日本の次期首相は国際・兵器マフィアのメンバー

日本の次期首相は国際・兵器マフィアのメンバー

１.　１９１７年、ロシアで共産主義革命が起こる。革命で殺害されるロシア帝国最後の皇帝ニコライ２世は、革命前夜、財政赤字に苦しむロシア帝国の財政問題について、食後のデザートを食べながら帝国の財政専門家と相談を繰り返していた。

　この時、ニコライ２世が食べていたデザートを作っていたロシア皇帝お抱えのデザート職人モロゾフは、革命後、親戚を頼り西側に亡命し、世界的に有名なチョコレートとデザートのチェーン店モロゾフを創る事になる。

　ニコライ２世の財政相談役・側近中の側近が、ロシア帝国最大の銀行家ルービンシュタインであった。ルービンシュタインは革命後、アメリカに亡命し、ノーザントラスト銀行を創立する。

　ノーザントラスト銀行は、ソ連＝ロシアの内部事情に詳しく、特に資源の分布状況を知る銀行として、欧米諸国が「敵視している」共産主義ソ連に投資する際のコンサルタント銀行となり、敵国ソ連との「密輸」仲介銀行となって行く。


２.　１９５５年頃から、アメリカは共産主義ソ連＝ロシアと激しく対立し、互いに相手を倒すため、核兵器の大量生産競争を行う。人類を絶滅の危機に立たせるこの核兵器開発競争の原料となるウランは、生産地が限定され、生産している企業が限定されていた。激しく対立し、核兵器開発競争で人類を絶滅の危機に立たせたアメリカとロシアは、「同一」の業者からウランを購入していた。

　このウラン業者は、対立するアメリカとロシアに核兵器原料を売り付け、戦争と対立をアオリ、金儲けし、人類を滅亡の危機に立たせていた。

　このアメリカ＝ロシアの核兵器原料の密輸を行っていたのが、世界最大規模のイエローケーキ、つまり濃縮核燃料企業アライド・ケミカル社であり、その密輸を「仕切って」いたのがルービンシュタインのノーザントラスト銀行であった。

　アライド・ケミカルの経営者がアルバート・ゴア一族であり、クリントン政権の副大統領一族である。核兵器原料のウランを使い原子力発電を推進するためには、「火力発電は地球温暖化の問題、環境破壊を引き起こす」と宣伝しなくては「ならない」。ゴアが環境保護の映画を作ったのは、自分が経営するアライド・ケミカル社のウラン販売促進のためであった。核兵器の大量生産で人類を絶滅の危機に立たせているゴアが、人類全体のために「環境保護」を訴えるはずがない。

　後に、ルービンシュタインは名前をアメリカ風にルービンと改名し、その息子ロバート・ルービンは、ノーザントラスト銀行の経営者として、クリントン政権の財務長官となる。

　ロシア＝アメリカの密輸は、ウランだけを扱っていたのでは無かった。「敵国」ロシアの石油を密輸していたのが、ラファルジュというセメント会社・石油タンカー企業であった。このラファルジュの顧問弁護士が、アメリカ次期・大統領候補ヒラリー・クリントンである。大統領、副大統領、財務長官が、ロシア＝アメリカの核兵器原料・密輸マフィアであったクリントン政権。クリントン政権とは核兵器マフィアの作った政権であった。

　このヒラリーが顧問弁護士を務めるラファルジュの子会社が、日本の麻生外務大臣の経営する麻生セメントである。米国の次期大統領？ヒラリーと、日本の次期首相？麻生は、親会社と子会社の関係にある。日米の次期首脳が、このアメリカ＝ロシアの核兵器原料・密輸マフィアにより「担当」されようとしている。


３.　ノーザントラスト銀行は後に、銀行ゴールドマン・サックスの傘下に入る。

　このアメリカ＝ロシアの密輸マフィアは穀物も扱っていた。豊作時のロシアの穀物を安価で輸出し、不作時には西側の穀物をロシアに販売して来た穀物商社が、ドレフュス社とＡＤＭ＝アーチャーダニエルズ＆ミッドランド社である。

　ＡＤＭは、穀物の価格高騰を引き起こしているエタノール最大手企業である。ＡＤＭはエタノール生産で利益を得、高騰した食品価格は、さらに穀物商社ＡＤＭに莫大な利益をもたらしている。「地球環境のためにエタノールを」という次世代のエネルギー政策＝宣伝が、誰の利益のためかは明白である。「地球環境のために原子力発電を」と考えるゴアと、同一の密輸マフィアＡＤＭがエタノールを推進している。次世代の世界のエネルギー政策、原子力発電とエタノールを推進・ハンドリングするアライド・ケミカル＝ゴア＝ＡＤＭの正体は、アメリカ＝ロシアの密輸マフィアであった。

　一方、ドレフュス社は、第一次世界大戦で対立し戦争を行った英国＝フランスVSドイツの両者に兵器を売り付け、莫大な利益を得た武器密輸商人ベージル・ザハロフの企業である。ドレフュスに教育費、生活費を全額出資してもらい、育てられた日銀総裁・澄田智は、９１年、日本のバブル経済を破裂させ、崩壊させた。銀行金利を１０％近くに引き上げ、高い金利を求めて株式市場、不動産市場から資金が銀行へと移動した。株式、不動産はこれで崩壊した。バブル崩壊による１５年に及ぶ大不況で、日本人４５万人が自殺した。ドレフュスのスパイ＝日銀総裁・澄田は、日本人４５万人を虐殺し、日本経済を破壊した「功績」で、ドレフュスの経営顧問に「天下り」した。

　崩壊した日本経済の中、日本全国で次々とホテル、ゴルフ場、銀行が倒産した。倒産し二足三文で売り出されたホテル、ゴルフ場を次々と安価で買い叩いて行ったのが、銀行ノーザントラスト＝ゴールドマン・サックスである。現在、日本全国のゴルフ場の７割がノーザントラストに「乗っ取られ」ている。

　日本の政府系銀行であった長期信用銀行を乗っ取り、新生銀行を創立したリップルウッド社の資金は、ノーザントラスト＝ゴールドマン・サックスから出ていた。リップルウッドの最高経営顧問は、ノーザントラストのロバート・ルービンである。

　ノーザントラスト＝ゴールドマンは、銀行リーマン・ブラザースと合併しているが、ライブドア堀江に資金提供していたのも、このノーザントラスト＝リーマンである。

　日本のバブル崩壊と優良不動産の乗っ取りが、ドレフュス＝ノーザントラストというアメリカ＝ロシア・マフィアによる「自作自演」である事が分かる。なお、現在のドレフュスの会長ナサニエル・サミュエルズは、ノーザントラスト＝ゴールドマン＝リーマンの経営者である。

　ノーザントラストとこの密輸マフィアの扱っていたのは、核兵器原料、石油、穀物だけでは無かった。通常兵器、麻薬、脱税金融も扱っていた。

　この兵器密輸グループには、殺害された英国の元皇太子妃ダイアナが居た。麻薬グループには、チェイニー副大統領の主席補佐官ルイス・リビーが居た。
詳細は次回。