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御嶽山噴火 「ドカン」巨石の雨 軽トラ大…「もうダメだ

2014年09月28日 09時22分19秒 | ニュース
 立ち上った噴煙は、大勢の登山客らをのみ込み、麓に至る山肌を真っ白な灰で染めた。27日昼前に突然噴火した長野、岐阜両県にまたがる御嶽山(おんたけさん)。紅葉狩りを楽しむ山頂付近の登山客らの頭上に巨大な石が降り注ぎ、楽しいはずの行程はパニックに変わった。「生きて帰れないと思った」。生還者は恐怖の一部始終を語った。山小屋には多くの登山客が避難し、一様に不安そうな表情を浮かべた。

 「本当に生きた心地がしなかった」。御嶽山が噴火した際に山頂付近にいた長野県飯島町の山岳ガイド、小川さゆりさん(43)は、興奮した様子で当時を振り返った。

 午前11時40分ごろ山頂に到達し、火口を回る「おはち巡り」をしていたところ、突然「ドカン」と大きな音がした。驚いて音がした方向を見ると、石を空中に飛ばしながら、一気に煙が噴き出していた。まもなく強い硫黄臭が漂い、嘔吐(おうと)する登山客もいた。

 火山灰とともに、周囲に直径1メートルぐらいの大きさの石が飛んできたため、急いで岩陰に隠れた。まもなく、もう一度「ドカン」という音が鳴り、今度は軽トラック大の石が飛んでくるようになった。巨大な石は地面にぶつかって割れ、破片が四方八方に飛び散った。黒い雨が降り始め、雷のような音も鳴ったという。灰はひざ上まで積もった。「もうダメだ」。そう思った。

 噴火当時、山頂には50人ぐらいの登山客がおり、女性4人組のグループの1人は、飛んできた石が左足に当たり、骨折してパニックになっていた。「救助してあげたかったが、どうにもできなかった」

 噴火の勢いが一時的に弱まったすきに、普段通らないルートをまっすぐ突っ切り、一目散に走って9合目にある石室山荘まで下りて助けを求めた。「もう、生きて帰れないと思ったけど、なんとか生還することができた」

 横浜市から来た会社員の男性(61)は妻(58)と9・5合目付近で昼食を終え、山頂を目指そうとした矢先に噴火が起きた。「ドーンという音がして入道雲のような煙が上がった。1分もたたないうちに周りが真っ暗になり、何も見えなくなった」

 噴煙で辺りが真っ暗になり軽石のようなものが降ってきた。初めは熱くなかったが、次第に熱く感じるようになった。山肌が破裂するような「パン、パン」という音も聞こえたという。

 「体を伏せろ」「口をふさげ」。そんな声が聞こえ、岩のそばに頭を抱え込むようにして身をかがめ、タオルを口にあてた。

 周辺にいた人が「焦らないでゆっくり下りて」と言ったのを機に、妻を先に下山させ、後から下りようと思ったが視界はわずか30センチほどしかない。小さなライトは持っていたが役に立たなかった。山道の道幅を示すロープを頼りに足場を確認しながらゆっくりと下り、たどり着いた9・5合目の山小屋で妻と再会できた。真っ暗な中を30分以上1人でさまよい「このままもう会えないかもしれないと覚悟した」と話した。

 ■「灰色の壁」 視界奪われ

 滋賀県長浜市から単独登山していた竹内裕一さん(30)は噴火時、山頂まで400メートルほどの地点にいた。登山道には登山者の列が連なっていたという。

 「パーン!」。突然、風船が割れたような乾いた音が響いた。山頂を見上げると、白煙が立ち上っていた。続けざまに、何度も爆音がとどろいた。「噴火だ!」。竹内さんがそう理解したときには急勾配を噴煙が猛烈な勢いで迫ってきた。「灰色の壁だった」。竹内さんは、無我夢中で斜面を駆け下りた。「巻き込まれたらどうなる」「倒れて骨折してもいい。命だけは…」。灰の壁はどんどん迫り、煙の壁にのみ込まれた。視界を奪われつつも山小屋に駆け込んだ。

 兆候はあったという。竹内さんは山小屋で、前日から宿泊している登山客に「急に硫黄の臭いが強くなった」という話を聞いていた。竹内さんは月2度は山に登っている。「こういう事態もあると覚悟はしていた。だがあのとき、恐怖しかなかった。しばらく登山は控えるつもりだ」と疲れ切った様子で話していた。
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四国電も再生エネの新規受け入れ中断検討

2014年09月27日 08時22分10秒 | 太陽光発電
 四国電力は九州電力に続き、再生可能エネルギーの発電事業者がつくった電力の新規受け入れを中断する検討に入った。企業からの買い取り申し込みが急増しているためだ。経済産業省はこうした事態を受け、電力会社の受け入れ能力を検証する。再生エネの普及と電力の安定供給の両立に向け、政府は抜本的な対応を迫られそうだ。

 四国電力は10月から、四国全域で企業からの再生エネの買い取り申し込みを保留する。出力の変動が大きい太陽光発電を大量につなぐと、電気を安定的に供給できない恐れがあると判断した。九州電力も24日、申し込みへの回答を保留する方針を発表している。北海道電力や沖縄電力も申し込みが受け入れ能力を超える状態になっており、再生エネの拡大に電力会社が対応できていない事態が次々に明らかになっている。

