ゆうべの月
黒雲、多し。月、より大きくふくらむ。
とても、魅力的なかすみ。
でも、なかなか、スマホでは、おとといの月との違いはわかりませんね。
道の光も輝いて、家もぼんやりと涼し。
クリニック兼住宅で火災、1人死亡1人重体 吉祥寺
2021年8月23日 (月)配信朝日新聞
22日午前6時45分ごろ、東京都武蔵野市吉祥寺本町1丁目で、「木下循環器呼吸器内科クリニック」が入るクリニック兼住宅（4階建て）付近から出火し、2階部分の住宅約90平方メートルが焼けた。警視庁武蔵野署によると、2階に住む無職木下信一郎さん（80）が全身にやけどを負うなどして死亡した。妻とみられる女性も重体。署や東京消防庁が出火原因を調べている。
署によると、建物には木下さんの親族の70代夫婦も住んでいたが、出火当時は外出していて無事だった。
現場はJR吉祥寺駅から北東に約400メートル。周辺にビルやマンションが立ち並ぶが、延焼はなかった。
「医療しっかり支える」 首相、専門家らと面会
2021年8月23日 (月)配信共同通信社
菅義偉首相は２２日、人工心肺装置「ＥＣＭＯ（エクモ）」の治療の専門家らでつくるＮＰＯ法人「日本ＥＣＭＯネット」の竹田晋浩（たけだ・しんひろ）理事長らと公邸で面会した。「新型コロナウイルスの新規感染者に対する死亡率が世界に比べ非常に低い状態を維持するため、重症患者らも含め医療をしっかり支えていく」と強調した。面会後、竹田氏が記者団に明らかにした。
同席した医療法人社団「みやび」の渡辺雅貴（わたなべ・まさたか）理事長は開業医の立場から感染者の往診の現状を説明。首相は「開業医の診療体制にも協力する」と応じた。
これに先立ち、首相は瀬戸泰之（せと・やすゆき）東大病院長とも面会し、新型コロナの診療と一般診療の両立について説明を受けた。
自宅療養者の診察迅速に ＮＴＴ系がシステム提供
2021年8月23日 (月)配信共同通信社
ＮＴＴドコモなど３社は２０日、新型コロナウイルスに感染した自宅療養者を迅速にオンラインで診療できるシステムを、医療機関に無償提供すると発表した。医療機関が患者のスマートフォンにオンライン診療用のＵＲＬを送り、患者はクリックするだけで医師とビデオ通話ができる。
２０日から申し込みの受け付けを始めた。ドコモとＮＴＴコミュニケーションズ、オンライン診療システムを手掛けるメドレー（東京）が実施する。提供する期間は感染状況を踏まえて判断する。
症状が悪化するなどして診察が必要になった患者の場合、迅速な対応が必要。患者は専用のアプリをダウンロードする必要がなく、速やかに医師と画面越しに会話できる。
通信環境が整っていない医療機関には、タブレット端末やＷｉ―Ｆｉの機器を当面無償で貸し出す。
文系理系を超えてコロナ対策 阪大に教育研究拠点
2021年8月23日 (月)配信朝日新聞
大阪大学は、文系理系の枠を超えた感染症総合教育研究拠点を今年度から設置、活動を始めた。新型コロナウイルスに関する誤った情報の拡散や医療態勢の不足など、今回のパンデミック（世界的大流行）で浮き彫りになった社会的な課題の解決に取り組む。
拠点は3部門あり、一つが「科学情報・公共政策部門」。コロナ禍では、不安をあおる情報やワクチンに関するデマなどが社会問題になった。科学的根拠がある情報をどう発信すれば効果的なのか研究を進める。
政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会メンバーでもある大竹文雄特任教授や感染拡大について独自指標を作った中野貴志教授が中心となり、感染対策と経済対策の政策提言研究などを進める。緊急事態宣言の効果と経済影響など、政策の検証も研究テーマになる。
