「聞いてないよ」という人も多いはずだ。もうすぐ、国民を番号で管理する時代が来る。今までのように気軽にカネを振り込んだり、大きな買い物をしたりすると、目を付けられてしまうかもしれない。
■ある日、突然税務署が
「引っ越しのときの手続きがすぐに済むようになるとか、確定申告が楽になると聞くと、便利なことばかりのように思えます。しかし今後、マイナンバーと預金口座や証券口座、不動産の保有状況などが結び付くようになれば、個人の資産はすべて国によって丸裸にされるのです」
こう語るのは、弁護士の水永誠二氏である。
今から半年後の10月、日本に住む全ての人に1枚のカードが送られてくる。近い将来、日常生活の様々な場面で、そのカードに記された「12ケタの番号」が必要になる。
「マイナンバー」-かつて「国民総背番号制」と呼ばれていたものだと言えば、ピンとくる人も多いだろう。資産運用に詳しい税理士が言う。
「今月10日、預金口座を新設する際に、マイナンバーの登録を任意で始めることが閣議決定されました。最初は任意ですが、数年で強制申告制になる見通しです。
行政にとって、マイナンバーと資産を関連付ける意義は2つ。ひとつは、現在の日本は自己申告にもとづいて税金を払う『申告納税』が原則ですが、これが『賦課課税』、つまりある日突然税務署が『あなたはいくら税金を納めなさい』と言ってくる方式に変わる。
もうひとつは、現状では『フロー』つまり所得や収入に対する課税だけなのが、『ストック』つまり預金や株式などの資産にも課税されるようになるということです」
■事実上の「資産課税」
要するに、ひとりひとりに固有で一生変わらない「12ケタの番号」を与え、納税状況、持っている口座や資産などの情報を関連付ける。これらの情報はあなた固有の番号とともに、役所や税務署などの当局によってデータベース化されるのだ。前出の税理士が続ける。
「例えば、親の口座から子供の口座にカネを振り込んだ瞬間に『贈与が発生した』とみなされ、贈与税が弾き出されて源泉徴収されるといったことが起こるようになる。
また、資産を持った人が亡くなった時には、マイナンバーに関連した不動産や株式保有状況にもとづいて自動的に相続税が計算され、遺族にはすぐ納付書が届くのです」
政府は、マイナンバー導入の目的を「社会保障、税、災害対策の分野で効率的に情報を管理」し、「複数の機関に存在する個人の情報が同一人の情報であることを確認する」ためとしている。平たく言えば、国民一人一人がどれだけの収入を得て、どれだけの資産を持っているのか、国がいつでも見られるようになる。
ゆくゆくは、マイナンバーをもとに国が把握する範囲は、不動産や株式・債券といった有形無形の資産ほとんどに及ぶとみられる。そうして税金の取りっぱぐれをなくし、年金や生活保護の不正受給にも目を光らせようというわけだ。
「脱税や不正受給をしている悪い奴らが取り締まられるのだから、いいことじゃないか」と思うかもしれない。しかし、それは甘い。従来ならいちいち問題にならなかったようなカネのやりとりも、逐一監視される時代が目前に迫っている。
「主に問題にされるのは、カネの『出どころ』がどこか、ということです。
例えば、孫の名義で作った銀行口座にお爺さんがせっせと貯めて、数百万円になったとします。今までは特に何も言われませんでしたが、マイナンバーが預金口座に関連付けられると、そのカネが誰のどの口座から出たものかすぐに分かる。そうなれば、『これは贈与じゃないか』ということになり、贈与税がかかってくるわけです」(税理士法人アーク&パートナーズ代表で税理士の内藤克氏)
マイナンバーの運用が本格的になった暁に、おそらく最大の問題になるのが、こうした家族間などの「身近なカネのやりとり」である。
