話題の人

　　　　　　　　　

　米国のＴＩＭＥ社が発行している、週刊誌「ＴＩＭＥ」誌。世界で最も歴史の古い雑誌で、政治、経済、文化、等を幅広くカバーしている。毎年年末の号に、その年に世界に影響を与えた人、団体、を選んで、ランキングを付けて載せている。僕はかなり前から購読しているが、毎年楽しみにしている。世界の眼（ジャーナリズム）はどのような事柄、人、に関心をもったのか、を知ることが出来る。実際のところは、ＴＩＭＥは米国の雑誌で、米国人を読者対象としているのだが。

　ちなみに、今年掲載された、人、団体は、

　　ＮＯ．１　ドイツ、メルケル首相、

　　ＮＯ．２　アル・バクダディ（ＩＳのリーダー）、

　　ＮＯ．３　米国　共和党トランプ、　

　　ＮＯ．４　米国の黒人市民権活動（団体）、

　　ＮＯ．５　イラン　ロウハニ大統領、

　　ＮＯ．６　カルバニク（ＵＢＥＲ・・・スマホを使ったタクシー利用会社設立者）

　　ＮＯ．７　ケイトリン・ジェンナー（モントリオールオリンピック男子十種競技金メダリスト。のちに女性に性転換） 

　僕は、世界（米国）は広いなー、と、背筋を涼しくしながら読んでいる。

　さて、僕は常々、自分が一市民として、グローバルな視点を持ちたいと思っている。それで、自分で選ぶとしたらどうなるのか。ランキングを付けるのは嫌いだしあまり意味がないので名前だけ上げると。

　ドイツ・メルケル首相。米国・民主党、クリントン。ロシア・プーチン大統領。中国・習近平。ミャンマー・スーチン女史。日本・安倍首相。・・・そして、ＩＳ・バクダディー。

　ＴＩＭＥも一番に上げたが、ドイツ、メルケル首相が最初に来る。彼女は６１才。東ドイツ出身で、１０代は壁の内側で自由のない生活を過ごした。３６歳で政界入り。東西統一後、東側出身者は差別と偏見に苦しんだろう。ユーロ通貨危機、中東からの難民への対応でのリーダーシップはその体験がベースにあると思う。 

　さて、僕が上げた人物達は、大方の方も同じような考えではないかと思う。現代という、大変な時代。世界のリーダーに託するもの多ではあるが、同時に我々一般国民、市民の力も大きい。特に現在のような情報社会は。

　　　絵はメルケル首相　　　　２０１５年１２月２４日　岩下賢治

 

年の暮れに

 

　　　　

　　　拙い句が浮かびました。【彬】

 

魅力あるアラブ・イスラム世界

　　　　

　大変厳しい現実にあるアラブの国々。シリア、イラクのＩＳ、それに誘導されるテロ・・・。宗教にも関わる難しい問題だが、日本の一市民として自分の考えをもつべきと思い書かせてもらいます。 

１．趣旨

　中近東のアラブ諸国、イスラム文化を受け継ぐ国が、何故、どのようにして、テロリストを生むような地域になったのか。それに対しどう対応したらいいのか。

２．アラブの歴史

１） ７～１５世紀；ムハンマドの時代からイスラム教が広まり、中近東、北アフリカに、イスラム帝国繁栄。

２）１５１７年、アラブはオスマン帝国の支配下にはいる。

３）１９１９年、第一次世界大戦終了。シリアはフランスの、イラクは英国の植民地になる。世界中からユダヤ人のパレスチナへの移住増える。

４）第二次世界大戦後、シリア、イラク独立。イスラエル建国。

５）２０１１年。アラブの春。アラブ諸国の独裁政権が倒れ民主化が進む。

　シリアではアサド政権と反政府との争いの間に、イラク・フセイン軍の残党、イスラム・スンニ派が、過激派ＩＳをつくる。 

３．ＩＳについて。

　頭のバグダディーは、「カリフ（イスラム教の頭）を中心としたイスラム教国家をつくる。」と主張し、世界中のイスラム教徒にジハード（闘争）を呼びかける。パリ同時テロもＩＳが指導と宣言。 

４． アラブ・イスラム世界について、私の考え。

　アラブはオスマン帝国から第二次世界大戦まで、強国の支配下にあり独立後も多くの紛争を経てきた。アラブの春の後のアラブなりの民主化を進めるのが平和への道である。　

　テロをジハードだとして、正当化するイスラム過激派ＩＳの主張。これをイスラム諸国の国民、はどう考えるのか。テロを正当化するのは正しい宗教ではない。インドネシア、マレーシア国民も率先して反対を主張しなければならない。 