「感染症・生体防御研究部門」は、未知のウイルスを調べる方法や、ワクチンや治療法開発の基礎となる感染と体の反応、免疫の仕組みについて研究を進める。新型コロナを克服したとしても、次のパンデミックがいつ起こるかわからないからだ。
日本の免疫学はマウスを使う研究では世界のトップレベルだが、ヒトの免疫研究が弱いと指摘されてきた。最先端の解析技術を駆使して、ヒトの免疫システムを直接解析する研究を進めるという。
アストラ製で集団接種開始 大阪、１１月完了へ加速
2021年8月23日 (月)配信共同通信社
大阪市は２３日、英アストラゼネカ製の新型コロナウイルスワクチンの集団接種を始めた。大阪府内では連日２千人を上回る感染者が発表され、４割が同市に集中。市によると米ファイザー、モデルナ製だけでも１１月中に希望者全員にコロナワクチン接種を終えるとの当初見込みは変わらないが、アストラ製の追加で加速したい考えだ。
会場は中央区の大阪城公園にある城見ホールで、医師や看護師など約６０人態勢。週内は毎日５４０人が接種を受ける予定で、１６日に予約の受け付けを始め、翌日には２９日分まで埋まったという。
対象は４０歳以上の希望者のほか、アレルギーなどがあり、他の２社のワクチンが打てない１８歳以上の人など。８週間空けて２回接種する。３０日からは浪速区の大阪シティエアターミナルビルにも会場を開設する。
午前１０時から接種を受けた平野区の建設業竹内久登（たけうち・ひさと）さん（４９）は最近、知人に感染者が出たといい「身近なところまで来ていると感じる。他のワクチンは予約が取れず（副反応が取り沙汰された）アストラ製なら取れると思った」と話した。
西淀川区から来た主婦坂元玲子（さかもと・れいこ）さん（６４）は高齢の夫と２人暮らし。「早く打ちたい一心で、副反応の心配はなかった。やっと打てて安心した」と語った。
厚生労働省によると、アストラ製ワクチンは１６日から、新型コロナ感染が急拡大する首都圏４都県や大阪、沖縄へ順次配送された。埼玉県川口市は２３日午後５時から原則４０歳以上の市民を対象に接種を開始する。１日の予約枠は５００人で、今週分は全て埋まった。
１市９町「旭川モデル」 広域連携接種 ９月から 町民予約 ８月３０日開始
2021年8月23日 (月)配信北海道新聞
旭川市と上川中部９町（幌加内町を含む）は９月から、新型コロナウイルスワクチンの広域連携接種を旭川市内の集団接種会場と一部医療機関で始める。居住する自治体以外で接種する際に必要な手続きを省略し、ワクチンも互いに融通するのが特徴で、今月３０日から予約を受け付ける。対象は接種券を持つ９町の町民で年齢は問わない。９町の町民が接種を受けやすくするため、旭川に集積する医療機関を活用した取り組みは「旭川モデル」として注目されそうだ。
９町は鷹栖、東神楽、当麻、比布、愛別、上川、東川、美瑛、幌加内の各町。接種は住民票がある自治体で受けるのが原則だが、９町には病院が少ない。そこで、上川中部２次医療圏を構成する１市９町と市医師会、上川郡中央医師会は６月に連携協定を締結。住んでいる町で「住所地外接種届」を発行しなくても、旭川市で接種できるようにした。
各町民が旭川市で接種する方法は２種類。《１》医療機関での接種の場合、市ホームページ（ＨＰ）の「新型コロナワクチン接種医療機関予約受付状況」のページから、接種したい医療機関に電話で直接予約する。ただし、対象者の欄に「市民」の記載がある医療機関には、９町の町民が予約することはできない。接種日は医療機関ごとに異なる。
《２》集団接種は、市のコールセンター（電）０１６６・２５・３５０１に電話し、住んでいる町名と希望する日時、会場を伝える。今月３０日以降に予約すれば９月４～２６日、９月７日以降の予約で１０月２～１７日の土、日曜に接種できる。会場は市総合防災センター（東光２７の８）、イオンモール旭川駅前、イオンモール旭川西の３カ所。市民の予約枠は減らさずに、９町民向けの予約上限人数を１日当たり６～１２人とした。
