10月16日(金)の市場概況です。
赤字部は17日朝の更新
◆日経先物:10270円(+30円)OSC61%(+2%)10月6日の30%から切り返し中。
◆日経平均:10258円(+19円)OC66%(+2%)10月5日の28%から切り返し中。
日経平均指数値倍率:98(同値)数字が減るほど上昇傾向を示します。
◆TOPIX:900.95(-3.2)OSC58%(同値)10月5日の27%から切り返し中。
◆マザーズ指数:437.55(-4.91)OSC53%(-7%)10月15日の60%から下落に転じたか?
◆ヘラクレス指数:584.72(-2.86)OSC59%(-3%)10月5日の24%から切り返し中。
◆ドル・円:90.9円(32銭の円安)OSC60%(同値)なお円安進行中。
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◆米ドルLIBOR(3ヶ月もの):0.28406%(前日比+-0%)10月15日現在。金利下げ再開したものの再度打ち止め。
◆米10年債利回り:3.404%(-0.052)-10月16日NY時間午後4時半。
◆日経先物イーブニングセッション:10250円(大証終値比-20円)
◆シカゴ日経先物:10205円(円建て、大証終値比-65円)
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◆NYダウ:9996ドル(-67ドル)OSC67%(-4%)15日の71%をピークに下降に転じたか?
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後場はじりじりと下がってやりづらかった相場でした。
中でも、前場の終わりに203800円という絶好の位置で拾っておきながら、後場の始まりからの急落局面で同値撤退させられた、あの8410セブン。その後、マイナス圏へと転落し、それ見たことかと内心思っておりました。しかし、そこから25本移動平均線を抜いて引けにかけての鰻登りの上昇には、完全に騙されましたね。
かといって、このマイナス圏で拾うにはリスクがありすぎます。この株のOSCは朝から前日よりも低下していたのです。ここに、後場の寄りつきからの最後の投げがなされる素地があったようです。これがモーメンタムをきちんと表すOSCの良いところでもあり注意すべき点ですね。
こういう最後の投げを誘う下げが出たときは、むしろ絶好のチャンスと見て、その奈落からの這い上がり過程で拾うのがコツと思い知りました。
要するに、OSCが30%以下に押されたところは、今の相場環境では黙って拾って、温泉にでも1週間ほど行っていればいいのです。
別のパターンでやられたのが8086ニプロです。こちらは後場に1910円で始まってから、今日の高値まで爆上げ。このイメージが焼き付いてしまい、押し目の25本移動平均線あたりで拾い、更にその下まで劇下げしたので、リバウンド狙いで難平買い。予想どおりに、再度25本線をすぐに超えてきましたが、ここまででした。この落ちるナイフを拾った時は、最初の売り方の買い戻しの買いに乗じて、薄利でも良いから手放すべきでした。案の定、第二弾の売り崩しに遭いました。13時前あたりからの、1913円の頂点からの下落ぶりは、敵ながらあっぱれ。
結局、あっというまの凋落で、マイナスに突っ込む段階で損切り。しかし、この株の切り返しモードは、OSCで確認できておりましたので、リベンジを狙っての買いチャンスを待っておりました。今度は、下でじっくりと揉んで貰ってから、再度1900円レベルで25本線が交差する1901円で、ロットを半分に抑えて仕込みました。
再度マイナス圏に落ちれば撤退と決めておりましたが、これは、筆者の買値を20分ぐらいかかって抜いてからは、きれいに切り返しました。追撃買いを1906円あたりで入れるも、結局は約定せず。しかし、手持ちの駒で来週以降は、恩返しをして貰いたいものです。
今週は、色々と騙されながらも、ようやくデイトレーディングの心理や、節目の値段でのエントリーなど、いくつか学習をさせて貰いました。
これを糧にして、来週から年末にかけて、少しずつロットを大きくしながら、売りもうまく混ぜながら戦果を最大化していきたいものです。
それには、いろいろな局面での様々な経験が肥やしとして必要ですね。予想がピタリと当たった時の快感は、この退屈なマウス操作を筆者に続けさせるモチベーションを与えてくれます。
もし、負け続けると、自信を失いモチベーションが下がり、やがてやることなすこと一貫性やら思想までなくなり、この世界から退場することになることは目に見えておりますね。
いやいや、しかしながら、専業のトレーダーの皆さんはどうやってこの試練を乗り越え、勝ち続けているのでしょうね。考えれば考えるほど、甘くはないのが株式相場です。
しかし、マクロ経済分析から、こうしたデイトレーディングのテクニックまで、絶えずブラッシュアップし続ける以外には活路が開けない、非常にきつい商売ですね。
-------17日朝のコメント-------
NY市場は、さすがに好材料よりも悪材料が目立ち、1万ドルを割り込んでの終了でした。IBMが指数を47ドル押し下げるのに貢献したようですが、これは3Qにハイテク関連の契約のキャンセル報道によるとのこと。どういう契約だったのか不明ですが、2004年のJPモルガンとのアウトソーシング契約の解除の時のように、モルガンからの4000人もの社員のIBMの移籍を伴う大きな契約ならいざしらず、通常の範囲では契約解除などは頻繁にあるはず。
どうやら利益確定の口実にされている感じですね。
企業決算ではバンカメとGEが足を引っ張っております。バンカメは、消費者クレジット関連損失が足かせとなっております。8月のアメリカの消費者信用残高ですが、約120億ドルの減少は年率換算で5.8%の大きな落ち込みを見せております。そのうち、クレジットカードでの借金残高は99億ドルを占め、こちらの落ち込みは年率13%にもなっております。
なお、7月度の消費者信用残高の落ち込みはもっとひどく、215億ドルの減少でこれは年率換算では10.4%にも達する落ち込みです。結果、現在の残高は2兆45000億ドル程度と推定されますが、まだ巨額ですね。(これまでの年率換算での前年比残高の落ち込みの記録は、1991年の1.9%です。10.4%というのがいかに凄い数字か分かります。)
これまでに借金しすぎたアメリカ人は、お金のある人は生活防衛のため、あるいは借金返済のため、クレジットカードの使用を減らす一方で、やむなくクレジットカードで当座の生活費をまかなう人々も増えており、そのため、貸し倒れが11.4%を超えております。
これは異常事態ではないでしょうか?
クレジット社会で成り立つアメリカが、その使用を極端に減らしはじめ、貸し倒れ率が急増しているなら、これはクレジット会社の経営がおかしくなるのは当たり前です。
バンカメの決算は、その先駆けとしての大きな意味を持っております。
二番底が来るかどうか、世間では大いに注目されておりますが、この日本円にして220兆円にも達する消費者信用残高の問題と、失業率の問題がやはり大きな鍵を握っております。
しかし、肝心の失業率については、これを集計するBirth/Deathモデルに問題があり、実際に公表されている数字よりも大きな数字になっていたということが、今頃になって暴露されております。(
失業率の集計モデルが壊れていた)
ちなみに、この3月までの1年間に職を失ったのは480万人という正式発表の数字ではなく560万人だったとのこと。(しかし、日本のマスメディアは、こんなこと一切書きません。海外メディアを見ないと世の中は全く理解不能ですね。)
株価を大きく左右するばかりか、世界経済の行き末に大きな影響力を持つこの数字の算出が何といい加減なことなのか、全くあきれてものが言えません。