現行法では、贈与税は年間で110万円以上の財産を受け取ったときに発生する。カネの流れがマイナンバーで追えるようになれば、「未成年の口座に多額の入金があったが、これはどこの誰の口座から出たカネか」「収入の少ない若者がマンションを購入したが、資金の出どころを辿るとどの口座か」といったことまで、税務当局がその気になったら詳しく調査・追跡することができる。
カネの出所まで遡って徴税するとなれば、事実上の「資産課税」が始まると言っても過言ではない。
■子の結婚費用にも「贈与税」が
今まで「よくあること」として黙認されていた些細な納税の不備も、マイナンバーが機能し始めれば、どんどん明るみに出てくる。マイナンバー制度に詳しい白鷗大学教授・石村耕治氏が言う。
「ある学生が青森から上京して大学に通いながら、アルバイトをしているとしましょう。彼はよく働いていて、年収が扶養控除の対象になる103万円を超えている。現状では青森の実家と東京では所轄の税務署が違うので、こうしたケースまで追跡しきれません。
しかし、国税庁がデータベースを駆使して各人のマイナンバーと口座・収入を照らし合わせると、即座に『これは控除の対象外』と判断される。申告していなければ、ペナルティとして過少申告加算税や延滞税が課されます。
政府は、不動産登記もマイナンバーで管理することを考えています。そうすると、家族が家やマンションを購入するときに援助した場合や、相続税対策として法定相続人でない孫に不動産を相続した場合にも、当局はマイナンバーで不動産の来歴や購入資金の出どころを調べることができます」
他にも、考えられる事例は枚挙に暇がない。
結婚披露宴の事実上の費用負担として、親が子供の口座に200万~300万円といった多額の「持参金」を入金した場合、即座に贈与税が差っ引かれる。サラリーマンが会社に内緒で副業をしていて、副業の収入分の住民税だけを普通徴収(本業の会社からの天引きではなく、自分で納税する)にしているなら、会社がマイナンバーをもとに納税状況を照合すれば一発でバレる。本業の傍ら、株や投資で儲けている人は、税務署にも勤め先にもあっという間にマークされてしまう。離婚した夫婦が、双方とも子供を扶養に入れっ放しの場合、すぐに「どちらかが扶養を外しなさい」と通知が来る……。
前述したように、現在の日本社会は原則として自己申告で回っている。いわば、「何かあったときだけお上に申し出ればいい」という「性善説」にもとづいているのだ。
しかし、この10月からは価値観をガラッと変えざるを得ない。お上は初めから、あらゆるカネの流れを把握している。少しでも怪しまれると「どういうことか説明せよ」とお達しが来る。隠し立ては不可能-そんな時代がやってくる。人を見たら悪人と思え、の「性悪説」の社会に変わる。
なんと窮屈な世の中か、と嘆きたくなるが、ここで疑問が湧いてくる。誰がどのようにして、われわれのマイナンバーと個人情報を管理するのだろうか、ということである。
マイナンバーの実務を担当する内閣官房社会保障改革担当室は、行政における個人情報の取り扱いについて「一元的には管理しない」と説明する。いわば「履歴書」を作るように、個人情報を一まとめにするわけではないと言いたいようだ。だが、担当者に改めて聞くと、
「一人の職員が、例えば納税と社会保険などいくつかの範囲にまたがって個人情報を見ることもありうる。特に、職員が少ない地方自治体では、そうなる可能性が高い」「閲覧権限の決め方や端末の管理については、各自治体がこれから検討する」
という。中央省庁の官僚だけでなく、役場のヒラ職員さえ、地域の誰がどのくらい資産を持っているかといった情報を見られるようになるのだ。しかも、細かいところは現場裁量。厳重なセキュリティ体制とはお世辞にも言いがたい。
さらに、例えば中央省庁幹部や政府高官なら、やろうと思えばネットワーク上の個人情報を突き合わせることも可能ではないかと問うと、前出の担当者は「現時点で否定はできない」と答えた。