旭川市から９町に勤務している人も、各町が受け入れれば接種できる。詳細は各町に問い合わせるか、各町のＨＰを確認する。
ワクチンはファイザー製を使い、道立上川保健所と市が融通する方針。市保健所は「変異株のデルタ株が流行し、クラスター（感染者集団）が続発する中、旭川圏域で感染拡大を防ぎたい」と効果を期待する。（小林史明）
県警・五輪派遣部隊の感染、全員がワクチン未接種 本部長「警察優先、言い出せず」
2021年8月23日 (月)配信山形新聞
東京五輪の会場警備に全国から派遣された警察官の新型コロナウイルス感染が相次いでいる。本県部隊の感染者は20日現在で14人に上り、県警は全員がワクチン未接種だったと明らかにした。感染者が多く、後に緊急事態宣言が出される地域での任務に、現場の警察官や親族などからは「"丸腰"で戦地に行かせるようなもの」「国や都が優先接種の態勢を整えるべきだったのでは」と、非難や疑問の声が上がっている。
東京五輪・パラリンピックの期間中、警視庁は全国から約1万1600人の応援を受け入れる。県警は派遣人数を公表していないが、関係者によると五輪へは20代の若手を中心に約200人。6月29日から8月9日までスポーツクライミングなどの会場である青海アーバンスポーツパーク周辺の警戒に当たった。
感染者が出たのは、外周警備担当の部隊。19日の県議会文教公安常任委員会で県警は「一部は県内自治体や、都内の警察官や消防士の枠で接種した」としたが、関係者によると、「一部」は選手らと接する可能性がある施設内部を担当する部隊だったという。
部隊の居住環境も過酷なものだった。感染した部隊は7月上旬から江東区のプレハブの仮設待機所に入り、8人部屋で寝泊まりした。トイレとシャワーは共用。休日の外出や飲酒もせず「皆、細心の注意を払っていたが、1人が感染すれば、あっという間に広がる環境だった」（関係者）。6部屋のうち5部屋から感染者が出た。
なぜ全員がワクチンを受けられなかったのか。警視庁の部隊は6月上旬から7月上旬にかけて都の大規模接種で済ませていた。同庁人事1課の担当者は「警察庁からの通達もなく、（応援の他県警にまで）接種をお願いできる状況ではなかった」と話す。
30人以上の陽性者が出た兵庫県警も感染者全員が未接種だった。担当者は「派遣後に警視庁枠で受けられたのは一部で、事前に兵庫県内で接種した隊員はいない。せめて国や県から優先接種の通達があれば...」と苦しい胸の内を明かす。
一方、宮城県警は派遣部隊全員がワクチン接種済みだった。仙台市の大規模センターで1日2千～3千人打てるよう拡充された6月上旬に「県からの申し出がありタイミングが良かった」と担当者は明かす。時期や数量の面で需給が合致したといい「あくまで順序を決めるのは行政で、必ずしも要請通りにはいかないと思う」と他の県警をおもんぱかった。
本県警は全員の接種を検討していたという。県議会常任委で佐藤正顕本部長は「基本的にはコロナ対策は派遣する側の責任という考え方だった」と述べ、「2、3カ月前を振り返ると、高齢者や医療従事者、基礎疾患者が優先だった。その中で『警察だけ優先』とは正直言い出せなかった」と説明した。
ある県警幹部は「派遣は前々から決まっていたこと。組織として国や県、市町村に要請して、全員優先的に接種できるようにすべきだった。本人、家族にも申し訳ない気持ちだ」と語る。24日に開幕するパラリンピックへの派遣部隊は「2回接種した者で編成する」（須貝一男警備2課長）としている。
菅首相：首相、東大病院長と面会
2021年8月23日 (月)配信毎日新聞社
