温暖化は自然起因？CO2起因？米国世論は二分

 

気候変動と社会: 基礎から学ぶ地球温暖化問題   東京大学 気候と社会連携研究機構 東京大学出版会

　私は業界紙の主催する「エネルギー時代研究会」という研究会に入っている。ここでは二か月に一度講演会、半年に一度懇親会が開催されている。2024年度最後の講演会に参加した。3名ほどの講演だったが、一番興味のあったテーマについて書く。（上の書籍は今回の講演とは直接関係ありません）

　第二次トランプ政権の経済・エネルギー政策だ。講演者は外資系エネルギーコンサルタントの方二名、うちお一人は米国在住が長い。

　バイデン政権とトランプ政権の主要な経済政策の違い、エネルギー政策の違いが話された。結論は、太陽光、風力、ＤＶが急ブレーキ、原子力、ブルー水素やＣＣＳは継続、天然ガスを始めとする化石燃料への投資拡大、火力発電所の耐用年数延長・新設となっている。

　まあ、この辺までは、ニュースやネットを見てるとある程度想像がつく。私が知りたかったのは、トランプ政策にある地球温暖化に対する考え方、トランプは地球温化は二酸化炭素ではなく、自然起因だと思ってるらしいが、ほんとなのか、だ。

　講師の発表が終わって、質問の時間になった。私が手を上げたら、司会の方が私を指名してくれた。私の質問は「日本では、地球温暖化は二酸化炭素が主因だと思われてるが、トランプ政権はそうでもないようだ、米国の世論はどうなっているのか？」だ。

　その回答は、「米国では、共和党支持者は『自然起因説を支持』、民主党支持者は『二酸化炭素説を支持』している。従って、選挙で大統領が変わる度に、政策は大きく振れる」そうだ。

　そう言われると、腹にストンと落ちる。温暖化の真の原因は不明だが、米国では「自然起因説」「二酸化炭素説」がほぼ半々だということ。

　日本は二酸化炭素一色。だいぶ違うな。日本では、二酸化炭素が犯人だとなると、一斉にそちらに走る。取り掛かるのに時間がかかり、ブレーキにも時間がかかる。みんなやってますよと、周りの先進国を見て決める、日本人の国民性だな。

　しかし、米国の選挙結果、振れが大きすぎる。これじゃ、投資も難しいだろう、日本にとっては、いい迷惑だよね。