マイナンバー導入後、国民はインターネット上で、どの役所や行政機関がいつ自分の情報を閲覧したか確認できるようになる。しかし、あくまで分かるのは「いつ」「どの役所が」ということだけで、「なぜ閲覧されたのか」「何の情報が閲覧されたのか」を知りたいなら問い合わせるしかない。ある日突然、税務署が自分の個人情報を調べたと分かれば、それだけで不安になってしまうだろう。
■もしも情報が漏洩したら……
前出の水永氏は、こう言って警鐘を鳴らす。
「マイナンバーが社会に浸透すれば、銀行や勤務先の会社だけでなく、携帯電話会社やカード会社、時にはレンタルビデオ店などにも提示する必要が出てくるでしょう。
番号は一生同じですから、ひとたび流出すると、様々な情報をつなぎ合わせてその人の行動履歴が分かってしまう。また、流出した番号をもとにクレジットカードや口座を偽造され、知らないうちに巨額の借金を背負わされたり、ブラックリストに入れられたりする恐れがあります」
実際に、国民総背番号制を以前から実施しているアメリカでは、盗まれた番号で勝手にカードを作られるなどして、巨額の負債を背負わされる事件が後を絶たない。同様に番号制がある韓国では、一説には延べ5000万件もの個人情報漏洩が起こり、社会問題になっている。日本でも、他人のマイナンバーを盗んでリストにし、闇で高く売りさばくような勢力が出てくるだろう。
前出の石村氏が言う。
「政治資金の問題も続出していることだし、まずは『政治家・官僚マイナンバーvvvvvvvv制』を試しに導入してみたら?と言いたいですね。どんなに大変か分かるでしょうから。
社会には『遊び』が必要です。昼と夜で別のところに勤めていて、それを周囲に知られたくないという人だっている、国民全員をガチガチに管理するのが、本当にいいことなのか。『ここまでは許す』という幅のある仕組みでないと、国中が犯罪者だらけになりますよ」
多少の利便性と引きかえにするには、あまりに恐ろしすぎる。
「週刊現代」2015年3月28日号より
■ある日、突然税務署が
「引っ越しのときの手続きがすぐに済むようになるとか、確定申告が楽になると聞くと、便利なことばかりのように思えます。しかし今後、マイナンバーと預金口座や証券口座、不動産の保有状況などが結び付くようになれば、個人の資産はすべて国によって丸裸にされるのです」
こう語るのは、弁護士の水永誠二氏である。
今から半年後の10月、日本に住む全ての人に1枚のカードが送られてくる。近い将来、日常生活の様々な場面で、そのカードに記された「12ケタの番号」が必要になる。
「マイナンバー」-かつて「国民総背番号制」と呼ばれていたものだと言えば、ピンとくる人も多いだろう。資産運用に詳しい税理士が言う。
「今月10日、預金口座を新設する際に、マイナンバーの登録を任意で始めることが閣議決定されました。最初は任意ですが、数年で強制申告制になる見通しです。
行政にとって、マイナンバーと資産を関連付ける意義は2つ。ひとつは、現在の日本は自己申告にもとづいて税金を払う『申告納税』が原則ですが、これが『賦課課税』、つまりある日突然税務署が『あなたはいくら税金を納めなさい』と言ってくる方式に変わる。
もうひとつは、現状では『フロー』つまり所得や収入に対する課税だけなのが、『ストック』つまり預金や株式などの資産にも課税されるようになるということです」
■事実上の「資産課税」
要するに、ひとりひとりに固有で一生変わらない「12ケタの番号」を与え、納税状況、持っている口座や資産などの情報を関連付ける。これらの情報はあなた固有の番号とともに、役所や税務署などの当局によってデータベース化されるのだ。前出の税理士が続ける。
「例えば、親の口座から子供の口座にカネを振り込んだ瞬間に『贈与が発生した』とみなされ、贈与税が弾き出されて源泉徴収されるといったことが起こるようになる。