　アラブはイスラム教が国家を支えている。一方、欧米のキリスト教国家は、政教分離が進んでいる。国単位の宗教闘争は不毛だ。アラブの経済は石油・ガス収入が支えとなっている。今後の産業の在り方、所得の分配が極めて大きな課題。偏見、貧困、がテロの温床でもある。 

　　　絵は、シリアのアレッポ城　　　　　２０１５年１２月１５日　　　岩下賢治

軽減税率という過剰な政治性

　　

　軽減税率を巡って自民党と公明党の攻防が続いている。自民党の税制のプロと目されている野田税務調査会長が解任され、宮沢氏が後任になったが、与党内で、なお紛糾が続いているらしい。

　私は以前、消費税の増額が取りざたされていた時に指摘しておいたが、消費税は、今日のような消費社会ではもっとも公平な税制で、すべて消費税に一括すべきだと述べておいた。これは吉本隆明さんの受け売りに過ぎないのだが‥。その際、軽減税率には反対だとしていた。というのは、消費が中心の社会では、詐欺とかといった不正な取引がない限り、消費面で誰かが損得の影響を受けることは無いからである。だから多く消費した人は多く税金を払うのである。金持ちは多く消費するだろうから当然多くの税を支払う。消費に人格や貧富の区別はないのである。

　ところが、現在問題になっている軽減税率は、食料費を非課税にするという案。低所得者は食料費の負担が大きいからだと。この考え方は本当に低所得者の救済になっているのだろうか。生鮮食品でいうと、今日、低所得者ほど生鮮食品の購買はすくないはずだ。コンビニの弁当やパック詰め総菜、それに冷凍食品などは、低所得者のための商品だといって差し支えないのだ。公明党は生鮮食品だけでなく、加工食品もふくめるよう求めているが、加工された食品というのは、どんなものを指すのか。高価なケーキは加工食品なのか、レストランの高額な和牛は、どういう扱いなのか、問題を出していくときりがない。だから、軽減税率は低所得者の救済にはまったく寄与していないということが、経済学者のほとんどが一致した考え方らしい。

　にもかかわらず、自民党や公明党がこの法案をごり押ししているのは、議員たちの無知からではないと思う。公明党の大部分の議員たちも、軽減税率の無駄を理解していると思う。しかし、現実にはそうはなっていない。

　これはなぜなのだろうか。

　理想とすべき未来が見えないので、自分たちの圧力団体の要望を最優先しないと、政党の存在が危うくなるからである。沖縄の辺野古移設問題、反原発などにも同じものを感ずる。将来像が描けないので、特定のイデオロギーや公約といった政治性が過剰になっているのである。

　政治が関与すべき領域は、本当はすくない方がいいのだ。が、今は逆で、政治が過剰に求められている。あまりいいことではない。【彬】

「なぜ、中高年は山を目指すのか」…続き

　2013年6月24日のブログ「なぜ、中高年は山を目指すのか」の続編になります。

　11月29日（日）。友人に誘われ、秩父地方のハイキングに参加した。参加者は中高年を中心とした7名のパーティー。ハイキングといえど、起伏大きく、岩場も多く、山登りをしている気分になる。

 前のブログにも書きましたが、僕は、１９歳から、大学の山登りのクラブに入りよく登山をしていた。だが、30歳の時、北アルプスで病にかかり遭難し、かろうじて救出されたのを機に山登りは一切やめた。これは自分への約束。

　今回、山登りではなく、ハイキングだと自分に説得し参加した。快晴で小春日和。澄んだ空気。時折吹き抜ける乾いた風。晩秋の秩父の、のんびりした山行であった。僕は歩きながら考えていた。なぜ、人は山に登るのだろう？

　自分のことを振り返る、

①   １９～２５歳のころは、どのような山でも、より速くコースを踏破することを目指した。

②   ２５～３０歳は、より大きな山を、広範囲に山行することがいいことだと思っていた。

③   山登りを止めてからは、山里歩き、低山ハイキングなどを楽しむ。そして、木々や野草を観察し、人と自然との関わりに気をとめるようになった。 

①   ②はスポーツ的。③は、文学的、ですかね。

　今回の秩父の山を歩きながら、遠くの山を見て思う。あの山に自分の足で登り山の中に身を置きたい。元々そんな欲のようなものが人間にあるのだな。

「何故、中高年は山を目指すのか」。以前、マスコミがそんなテーマを取り上げていた。

「何故なら、登りたいから登る。」である。

 　絵は今回、秩父地方でのハイキング。　　　　2015年11月30日　　岩下賢治