脊柱鍼：腎を整える

脊柱鍼（記事に書いた方の写真ではありません）

伝統鍼灸にはないのですが、七星鍼法に「腎臓を整える鍼」というのがあります。

写真で見てもわかるように背部兪穴にいくつか刺鍼する方法です。

これの考え方は、体表から直接臓腑に刺激を与えることが目的です。

たとえば、肝臓や膵臓などは、腹部から直接刺激を与えることができます。

しかし、腎臓はなかなか上手くいかないので、そのツボと足のツボを使います。

検証方法は、「腎が原因」と思われる腰痛の方に、この鍼をすれば腰痛が取れてきます。（取穴は難しいです）

先日、いろいろな症状を訴えて来た方がいました。

この方の病歴を見たら、ちょっと引いてしまいます。

１．腰椎横突起（L4.L5）、座骨、仙骨を骨折して、5年経った今でもために痛くなる

２． 一年前から左腕が痺れ、病院で悩の検査までしたのですが、「異常なし」だった

３．顔の歪みが気になる

４．天気が悪いと頭痛

５．肩凝りがひどいときがあり、（天気が悪いと頭痛）

６．ここ一年ほど飛行機に乗ると療法の膝から下が腫れる

　　病院では「エコノミー症候群」と言われた　

さて、この方の治療はどのようにしたらいいのでしょうか。

１．骨盤

２．腰椎

３．腎臓

というところでしょうか。

非常に簡単に書きましたが、ポイントはそれだけです。

ＮY株、利上げは終わりが近いとの観測からＮY株反発、一方、福島「処理水」放水後、日本政府は「トリチウム濃度は基準値の最低限度を下回ったと調査結果を発表した。韓国では「日本品を使っていない」との

看板を出す店が増えたと韓国KBS(学校で教えてくれない経済学）

ジャクソンホールでのパウエル講演を控えて週末25日のNY市場は小高く始まった。パウエル議長は「慎重に政策を進めていく。インフレ2%目標に程遠い」とする一方「今年に入り利上げペースを落としてきた。」と発言した。NYダウは一時、前日比下げる場面もあったが「パウエル氏は新しいことを提供しなかった」として買い戻しが入りダウは前日比247ドル高で取引を終えた。「積極的利上げは続かない。利上げは最終局面に近づいている。一方、中国は金融緩和含め国内景気対策を発表後、中国株は反発したが10分後に下げに転じた。米経済はリセッション入りを回避、ソフトランディングが可能だとの一部に高揚感も市場に出てきている。」と25日、ブルームバーグ電子版は伝えた。

25日、NY市場でダウは34,346ドル、247ドル、0.73%高、S&P500は4,405と29ポイント、0.67%高、ナスダックは13,590と126ポイント、0.94%高で取引を終えた。個別銘柄ではボーイングが737MAXを中国向けに再開するとの発表のあと223.41ドル、2.81%高、1銘柄でダウを40ポイント押し上げた。恐怖指数VIXは15.68と8.84%%低下した。米10年債利回りは4.231%と0.09%低下した。ＮY外為市場で1ドル＝146.44円、0.43%高、1ユーロ＝158.06円、0.25%高、1英ポンド＝184.16円、0.27%高で取引された。NY原油（WTI）はバレル80.05ドル、1.27% 高、北海ブレント、同84.79ドル、1.72% 高。ＮY金はオンス1，943.10ドル、0.21%安。ビットコインは2万6,034ドル、0.56% 安で取引された。

26日朝放送のNHK/BS「ワールドニュースで英BBCは「①トランプ前米大統領が24日、ジョージア州拘置所に出頭、顔写真を撮られた。アトランタ空港でトランプ氏は「不正だと思う選挙に異議を唱える権利がある」と主張した。トランプ氏は2024年、米大統領選で共和党候補トップを走っている。②習国家主席とモデイ印首相と会談、中印国境紛争に平和的解決が必要と意見が一致した。シンガポールCNAは「中国北部で25~27日に再び洪水警報が出た。習主席は「危機はまだ終わっていない」と警告した。」と伝えた。東方衛視は「①中国政府は住宅ローン金利の優遇制度を拡充する。利下げと併せ実施、経済回復のバズーカを実施する。②食塩の買いだめの動きが出始めた。」と伝えた。韓国KBSは「日本政府は福島「処理水」460トンの放出をはじめた。日本政府はトリチウム濃度は最低値を大きく下回ったと発表した。韓国では調査員を福島に派遣して自ら検証が必要だとの声が高まっている。日本のクロマグロは使っていませんとの看板を出す店が増えて来た。タイ、ホタテ以外に広がっている。」と伝えた。香港TVBは「香港は日本の10の都道府県産の水産物輸入禁止を発表した。一方、塩の買い占めが始まった。」と伝えた。ドイツZDFは「①ノルドストリーム破壊工作にウクライナが関与していたことが明らかになった。ウクライナは否定している。②エネルギー上昇とインフレでドイツ国内消費が冴えない。」と伝えた。フランス２は「①子供のいじめが増加している。フランス政府はSNSで動画配信の規制をはじめる。違反企業に売り上げの6%制裁金を課す法案がＥU議会に上程された。」と伝えた。（了）