また、資産を持った人が亡くなった時には、マイナンバーに関連した不動産や株式保有状況にもとづいて自動的に相続税が計算され、遺族にはすぐ納付書が届くのです」
政府は、マイナンバー導入の目的を「社会保障、税、災害対策の分野で効率的に情報を管理」し、「複数の機関に存在する個人の情報が同一人の情報であることを確認する」ためとしている。平たく言えば、国民一人一人がどれだけの収入を得て、どれだけの資産を持っているのか、国がいつでも見られるようになる。
ゆくゆくは、マイナンバーをもとに国が把握する範囲は、不動産や株式・債券といった有形無形の資産ほとんどに及ぶとみられる。そうして税金の取りっぱぐれをなくし、年金や生活保護の不正受給にも目を光らせようというわけだ。
「脱税や不正受給をしている悪い奴らが取り締まられるのだから、いいことじゃないか」と思うかもしれない。しかし、それは甘い。従来ならいちいち問題にならなかったようなカネのやりとりも、逐一監視される時代が目前に迫っている。
「主に問題にされるのは、カネの『出どころ』がどこか、ということです。
例えば、孫の名義で作った銀行口座にお爺さんがせっせと貯めて、数百万円になったとします。今までは特に何も言われませんでしたが、マイナンバーが預金口座に関連付けられると、そのカネが誰のどの口座から出たものかすぐに分かる。そうなれば、『これは贈与じゃないか』ということになり、贈与税がかかってくるわけです」(税理士法人アーク&パートナーズ代表で税理士の内藤克氏)
マイナンバーの運用が本格的になった暁に、おそらく最大の問題になるのが、こうした家族間などの「身近なカネのやりとり」である。
現行法では、贈与税は年間で110万円以上の財産を受け取ったときに発生する。カネの流れがマイナンバーで追えるようになれば、「未成年の口座に多額の入金があったが、これはどこの誰の口座から出たカネか」「収入の少ない若者がマンションを購入したが、資金の出どころを辿るとどの口座か」といったことまで、税務当局がその気になったら詳しく調査・追跡することができる。
カネの出所まで遡って徴税するとなれば、事実上の「資産課税」が始まると言っても過言ではない。
■子の結婚費用にも「贈与税」が
今まで「よくあること」として黙認されていた些細な納税の不備も、マイナンバーが機能し始めれば、どんどん明るみに出てくる。マイナンバー制度に詳しい白鷗大学教授・石村耕治氏が言う。
「ある学生が青森から上京して大学に通いながら、アルバイトをしているとしましょう。彼はよく働いていて、年収が扶養控除の対象になる103万円を超えている。現状では青森の実家と東京では所轄の税務署が違うので、こうしたケースまで追跡しきれません。
しかし、国税庁がデータベースを駆使して各人のマイナンバーと口座・収入を照らし合わせると、即座に『これは控除の対象外』と判断される。申告していなければ、ペナルティとして過少申告加算税や延滞税が課されます。
政府は、不動産登記もマイナンバーで管理することを考えています。そうすると、家族が家やマンションを購入するときに援助した場合や、相続税対策として法定相続人でない孫に不動産を相続した場合にも、当局はマイナンバーで不動産の来歴や購入資金の出どころを調べることができます」
他にも、考えられる事例は枚挙に暇がない。
結婚披露宴の事実上の費用負担として、親が子供の口座に200万~300万円といった多額の「持参金」を入金した場合、即座に贈与税が差っ引かれる。サラリーマンが会社に内緒で副業をしていて、副業の収入分の住民税だけを普通徴収(本業の会社からの天引きではなく、自分で納税する)にしているなら、会社がマイナンバーをもとに納税状況を照合すれば一発でバレる。本業の傍ら、株や投資で儲けている人は、税務署にも勤め先にもあっという間にマークされてしまう。離婚した夫婦が、双方とも子供を扶養に入れっ放しの場合、すぐに「どちらかが扶養を外しなさい」と通知が来る……。