菅義偉首相は２２日、首相公邸で東京大付属病院の瀬戸泰之病院長と約１時間、面会した。瀬戸氏は面会の用件について「新型コロナウイルス以外の医療も重要なので、両立させることが重要だと（首相に）申し上げた」と記者団に説明した。
新型コロナ：「コロナ、大阪も危険域」 災害級被害、陥る恐れ 阪大大学院教授（感染制御学）忽那賢志氏
2021年8月23日 (月)配信毎日新聞社
国内有数の医療拠点「国立国際医療研究センター」（東京都）の感染症医として新型コロナウイルス対策に取り組み、７月に大阪大大学院教授に就任した忽那賢志（くつなさとし）氏（４２）＝感染制御学＝が毎日新聞のインタビューにオンラインで応じた。コロナ対策で大阪府にも助言を行う立場から、感染拡大が止まらない現状を「かなり危険なところに来ている」と厳しい見方を示した。
府内では２１日、２５５６人の新規感染者が確認されて４日連続で２０００人を超え、収束の気配が見えない。
忽那氏は「ワクチンの効果もあって高齢者の感染者が減り、重症化するケースも少なくなっている。感染者の中心は２０～３０代になり、高齢者に代わって４０～５０代が多く入院し、重症化するようになっている」とし、高齢者が感染の中心となった第４波との違いを指摘。全府民８８５万人のうち、２回のワクチン接種を済ませたのは１９日時点で３２・３％（２８６万人）にとどまり、「２０～３０代の若い世代にまで接種が進まなければ、根本的に流行は抑えられないだろう」とみる。
第４波の反省を踏まえた府の現在の対応については「重症病床のさらなる確保が進むなど医療提供体制はある程度強化された」と歓迎。コロナから回復した患者を別の一般病床に移し、コロナ病床の効率的な利用を進める仕組みづくりも評価した。
ただ、４回目となる緊急事態宣言には「慣れてしまい、府民の心にあまり響かなくなっている。若い世代にいかにメッセージを届けるかについて悩んでいる」と効果の薄れを懸念した。
◇都市封鎖検討を
収束に向けた次の一手をどう考えるのか。「宣言を続けるだけで感染者が減っていくとは考えにくい。少なくとも大型商業施設に休業要請をするなど、できる限り人流抑制策をとった方がいい」とした。その上で「（政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の）尾身茂会長も指摘するように、ロックダウン（都市封鎖）の法制化も選択肢として考えるべきだ」と主張した。
爆発的な感染が続く東京都の現状に触れ、「災害級の被害が出ている。大阪でも感染者がこのまま減らなければ同じことが起こると予想され、かなり危険なところに来ている」とした。
２０日時点で軽症・中等症病床（２５４７床）の使用率は７２・２％。また、宿泊療養施設（５２７０室）は５０％で、消毒・清掃期間を考慮した稼働の上限値とされる７割に近づいている。「健康観察をして適切なタイミングで治療を行い重症化を防ぐことが重要だが、爆発的感染が続けばそれすらままならなくなる」と、医療崩壊の再来に警鐘を鳴らした。「ワクチンにはデルタ株に対しても６～８割程度は発症を防ぐ効果があると言われる」とし、「３密」回避とともに、接種を受けるよう呼び掛けた。【石川将来】
病院の口コミ、改ざん業者が高評価に書き換え…「評価３・５以下なら大変」と営業攻勢
2021年8月22日 (日)配信読売新聞
店や施設をグーグルで検索すると、地図とともに表示される口コミ欄。そこに投稿された低評価を全て消去し、新たに高評価に書き換える複数の専門業者の存在が、読売新聞の取材で明らかになった。人々の商品選びだけではなく、行き先にも影響を及ぼすネットの口コミ。業者がターゲットにするのは、評判に敏感な町のクリニックだという。（田中俊之、桑原卓志）
２年で４００件受注
「書き込むのは、うちの社員。同じアカウントで何回もやればばれるので、複数を使い分けている」
