路傍の彼岸花（スケッチ&コメント）

彼岸花

画・江嵜 健一郎

自宅マンションすぐそばの御影中町2丁目交差点を西に向かって渡らず左折、南へ2、30メートルほど下った路傍に例年、9月中旬になると彼岸花が計ったように花を付ける。

15日はまだゼンマイの董の様な形だった。ところが16日お昼過ぎに傍を通ったら花が開き始めていた。絵心を大いに刺激され、とるものとりあえずスケッチして自宅に持ち帰り彩色した。

いつものように彼岸花をヤフーのブログで検索した。

彼岸のころに咲くから彼岸花という。彼岸花は曼殊沙華ともいう。マンジュシャゲはサンスクリット語で天界に咲く花を意味する。おめでたいことが起こる兆しに赤い花が天から降ってくるという仏教の教えから来た。

彼岸花の学名はリコリス・ラジアータ。リコリスはギリシャ神話の女神、海の精リコルス。ラジアータはギリシャ語で放射状の意味。花が完全に開いたた時に放射状に大きく広がっていることから来た。

彼岸花は田んぼの畔や墓地に多くみられる。彼岸花は葉、茎、根に毒がある。球根の部分は特に毒が強い。そのためモグラやネズミが敬遠する。稲やお墓を荒らさないため彼岸花が植えられた。

彼岸花の花言葉は「悲しき思い出」、「あきらめ」、「独立」、「情熱」と出ていた。

彼岸花は土の中から突然茎を伸ばし花を付ける。花が枯れた後に葉が出てくるから「花見ず葉見ず」という言葉が生まれたとあった。

暑さ寒さも彼岸までとはよく言ったものである。今年の夏はことのほか暑かった。しかもコロナというおまけがついた。世界では3度目のワクチン接種を始めたという国が複数出て来た。何とも気ぜわしいことである。

秋から冬にかけてコロナ・ウイルスは元気になる。ここは免疫力を付けて何としてもコロナを乗り切りたい。（了）

NY株式様子見で小幅安、米7月の海外からの米証券投資過去最高記録、日本は残高1兆3,100億ドルで首位、一方、中国不動産大手、恒大集団破綻危機とロイター電、中国、ＴＰＰ加盟表明

（学校で教えてくれない経済学）


17日朝放送のNHK/BS[ワールドニュース]でシンガポールCNAは「豪州がフランスとの共同計画の原子力船建造契約を破棄すると15日、発表した。フランス政府は「裏切りだ」と怒っている。米英豪による安保新枠組み「AUKUS(オーカス)」の一環として米英は豪州に原子力潜水艦導入を技術面で支援する。AUKUSは「豪州（AU），英国（UK），米国（US）を組み合わせた。中国は「地域の安定を損なうものだ」と激しく非難した。中国は豪州の鉱物資源が欲しいのが本音であるが、豪州と中国との関係は昨年来香港問題への豪州の対応でこじれていたが今回の豪州の決定でさらに悪化すると見られる。豪州とEUとの貿易交渉にも影響が出てくる可能性がある」と伝えた。17日放送の上海、東方衛視は「四川省でＭ6の地震で少なくとも死者3名多数の負傷者、家屋が損壊した」と伝えたあと「米国は16日、原子力潜水艦建造技術を核を持たない豪州に輸出すると発表した。ダブルスタンダードだ。断じて容認できないと中国外務省報道官が述べた」と伝えた。

16日、ロイター電子版は「米財務省は16日、海外からの対米証券投資額が7兆5，400億ドル（約827兆円）と4か月連続で増加、過去最高を記録したと発表した。世界的な低金利が要因。米債券購入の増加で10年物米国債券の利回りは一時1.2256%まで低下した。海外による米財務省証券残高は日本が1兆3，100億ドル（約143兆円で首位。2位は中国の1兆７００億ドル。米債券は買い越しだが米株式は７月、343億ドルと過去最大の売り越し。」と伝えた。ロイター電は「中国恒大集団は2兆元（3,050億ドル）の負債を抱えている。中国で最大級の破綻を起こす可能性がある。株価は過去14か月で90%下落、ドル建ての額面は4割減った。中国の不動産は中国経済の4分の1を占める。不動産セクター全体が恒大集団が破綻すれば機能不全に陥る可能性がある。恒大集団は128の銀行と121のノンバンクと取引がある。」と伝えた。

9月16日、NY市場はダウが34,751ドル、63ドル、0.18%安、S&P500，4,473，6ポイント、0.16%安、ナスダック、15,181、20ポイント、0.13%高で取引を終えた。恐怖指数VIXは18.42、1.32%増、米10年物国債利回りは1.336%と2.46%上昇した。NY外為市場は1ドル＝109.70円、小幅高、1ユーロ＝129.09円、1英ポンド＝151.32円と小幅安で取引された。ＮY原油はWTIがバレル72.59ドル、小幅安、北海ブレント、同75.63ドル、小幅高で取引された。NY金はオンス1，754.20ドル、2.27%下げた。ビットコインは4万7，482ドル、1.35%安で取引されたとロイター電子版が伝えた。個別銘柄では金融株が下げた。中国関連ではアリババが156.30ドル、0.55%安と続落した。NY市場上場の中国関連銘柄の売りが継続している。

17日朝放送のNHK/BSニュースで中国政府がTPP参加を表明したと伝えた。西村経済担当大臣が当惑したような表情でテレビ画面に映っていた。日本が主導して進めて来たTPPである。中国が存在感を持とうする狙いであるが日本がどう対応するか注目される。（了）