「災害を生き抜く」 ついに出版
★★エコセン前代表・広瀬敏通の『災害を生き抜く』がついに刊行!★★我自然体験業界の御大・広瀬敏通氏の「災害と減災」をテーマにした本が出版されました。(以下、転送情報)201...
「災害を生き抜く」 ついに出版
★★エコセン前代表・広瀬敏通の『災害を生き抜く』がついに刊行!★★我自然体験業界の御大・広瀬敏通氏の「災害と減災」をテーマにした本が出版されました。(以下、転送情報)201...
環境省さんからのお声がけで、「全国自然学校調査の準備会議」に参加して来ました。 (社)日本環境教育フォーラム(通称:JEEF)が音頭をとって、全国自然学校宣言がされ、「日本全国に星の数ほど自然学校を創ろう」と動き始めたのは1996年だったかと思うので、もう20年近くも経つのだなあ。
2002年の初の調査では、自然学校とは 体験型環境教育を提供するために「活動の場」「指導員の常駐」「プログラムの通年実施」ができる、していることを3条件として実施団体の調査をしました。しかし、実際のところは、「環境教育性」は幅広く捉えて、自然ガイドやアウトドアアクティビィティを実施する事業所から公立の施設群も含まれ、その数は3000とも4000とも数えられました。 まさに自然学校の黎明期です。
その後、地域に立脚した地域型自然学校は地域活性や地域の福祉的活動、観光振興に特化したガイド会社が増えるなど多様化する中で、社会企業としての社会貢献型事業へ向かう団体も増えています。さまざまなタイプな自然学校があるので、今回の調査においても再度、「自然学校とは何か」から議論が始まっています。
調査主体が環境省なので、また、子ども農山漁村交流プロジェクトの推進法律ができることを前提にして、環境教育の担い手としての自然学校を全国的に把握しておきたいという思惑はあるようですが、省庁間でも汎用性があるような調査データーにしたいものです。 特に地域創生という言葉がもてはやされるというか、政府が造語したわけですが、その流れの中で、「自然学校」がクローズアップされることは、社会的役割を果たすことでも嬉しいことです。
少しでも意義ある調査になるように・・・、
桃の節句も終わったので、恒例の雪融けクイズの応募受付を開始します。
写真の雪山は何月何日に完全に溶けるでしょうか?ご回答はお一人一回だけです。
このブログのコメントで応募投稿してください。
私のfacebookでも受け付けておりますので、その方が、当たった場合にはご連絡を取りやすいです。
見事、当たった方には寿都湾の新鮮なホタテをどっさりとお送りします。
応募締め切りは3月12日です。
"@theokinawatimes: 琉球王国がアメリカやフランス、オランダと締結した、それぞれの条約の“原本”を展示。浦添市美術館で3月29日まで。 okinawatimes.co.jp/article.php?id… pic.twitter.com/EgtYpKUTjN"へぇ!何の条約でしょうか?
「強者と弱者との紛争に知らぬふりを決め込むなら、それは強者に味方しているということだ。われわれは中立などではない」(バンクシー):「バンクシー」ガザに出現、がれきに作品残す(TBS)news.tbs.co.jp/newseye/tbs_ne… pic.twitter.com/3jgmiOIIX3
UP!! #greenzjp:自然エネルギー100%! 電気事業者ではない「屋久島電工」から見える、電力会社に依存しない暮らしかた - bit.ly/1MXFIzD pic.twitter.com/xEUagXToP6