前述したように、現在の日本社会は原則として自己申告で回っている。いわば、「何かあったときだけお上に申し出ればいい」という「性善説」にもとづいているのだ。
しかし、この10月からは価値観をガラッと変えざるを得ない。お上は初めから、あらゆるカネの流れを把握している。少しでも怪しまれると「どういうことか説明せよ」とお達しが来る。隠し立ては不可能-そんな時代がやってくる。人を見たら悪人と思え、の「性悪説」の社会に変わる。
なんと窮屈な世の中か、と嘆きたくなるが、ここで疑問が湧いてくる。誰がどのようにして、われわれのマイナンバーと個人情報を管理するのだろうか、ということである。
マイナンバーの実務を担当する内閣官房社会保障改革担当室は、行政における個人情報の取り扱いについて「一元的には管理しない」と説明する。いわば「履歴書」を作るように、個人情報を一まとめにするわけではないと言いたいようだ。だが、担当者に改めて聞くと、
「一人の職員が、例えば納税と社会保険などいくつかの範囲にまたがって個人情報を見ることもありうる。特に、職員が少ない地方自治体では、そうなる可能性が高い」「閲覧権限の決め方や端末の管理については、各自治体がこれから検討する」
という。中央省庁の官僚だけでなく、役場のヒラ職員さえ、地域の誰がどのくらい資産を持っているかといった情報を見られるようになるのだ。しかも、細かいところは現場裁量。厳重なセキュリティ体制とはお世辞にも言いがたい。
さらに、例えば中央省庁幹部や政府高官なら、やろうと思えばネットワーク上の個人情報を突き合わせることも可能ではないかと問うと、前出の担当者は「現時点で否定はできない」と答えた。
マイナンバー導入後、国民はインターネット上で、どの役所や行政機関がいつ自分の情報を閲覧したか確認できるようになる。しかし、あくまで分かるのは「いつ」「どの役所が」ということだけで、「なぜ閲覧されたのか」「何の情報が閲覧されたのか」を知りたいなら問い合わせるしかない。ある日突然、税務署が自分の個人情報を調べたと分かれば、それだけで不安になってしまうだろう。
■もしも情報が漏洩したら……
前出の水永氏は、こう言って警鐘を鳴らす。
「マイナンバーが社会に浸透すれば、銀行や勤務先の会社だけでなく、携帯電話会社やカード会社、時にはレンタルビデオ店などにも提示する必要が出てくるでしょう。
番号は一生同じですから、ひとたび流出すると、様々な情報をつなぎ合わせてその人の行動履歴が分かってしまう。また、流出した番号をもとにクレジットカードや口座を偽造され、知らないうちに巨額の借金を背負わされたり、ブラックリストに入れられたりする恐れがあります」
実際に、国民総背番号制を以前から実施しているアメリカでは、盗まれた番号で勝手にカードを作られるなどして、巨額の負債を背負わされる事件が後を絶たない。同様に番号制がある韓国では、一説には延べ5000万件もの個人情報漏洩が起こり、社会問題になっている。日本でも、他人のマイナンバーを盗んでリストにし、闇で高く売りさばくような勢力が出てくるだろう。
前出の石村氏が言う。
「政治資金の問題も続出していることだし、まずは『政治家・官僚マイナンバーvvvvvvvv制』を試しに導入してみたら?と言いたいですね。どんなに大変か分かるでしょうから。
社会には『遊び』が必要です。昼と夜で別のところに勤めていて、それを周囲に知られたくないという人だっている、国民全員をガチガチに管理するのが、本当にいいことなのか。『ここまでは許す』という幅のある仕組みでないと、国中が犯罪者だらけになりますよ」
多少の利便性と引きかえにするには、あまりに恐ろしすぎる。
「週刊現代」2015年3月28日号より
