痛みの治療法：筋肉・関節・経絡 （8月26日の臨床実践塾）

この「診断即治療」は、 FC２ブログ にも転載しています。

恥骨と周囲の骨の連結図

つい先ごろ、「恥骨骨折」の治療をしていたのですが、週1回で10回ほどの治療で、一人で歩けるまで回復しました。
年齢が90歳なので、こんなに早く回復できるとは思ってなかった。
年齢からすると、最低でも3か月はかかるはずです。

だから比較的に早く治ったと思います。
この治療をするのに、何に注視していたかと言うと、
「筋肉」
「関節」
「経絡」
です。

筋肉の多くは骨格に付着していて、筋肉の収縮によって関節が動きます。
筋肉は経絡を使っても調整できます。

たとえば、恥骨骨折の場合は、骨盤が歪みます。
そして、骨盤に着いている筋肉が部分的に過緊張を起こします。
その緊張にある筋肉を整えてあげれば症状は楽になります。
これは、恥骨骨折だけに限るものではありません。

たとえば、腰痛を考えてみましょう。
腰痛は、前屈下時に痛む場合も、背屈（腰を反る）した場合に痛むこともあります。
その場合に、どの筋肉が過緊張しているのかを考えると、治療法が見つかります。

そして、その筋肉が過緊張を起こした理由は、何が原因なのかを考えます。
そこに経絡が出てくるわけで、そのことが、経絡を調整しても腰痛が治る理由になるわけです。

ですから、「痛みが出る」という場合は、多くが
「筋肉」
「関節」
「経絡」
が関わっているわけです。

一時的に（1～2時間とか2～3日）痛みを治めるのなら、筋肉や関節の調整だけでも痛みは取れますが、すぐに再発してしまう場合があるので、経絡を使って内臓の調整もするわけです。
もちろん、内臓だけを調整しても痛みは取れてきます。
しかし、その場合は即効性に欠ける場合が多々あります。

8/26の臨床実践塾 では、「スクレラ分析」をしながら、筋肉、関節、経絡を考えての治療法を発表します。
即効的な治療を目指すためには、その三つの関係が必要と考えているからです。

参加される方々は、この講義を聞くと「ニヤッ！」と笑うかもしれません。
何故なら、多くの治療法が、筋肉なら筋肉、関節なら関節、経絡なら経絡で仕切られていて、三つのつながりを解説された治療法は、あまり「ない」と考えるからです。（^_^;）

ですから、今回の臨床実践塾は、痛みの治療に苦労している臨床家にとっては、有益なセミナーになると思います。
いや、四肢体幹の「痛みの治療」に強くなれると思います。
理由は、筋骨系の痛みから内臓痛までも取ることができるからです。

トルコ金融危機拡大懸念から、ＮＹダウ125ドル安、トルコリラ急落、ユーロ安連鎖、一方、カスピ沿岸5ケ国領有権問題決着（学校で教えてくれない経済学）

「トルコ・リラが13日続落、年初来45％以上値下がりした。メルケル独首相は「トルコはドイツにとっても大切な国だ。トルコ中央銀行の独立が必要だ。」と語った」と14日朝放送のNHK/BS[ワールドニュース]でドイツZDFは伝えた。エルドアン、トルコ大統領は中央銀行に利上げを認めていない。そのためトルコから欧米金融資産が逃げ足を速めている。13日、NY外為市場では引き続きトルコ・リラが売られ、1日のみで8％以上値下がりしたと13日付のブルームバーグが伝えた。トルコ・リラ急落からユーロ安、欧州株安の連鎖で13日のNYダウは125ドル安、25,187ドルで取引を終えた。一方、安全資産として日本円とスイスフランが買われた。対円では1ドル＝110.73円、1ユーロ＝126.26円で取引された。ユーロは、対ドルで1ユーロ＝1.13ドル台まで売られた。NY原油(WTI)はバレル67.45ドル、NY金はオンス1,201.30ドルと前週末比ほぼ変わらずだった。

13日付のWSJ紙電子版でGeorgiKantchev,YelizCandemir,SaumyaVaishiampayan記者は連名で「トルコでの出来事が世界中の開発途上国を痛打する」の表題でＡ4で英文3枚の長文の記事を掲載した。同記事によれば「13日、リラは1日で10％値下がりした。年初来40%下げだ。トルコ中央銀行は通貨を守ると約束した。しかし、失敗した。中央銀行は国内金融市場に第1弾として100億リラを投入、同時に地方の金融機関に3億から6億リラ相当の金塊を用意したと発表した。関係者は中央銀行の手元資金に限りがあると見ている。投資家の間には失望感が拡大している。トルコ危機はインドネシア、南アフリカに拡大する恐れが出てきた。南アランドは9.2％下げた。人民元は変動幅下限までに下げた。トルコは原油最大の輸入国の一つである。通貨下落で国内のエネルギーコストが急騰する。輸入インフレが国民の生活を直撃する。トルコ経済は世界のゼロ金利政策で安い資金で賄われていた。以前から天井は穴ぼこだらけの家だったが燦燦とした太陽に恵まれ安心していた。それが米国のトルコ経済制裁で洪水が押し寄せ逃げ場を失った。2,600億ドルの債務を支払う能力はトルコにはない。今トルコは国の存亡にかかわる危機に直面している。」と書いた。

14日朝放送の韓国KBSは「韓国と北朝鮮は13日、閣僚会談を開催、文韓国大統領とキム北朝鮮委員長との会談を9月にピョンヤンで開くことを決めた。朝鮮半島の非核化と平和条約締結が議題と見られる。今回の発表をCNNテレビ、ワシントンポスト紙、WSJ紙などアメリカのメディアは大々的に報道した。具体的な日程は決まっていない。」と伝えた。
14日朝放送のロシアテレビは、アメリカのロシアとトルコ制裁でロシアルーブルとトルコ
リラが下落した。エルドアン大統領は「アメリカにトルコは断じて屈しない」と談話を発表したと伝えたあと「カスピ海沿岸5ケ国、ロシア、イラン、カザフスタン、アゼルバイジャン、トルクメンスタン首脳会議が12日開かれ、各国の領域は各国の沿岸から15カイリ（約28キロ）とし外側に漁業権が共有出来る水域を設け、当事国間でパイプライン設置が出来る。一方、領域内の権益を沿岸国以外には認めないことを決めた。仏ルモンド紙、フィナンシャㇽタイムズ紙、WSJ紙、英ガーディアン紙は画期的な動きだと報じた。」と伝えた。（了）