歯科医師

虹彩学に対して、歯科医師が興味を持ち出していることがわかった。

虹彩学では、歯科の悩みである「抜いても痛む歯」や「妊娠中の歯の治
療」などを解決する方法として、五つの仮説で「歯科と経絡」を関連付
け、口腔外科博士のウェンストン・A・プライス博士の著書や、人類学者
の埴原和郎博士の「人類や動物の歯」についての事例を紹介しながら、
持論の「人体惑星試論」に乗せて、持論の治療法で解説したからだ
と思います。

今回、開催する 研究会 では、そのような理論も含めて、「易学」からの
発想方法と、科学的な検証の仕方も含まれているのですが、研究会は
指導者になる方々への、秘伝講習も兼ねたものになりそうです。

指導者養成講習となりますと、それなりの人格を持った人のほうが教え
やすいので、募集人数は全部で8名ですが、身近な方だけを選び、募集
人数と同じ8名の方に絞りました。（笑）

それは何故かと言いますと、歯科医からの参加希望があれば、優先的に
参加してもらう準備をしているからです。

ある合繊メーカーの株主総会（スケッチ&コメント）

昨日朝10時からある合繊メーカーの株主総会があり、
会場の大阪商工会議所ホールへ出かけた。

　進行役は社長さんだが、当の社長さんは、今年の総会は
社長就任3年目ということと幸いなるかな、業績改善ということも
あるのだろう、そつなくこなされていたことが印象に残った。

　ＪＲ西日本の株主総会は大荒れだったと新聞に報じられていたから
無事これ名馬の言葉どおり、当社の株主総会が、なにごともなく
終わったことはご同慶の到りであろう。

　聞くところによれば各社とも総会を無事終えるまでなにかと
準備に忙殺され、気苦労なことも多いらしい。

　日本の合繊メーカーは、2度のオイルシヨック、円高ショックを
なんとか乗りきり、ここへ来てようやく企業の将来像をあらためて
冷静に見直し出来る状態に近づきつつあるようだ。

　本業は合繊繊維であるが、特に衣料用は中国製品に
内外のマーケットで席捲され業績の長期低迷が続いていた。

　各社とも本業の繊維では不採算の衣料特にファッション用途の
縮小、繊維以外の事業へのリスク分散、多角化にいまなお
腐心しているようだ。

　株主総会では株主からの質問の時間が十分にとられている。

　質問の第1に衣料用繊維事業の将来設計、第２に中国問題に
かなり突っ込んだやり取りがあった。

　中国問題では中国のカントリーリスクと最近の話題として
人民元の切り上げ問題について、株主から会社側の見解を
聞き出そうとするまじめな質問が続いた。

　繊維事業にかかわらず、どの業種にとっても、
わが国の企業は規模の大小問わず、中国抜きに
しては将来生きていけない。

　その中にあって、中長期的な観点のもとに、日々の生業を通して、
中国とどう具体的に折り合いをつけながら業績拡大、安定利益
確保につなげていくかが、まさに経営トップの手腕の見せ所でもあろう。

　経営トップが、中国問題をどこまで真剣に捉えているか
ヒントをもらえるのも株主総会のメリットであろう。

　株主総会で必ず出るのは同業他社との株価水準の比較である。
企業価値の向上は当然株価に反映される。

　株価水準に加えてもう1つ最近の目だった傾向としては配当を増やすことが
出来る企業かどうかが株価との関連でも株主の大きな関心事となって
来ているようだ。

　日本では預金しても実質ゼロ金利はいかにも異常である。
その異常さにさすがの日本人もようやく気付きはじめたようだ。

　無け無しの資産を株式投資を通じて少しでも上げて
いけるような企業探しがこんご益々盛んになることであろう。（了）



Kenさんのスケッチは、ブログ容量の関係で削除させて頂きましたが、１１月１日に、「かんぽう」さんから『ユニークに乾杯』というタイトルで出版予定です。定価2.000円。
ISBN978-4-904021-03-3　　C0071 1905E　
株式会社 かんぽうサービス　℡06-6443-2173
大阪市西区江戸堀1-2-14　肥後橋官報ビル６Ｆ（〒550-0002）

原油上げ、ＮＹダウ大幅安：米国経済-学校で教えてくれない経済学

　6月２３日、原油相場（ＷＴＩ先物）がバレル60ドル突破（あと５９．４２へ戻
す）、ＮＹダウ166ポイント、ナスダック指数２１ポイトそれぞれ大幅に下げた。

　原油相場については、夏場のドライビングシーズンを控えて先高感が
根強く、60ドル程度では相場は収まらないと、株式市場が、原油高に改めて
神経質に反応したものと見られる。

　グリーンスパンＦＲＢ議長は、議会証言の中で、中国製品に課税強化することは
米国経済のリスクとなる。中国が人民元を切り上げても米国製造業に力にならないと
発言したことも投資家を失望させたようだ。

　さらに、米中古住宅販売高が、予測の０．４％減に対して０．７％減と落ち込み幅
が
拡大したことを投資家が嫌気したとＷＳＪ電子版は紹介している。

　新規失業保険申請件数が、予測の3,000減に対して、20,000件へ減少、
314,000件へ減少したとの発表も、再利上げをサポートする材料とされ
ＮＹダウ売りを誘ったようだ。

　原油高は米景気の命綱である個人消費を冷やす。米利上げは
米国以外の国との金利差拡大でドル高要因であるが、ドル高は
米企業の國際競争力にブレーキをかけ、米国景気の拡大に
水を差すと株式市場は警戒している。

　原油先高観が再び台頭してきた背景に世界の石油の５０％を
消費する世界最大の消費国米国と躍進著しい第2の消費国
中国の石油需要増加が継続するとの見方が底流にあるようだ。

　米国では60ドル原油でさえ、米国の消費者は
現在のガソリンの値段に割安感を持っていると
ＷＳＪ電子版が紹介している。

　１９８２－８４と２００５年の間の米国での価格指数が、
全体で＋９２％、授業料含む教育費＋３３０．２％、
医療費＋２１８．７％、公共運賃＋１０８．０％、住宅＋９３％、
食料＋８８．７％に対してガソリンコストは＋６６．８％で
相対的に低いとの調査である。

　そのため米消費者は、2003年２，００３万バレル、
２００４年２，０５２万ンバレルと石油消費を増やしてきた。
2005年も２，０８０万バレルと絶対量は着実に増加すると
ＩＥＡ（國際エネルギー機構）は予測している。

　中国の石油需要はどうか？

　ＩＥＡによれば、中国は、2003年558万バレル、2004年643万バレル
と消費を増やしてきたが、2005年は伸びこそ落ちるものの、
689万バレルと増加を続けると予測している。

　そこえもってきて世界的規模の金余り現象である。
相場には行き過ぎはつきものだが、ヘッジファンドの存在が
原油相場を上にも下にもバイアスをかけてくるであろう。

　原油上げ、ＮＹダウ大幅安：米国経済。

　原油・為替・金利の3点セットから目を離すことは
出来ない。（了）