「タバコを吸うと肺がんになる」論のからくりを明かす（タバコと肺がんの因果関係）

livedoor’NEWS　からの転載です。（Webだとすぐ消えてしまうので…、m(__)m）
• 日刊SPA!
• 2013年05月10日09時02分
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◆“タバコを吸うと肺がんになる”は大ウソ！

　国内で禁煙運動が始まった’90年頃の男性について見ると、喫煙者の数は約3000万人。一方、肺がん死の数は5万人にも満たない。喫煙者のうちの肺がん死率は0.1％程度なのです。

　長期的な喫煙と肺がんの関係性を示すには本来、喫煙者全体で見なければいけません。しかし、タバコ有害論者たちは、0.1％の肺がん死した喫煙者にばかり注目し、肺がん死していない大半の喫煙者は無視しています。

　また、現在の喫煙者率は20％程度ですが、肺がん死の割合は7～8％。つまり約8万人へと増加しています。さらに女性については、喫煙率が10％台と大きく変動していないのに、肺がんはここ40年で5倍に増えています。

　つまり、喫煙が肺がんの原因だとはいえないのです。喫煙によって肺がんになることを証明したデータは存在しません。逆に、喫煙者のほうが非喫煙者より自殺者が少ないというデータや、喫煙者のほうが風邪をひきにくいという統計データがあるほど。私の調査では、喫煙者のほうが非喫煙者よりも「やや長寿」とさえいえます。

　さらにタバコ有害論者たちは、女性のデータを抜きにして男性の肺がん死ばかりを問題にする。女性のデータを入れると、前述のようにタバコと肺がんが無関係であることが一目瞭然だからでしょう。また、もともと肺がんが多いアングロサクソン系のデータが中心で、肺がんが少ないラテン系などのデータは用いない。データの取り方自体が偏っているのです。

　副流煙の有害性については、さらに根拠が不明です。有名な「平山論文」（’82年）では詳細データを公表しておらず、信用に値しない。調査対象者が数千万人なのに肺がんの例が200例程度では、因果関係が特定できません。

　例えば、20分おきに1本喫煙する人と6畳間で同居する人が1日に吸い込む煙の量は、タバコ0.1本分相当。一般的な毒物の科学でいえば、喫煙している本人に害があるかどうかわからないレベルの、さらに100分の1程度です。これを「有害だ」と言うなら、現在までの毒物科学をすべて修正しなければなりません。

　現在、肺がん死は増えているのに、タバコ以外の原因があるという研究は進んでいない。タバコと肺がんを関連付けることに躍起になり、医師や研究者が肺がんで多くの人を死なせているとさえいえるのではないでしょうか。

【武田邦彦氏】
東京大学を卒業後、旭化成工業、芝浦工業大学工学部教授を経て、現在、中部大学教授。著書に『早死にしたくなければ、タバコはやめない方が良い』『新聞・テレビは「データ」でウソをつく』など多数

取材・文・撮影／奥窪優木　後藤ひろし　藤倉善郎
― 狂気の［喫煙者狩り］に異議アリ【5】 ―

円安進行、訪日外国人観光客急増、輸出企業ホクホクもエネルギーコスト急騰で中小零細企業悲鳴：

5月9日付けWSJ紙電子版（学校で教えてくれない経済学）


「ドル100円突破（Dollar Jumps Above Y100）」の見出しで5月9日付けWSJ紙電子版
は速報した。「ドルは対円で、4月14日,日銀が一連のデフレ対策発表後7％上げたが、5月9日、米労働省発表の米新規失業保険申請件数がリセッション以前の水準まで低下したことが材料となった。多くのトレーダーは、1ドル100円はあくまで通過点、年末までに1ドル＝110円と見ている。」とTakashiMochizuki記者は書いていた。

同日付けのWSJ電子版別ページで、MihoInada記者が「ドル高円安の進行で、日本を訪れる外国人観光客が急増、石川県観光課のHiroshiSaito氏は兼六園を訪れた外国人は昨年比45％増えたと話した。9日間の日本観光の最後に秋葉原を訪れ電気製品、ゲーム機、ユニクロ製品を買ったインドネシア人、DanielWijonoさん（37）は、昨年より10％以上安く買えた。むしろ買い過ぎるのではないかと心配していると話した。」と書いていた。一方、WSJ紙電子版は「円安、エネルギーコスト上昇」のタイトルでMariIwata記者が「日本政府発表統計によれば、液化天然ガスの値段が昨年11月比26%、電力用石炭の値段が13%それぞれ上昇した。東京電力の燃料コストは3兆2,600億円になる見込みと発表した。石化メーカーは自動車、電機眼か―などユーザーに価格転嫁可能だが、中小零細は転嫁できない。九州中小企業業者団体のアンケート調査では56%が電気代値上反対だ。」と書いていた。

一方、9日のNY市場では、米雇用改善の兆しは確認されたが、NYダウは5連騰で利益確定の動きから前日比22ドル安15,082ドルで取引を終えた。米ブルームバーグ出演のMattMiller記者は「株価が上げる場面もあったが、取引時間中午後3時ごろにドルが100円を突破した頃から株価は下げに転じた。しかし、15,000ドル台の株価は十分高値圏にある。」とコメントしていた。NY原油（WTI）はバレル96.39ドル、NY金はトロイオンス1,468.80ドルと小幅安だった。NY外国為替市場では、1ドル＝100.70円、1ユーロ＝131.30円とドル、ユーロ共に対円で買われ、円安が進んだ。

ワ―ルドWaveMorning「経済情報」に出演した大和証券、キャピタルマ―ケッツアメリカ、シュナイダ―恵子氏は「米雇用市場堅調、日銀による金融緩和継続を材料にドル買いに弾みがつきドルは100円を突破した。政府が債券保有のファ二―メイが前年比23倍の利益を出し、5兆9,000億円の配当を出すと発表、米財政破綻の8月期限切れが10月まで延びるとの観測からドル買い材料になった。」と解説していた。米10年物国債の利回りが1.81％台に乗せ、日本は0.59% 台変わらずで日米の金利差拡大の思惑から円売り材料にされた。

10日朝放送のワ―ルドWaveMorningではベトナムテレビが日越国交回復40周年を記念して友好列車を走らせることが決まった。ベトナムと日本とのきづなの強化につながるとコメントしていた。ドイツZDFは次期オリンピック会長選挙にドイツ、トーマス・バッハ氏が立候補した。2024年夏期オリンピックでベルリン開催に有利に働くと解説していた。（了）