東京都内の業者の社長が、手口の一端を明かした。
２年前から「口コミ対策」と銘打ったビジネスを開始。受注したのは計約４００件に上り、依頼者は不動産や美容関連もあるが、７割は医療機関だという。
グーグルでは、地図に表示される様々な場所に利用者が感想を書き込める。５段階の評価を「★」の数で付ける仕組みで、この平均が評価点（最高５）として上部に表示される。
口コミは通常、評価を付けられた側が消すことはできない。グーグルに削除を依頼することはできるが、攻撃的な内容など明確に規約違反に当たると判断された場合しか認められず、難しいとされる。
しかし、この社長は「弊社の独自の技術ですべて非表示にできる」と言う。
成功報酬は５０万円程度で、さらに「口コミ維持管理サービス」として１件１万数千円の料金で高評価の投稿を請け負っている。社長は「評価が低いクリニックを調べて、営業攻勢をかけている」と話した。
「自作自演では」
この業者が客に配布している資料では「評価３・５以下なら大変なことになります」と、風評被害で業績が落ちると強調。契約を結んだクリニックの例として、「２・３だった評価が４・０になりました」などと紹介している。
関西の耳鼻科クリニックには今年４月、この業者から電話がかかってきた。
男性院長は「金で買うのはよくない」と勧誘を断ったが、営業担当者は「（口コミ欄を）リセットして再スタートできます」「患者さんの感謝の言葉を書き込みます」と話した。
同じような業者は他にもあり、各地のクリニックに「ネガティブな口コミを放置すれば、信頼を損ないます」などと不安をあおるようなダイレクトメール（ＤＭ）が届くことも多い。
関東の産婦人科クリニックの口コミ欄には２月、男性医師が女性患者にセクハラ発言をしたかのような苦情が投稿された。
男性医師は全く身に覚えがなく、その直後、ある業者から送られてきたＤＭを見て不審に思った。問題の投稿の写真が掲載され、「新たな口コミで総合評価点を底上げします」と書かれていたからだ。
「最初から業者が自作自演でやっているのではないか」。男性医師は今も疑念を抱いている。
野放し状態「うのみにしないで」
こうした行為が横行する背景には、特に病院選びは口コミを気にする人が多いという事情がある。
しかし、グーグルの口コミ欄はアカウントさえあれば誰でも投稿でき、信用性が担保されていないことを知らない人もいる。
通販サイト「アマゾン」では、投稿に商品の購入者かどうかが表示されるが、グーグルの場合は患者や客を装って評価を付けていても、第三者には分からない。
グーグルの利用規約には「投稿は実際の体験や情報に基づくものでなければならない」とあり、なりすまし行為は削除やアカウント停止の対象になるはずだ。
しかし、実際は野放し状態に近いとされ、ＩＴジャーナリストの三上洋さんは「利用者は口コミ欄をうのみにしないほうがいい」と話し、こう指摘する。
「書き換える業者や依頼者が悪いのは当然だが、グーグルの責任も重い。不正を排除し、一定の質を保つような措置を取らないと、利用者が惑わされて不健全な場になる。対応が難しいなら、口コミ欄の廃止を検討すべきだ」
オリンピック、パラリンピック、元気をもらう。
昔の東京オリンピックは２１歳、今年は７８歳、１年遅れのオリンピック。
５６年ぶりの１年遅れ。
昔の人が、凄く頑張って、パラも、オリもできるようにしたことを、テレビで知った。
コロナ過でやるのも、歴史的事実。
賛成反対、あってあたり前。
私的には、あって、よかった。特にこれからのパラリンピックの番組、選手たちの、様子を知らせてもらう。
それは、元気をもらう、以外に、何があるのだろう？
元気こそ、私にとっては、すべてだから。
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