人か＜本澤二郎の「日本の風景」（４３２７）
2022/01/17 09:561
前の記事
ホーム
公明・腐敗は遠山一人か＜本澤二郎の「日本の風景」（４３２７）

＜絶望的な公明党議員の清潔無縁の度し難い腐敗体質＞より、転載させて、頂きました。

　今からだと４０年、５０年前になろうか。自民党宏池会を担当した時、作家・太宰治の実兄・津島文治参院議員に興味を抱いて、よく国会の事務所を訪ねた。

彼は痩せていて、飄々として永田町を歩きながら、大平内閣誕生を夢見て奮闘していた。その本人が亡くなった。青森県の旧金木町の自宅での葬儀に出向いて「井戸塀議員一代記」を書いた。

　近くの駅に行くのに、他人の土地に足を踏み入れる必要がなかったほどの大地主だったという。当時の頑丈な豪邸は、既に他人の手に渡り、観光旅館「斜陽館」の看板がかかっていた。すべての田畑は、選挙資金に化けて、小さな自宅がひっそりと津島家の面影を残しているだけだった。

　実直・朴訥な人柄を有権者は支持していた。

　いま永田町に津島文治さんのような井戸塀議員はいない。第一、清潔を売り物にして政界に飛び出してきた公明党創価学会が、腐敗の権化のような悪徳に身をさらしている。それでも、政党の頂点に立つ山口那津男、安倍の腰ぎんちゃくとなった太田ショウコウは、責任を取ろうともしなかった。公明党議員の腐敗は、遠山清彦一人ではない。

＜貧者を集めた教団＝カネと票を集めて政党と大学設立＝腐敗議員輩出＞

　侵略戦争へと日本の若者を戦場に送り出した、天皇教・神社神道に抵抗した創価学会は、敗戦後貧しい家庭の主婦らを信者にして、政党を立ち上げた。そのための大学・創価大学も設立、池田大作流の人材育成に取り組んだ。その代表格が遠山であった。

　彼は法学部、法律を学んで池田好みのエリート信者として政界に入り込んだものの、権力を手にするや、法律に違反して金集めに狂奔する一方で、銀座の高級クラブの女性にも手を出したという。

　「池田の人間革命を実践する人物が、いまの公明党創価学会にいない。池田が認知症にならなければ、それでもいまの公明党創価学会だったのか」との懸念も噴出している。

　かつての貧者教団も金集めに狂奔、大分以前から世界的な金持ち教団に変身している。しかも、選挙は信者の活動によって、候補者は一銭もかからないで当選するという。いうまでもなく、日本の国会議員は世界一の高給を懐に入れている。それでもカネに執着する創価学会議員を、どう理解すべきなのか。政界での違法な金集めが、教団の任務というのであろうか。

＜創価学会は政教分離に舵を切ることが平和憲法・主権者への義務＞

　もはや公明党創価学会は、有害無益な団体であろう。史上最低の巨悪・安倍晋三の戦争三法は、太田ショウコウ・山口那津男・北側一夫らと、それを後押しした創価学会執行部の支援で強行された。

　「公明党が自民党を駄目にした」とも安倍を知る清和会OBは断言する。確かにそうだろう。公明党創価学会がテコ入れしない限り、国会の議席３分の２はないのだから。極右片肺の自民党長期政権の立役者は、公明党創価学会なのだ。

　公正な第三者であれば、誰でもそう信じている。ケジメをつけるしかない。政教分離に、舵を切るしかないだろう。信仰は自由である。信仰の団体として生き残る道が、憲法と主権者に対する義務である。

＜天皇教・神社神道も政教分離＝すっきり民主主義日本へ＞

　同じことは自民党にも言える。天皇教である神社神道は、政党として自民党から分離する必要がある。自民党の姿は、形を変えた実質的に神社神道党だ。

　自民党候補の選挙本部には、決まって神棚を飾ってある。狂っているとしか思えない。個人として神道に心酔することは自由であるが、政党として政治レベルで関与・癒着している点は、公明党と大同小異であろう。

　近代国家の近代法は、政教分離を前提としている。政とは、正義の文化である。正義の文化で治めることを政治という。教団の政治部的な政党は、全体の奉仕者たる役割を果たすことは出来ない。

　政教分離は近代国家の一大原則である。

＜「小選挙区制は腐敗を生む」（エール出版）、今こそ選挙制度改革を！＞

　腐敗政治の元凶は、小選挙区制度にもある。「小選挙区制は腐敗を生む」（エール出版）は、まさに正義・公正・民意を約束するために訴えたものである。選挙制度の改正が今こそ求められている。

　自民党内では、ただ一人正論を吐く村上誠一郎が、以前から激しく主張している。小選挙区制は、一部の民意によって多数の議席を得るという不公正な選挙制度である。そこに腐敗がはびこる。戦争三法強行で、莫大な金を懐に入れた人物は誰か。専門家であれば、見当が付くはずである。カネで政治・政策が動くことを、民主主義は容認しない。

　今日から国会が始まる。２７年前の今日、阪神淡路大震災が起きた。神仏頼みの政治は、１日も早くご破算にしたい。議会の責任である。

２０２２年１月１７日記（東芝製品不買運動の会代表・政治評論家・日本記者クラブ会員）

（時事）関係者によると、山口那津男代表らは15日、各都道府県本部の代表者らとのオンライン会合で、相互推薦の調整が難航していると説明。現時点で自民候補の推薦を行わず、公明候補の推薦も求めない考えを示した。

　 遠山 清彦（とおやま きよひこ、1969年6月5日 - ）は、日本の元政治家。
衆議院議員（4期）、参議院議員（2期）、外務大臣政務官（第3次小泉改造内閣）、参議院法務委員長、衆議院総務委員長、財務副大臣、公明党中央幹事、党離島振興対策本部長、党神奈川県本部代表代行などを歴任した。

創価学会などの反社会的カルトとの「戦い」を呼び掛けた仏・国会委員会 (週刊文春) 新・ジャーナリズム (asyura2.com)