 経産省は10月にも総合資源エネルギー調査会の下に専門家会合を設け、まず九電に追加の受け入れ余地がないかなどを精査する。専門家の第三者の目で確かめ、まだ買い取りが可能と判断すれば申請を受け付けるよう促す見通しだ。「再生エネの最大限の導入に向けて何ができるかを、あらゆる角度から検証する」(小渕優子経済産業相)方針だ。

 ただ、再生エネを安定的に普及させるには、電力会社の受け入れ余地の検証だけでは不十分だ。欧州でも再生エネ制度は曲がり角を迎えている。経産省は再生エネのコストを精査した上で、現状の固定価格買い取り制度の妥当性を検証する。
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エボラ熱死者3000人超、1カ月で倍増 WHOまとめ

2014年09月27日 08時17分06秒 | ニュース
世界保健機関(WHO)は26日、西アフリカで感染が拡大しているエボラ出血熱による死者が23日時点で3091人に上ったと発表した。感染者数は疑いのある人も含め6574人。感染5カ国のうち、リベリアとシエラレオネで死者が増え続け、3000人の大台を超えた。WHOは血清を使う治療を急ぐ方針だ。

 死者は1カ月前の8月26日に比べ約2倍、7月23日との比較では4.6倍に拡大した。リベリアが1830人と半数以上を占める。集計対象5カ国のうちナイジェリアとセネガルは感染者、死者ともに増加が止まった。ギニアはリベリアやシエラレオネより緩やかだが、まだ増えている。

 WHOは9月上旬の専門家会合で、回復した患者の血清を使う治療を優先することで合意。感染者が増えた一方で、回復して抗体を持つ人も増えたためだ。WHOは26日、来週前半に血清利用について暫定的な指針を公表すると発表した。一方、11月を目指していたワクチン2種類の使用は来年1月になるとの見通しを示した。

 エボラ熱への対応では米国が感染国に米兵約3000人の派遣を決めたほか、安倍晋三首相も追加支援を表明するなど国際社会が感染拡大を防ぐための協力を強化している。ただ、今月にはギニアで病気への正しい知識を伝えるために活動していた医療従事者8人が殺害されるなど、現場での混乱は収束していない。
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X JAPAN・Toshl 12年間の洗脳騒動で「支払い総額は15億円超」

2014年09月26日 07時55分45秒 | TV番組
 9月25日、X JAPANのボーカル・Toshl(48)が、著書『洗脳 地獄の12年からの生還』の出版に際し、東京・外国特派員協会で会見を行った。12年間の洗脳生活を振り返り、約70人の外国人記者を前に心の内を明かした。

 同書には、1997年から2009年まで、自己啓発セミナー「ホームオブハート」に洗脳されていた経験が赤裸々に綴られている。Toshlは「奪われたものは返ってきませんし、痛みも消えません。若い人たちが道をはずさないような一つのきっかけになればいいと思う」と自身の経験を踏まえ、メッセージを送った。

 洗脳されていた12年間で支払った額は実に「15億円以上」。そこからの脱出にはX JAPANの再結成も起因しているという。会見ではドラムのYOSHIKI(48)についてふれ、「45年くらいの付き合いですが、今がいちばん仲がいい。お互いにすっきりとした状態です」と明かした。洗脳から解け、新たな人生を歩み始めたToshl。「この年になって、新たなチャレンジができる喜びを感じています」と思いを語った。
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日本の再増税に海外メディアが反対?「延期すべき」の声

2014年09月26日 07時46分30秒 | 行政
 今年4月には8%になり、そして来年10月には10%へと増税される消費税。しかしこの消費税の再増税延期を求める論調が、海外の有力メディアで高まっている。

 9月11日付の米紙ニューヨーク・タイムズの社説には、安倍晋三首相も財務省も驚いたことだろう。「日本経済の問題解決策」と題し、なんと来年10月に予定される消費税の再増税延期を求めたのだ。

<日本経済は4~6月期に前期より7.1%も縮んだ。政府が間違った政策を変えない限り、ようやく回復してきた景気が失速しかねないことを示している。4月の8%への消費税率引き上げによって、安倍首相は本気で政府の借金を減らそうとしている、というシグナルを投資家に送ろうとした。しかし一方で、消費の急激な落ち込みも招いてしまった。来年予定される再増税は延期すべきだ>

 これに先立つ8月29日には、英経済紙のフィナンシャル・タイムズ(アジア版)も、社説で再増税の延期論を展開した。

<安倍首相は財務省に立ち向かい、再増税を延期すべきだ。8%への増税を決断したのは勇敢だったが、同時に無鉄砲でもあったかもしれない>

 世界のオピニオンリーダーに強い影響力を持つ両紙を筆頭に、主だった海外メディアは、来年10月に予定される再増税に対し、相次いで疑いの目を向け始めている。

 その根拠は、4月の消費増税で個人消費が落ち込み、日本経済が失速しつつある、という認識だ。

 9月8日に公表された4~6月期の国内総生産(GDP)の2次速報で、実質GDPの成長率は年率換算で前期比マイナス7.1%へ引き下げられた。これはリーマン・ショック以来の大きな景気の落ち込みだ。そのあと発表された経済指標もさえないため、国内外で日本経済の先行きに厳しい見方が広がっている。再増税によって景気が完全に腰折れすれば、結局は税収も伸び悩んで財政再建が遠のくばかりでなく、世界経済にも悪影響を与えかねない。

※AERA 2014年9月29日号より抜粋
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