スイスーもうひとつの銃社会と自衛国家

アメリカの病根のひとつが、銃社会が生み出す乱射殺戮事件である。それは近年益々酷くなり、その度合いは増すばかりだ。最近ではおちおちモールショッピングも出来ない。３歳や４歳の子供が誤って親を撃つ国でもある。親が積極的に子供に銃を与え、子供がそれを使って簡単に人を殺す国でもある。それと対極にある日本及び日本人にとってはなかなか理解し難い。そんな中、銃の所持が許される国で、しかも乱射等の犯罪が極めて少ない国の紹介記事に遭遇した。スイスである。そこで読み取れる違いは、アメリカが銃で個人を守るのに凝り固まっているのに対し、スイスは銃を所有することの意味を国家防衛の枠組みに繋がるものと捉えている点にある。

スイスは強力な軍隊を持つことで国際社会における中立性を保持することを国是としている。そのために１６００年代から続く青少年の全国射撃コンテストを通じて射撃の正確性、銃取り扱いの正しい訓練を奨励し、男性は１８歳から３４歳の間に兵役に服し、拳銃とライフルの取り扱い、射撃訓練を受ける。除隊後は免許を取得して銃を所有出来る。人口８００万人のうち、２５％の市民（軍隊を除く）が銃を所有しており、一朝事が起こった時には彼らも国の防衛にあたる。スイス人にとっての銃を持つ意味は、アメリカ人のそれと根本的に違うのである。余談だが、不幸にして今回のウクライナのように外国から戦争を仕掛けられた場合、国境を繋げる道路、鉄道、トンネル、橋など３０００カ所以上を一斉に爆破し外部侵入を遮断するというから、その国防意識は半端ではない。

国民の４分の一が銃を保有しているにもかかわらず、銃による殺人が殆どないのは、既述した青少年教育や兵役教育を通しての銃器取り扱いに関するモラル向上あるが、他方で厳格な法的ルールを施行することも忘れてはいない。曰く、
①　銃を買う者は事前に当局又は代行者の審査を受ける。場合によっては精神分析医の診断も受けなければならない。
②　犯罪歴の或る者やアルコール・薬物中毒者に対する銃購入禁止。
③　暴力的又は危険な言動、行動、態度を有する者に対する銃購入禁止。

国によって社会構造が違うので単純比較は出来ないが、世界に共通する唯一のことは「法規制を厳格化すれば銃犯罪は確実に減る」という事実であろう。悲しいことにアメリカにはそれが出来ない。

国連主義の虚しさ

ロシアのウクライナ侵攻は、コロナ騒動とともに２０２０年代初頭の歴史的転換の大事件として振り返ることになろう。コロナのそれは社会システムの変革であり、ウクライナ侵攻は国連主義の実質的瓦解である。

ウクライナ侵攻とその後の進捗状況に、それまで声高に国連主義を叫んでいた識者や政治家がすっかり鳴りを潜めてしまった。”この紛争に対し、国連憲章を尊重して慎重に対処すべきだ”と、もっともらしいセリフを吐いていた政治家や知識人と言われる人々は今回の侵攻に対し沈黙するばかりである。

そもそも国連とは、第二次世界大戦後に戦勝国５か国が中心となって日独伊を監視下に置き、併せて世界秩序をコントロールするために作った機関である。５か国のみ拒否権を持つのはその為だ。そのことを忘れてはいけない。ｌ

当初から国連は極めて脆弱な基盤の上に成り立ってきた。それは常任理事国五カ国は大きな紛争は起こさない（だろう）、という前提があったからだ。５カ国以外が紛争を起こした時は、国連決議と称して採決して当該国に圧力をかけ、都合が悪い時は５か国のいずれかが拒否権を行使して決議を無力化する（多くは中国とソ連＝ロシアだが）。この繰り返しで最近まで何とか国際紛争をのりきり、体面を保ってきたのが実情である。

近年の紛争で無力な国連をさらけ出したのは息子ブッシュによる第二次イラク戦争だ。国連はイラクに対し大量破壊兵器破棄を決議し、イラクは破棄したと宣言したが、国連監視団による現地査察を拒み続けた為に大きな疑惑を生んだ。アメリカは一応国連での手続きとして’最後通牒”決議を採択し、イラクが無視したことを受け、”大量破壊兵器有り”との御旗を掲げ、イギリスと共にか侵攻した。結果は大量破壊兵器は破棄されていたのだが、当時のフセイン大統領は、イラクが大量破壊兵器を持っていると思わせることが周辺敵対諸国に対して抑止力になると考えた。このトリックで侵攻を招き、自身は処刑された。

イラク侵攻はアメリカの無理押しではあるが、それでも何とか国連での茶番的手続きを踏んだ。ところがロシアのウクライナ侵攻はそれさえもない。国連などクソくらえなのだ。五カ国が道を外せば国連はなす術がない。これが現実だ。

似て非なる物 韓国食品 （２）魚肉ソーセージ

先日、日系食料品店で懐かしき魚肉ソーセージを買った。ブランドはマルちゃん。小さい頃の魚肉ソーセージはマルハかニッスイだったから、マルちゃんが出しているとは知らなかった。調べてみたらみんな同じころに市場に出していると分かった。

さて、その余勢をかって、韓国スーパーにやたらでかい魚肉ソーセージが出ていたので買って食べたのだが・・・・。

結果は　味X　食感悪し。　まがい物の類であった。やはり日本の物は優れものである。

白人至上主義への決別 ー１月６日アメリカ議会襲撃がもたらしたもの

大統領選敗退を不服として１月６日の議会によるバイデン新大統領正式承認手続きを妨害転覆すべし、と呼びかけたトランプ前大統領に呼応して親トランプ勢が引き起こしたアメリカ議会襲撃は、アメリカ史上前代未聞の”クーデター”である。多数の逮捕者が出る中、その中心的な役割を果たしたのが極右と言われる白人集団で、漸次裁判が進み、判決も出ているが、専門家の間では、今回の事件と裁判は、白人至上主義の決別を意味するのではないかと言われている。

アメリカの歴史の重要な側面のひとつは「人種差別との戦い」であり、それを裏返せば、「白人支配の継続」と言える。アメリカは建国以来、白人支配の特権を少しづつ手放しながらも、いかに「白人支配」を継続するかに腐心してきた。それを支えてきたのが、市民を等しく守るべき立場にある司法システムにあると言われている。アメリカの司法システムには”不文律”が永らく存在してきた。　白人極右集団が組織として明確に関与している犯罪であっても、個人の犯罪として処理し、組織には触らない、という不文律である。

１９９５年、１６０人以上の死者と６００人以上の負傷者を出したオクラホマ連邦政府ビル爆破事件が起きた。国内テロ事件としては米国史上最大と記録されている（因みに9.11テロは外国人勢力による戦争テロにあたり、国内テロとは一線を画す）。司法当局はティモシー・マクべィとテリー・ニコルスを逮捕・起訴したが、２人の個人的テロとして処理し、「不文律」を踏襲して、その背後にあった”白人至上主義過激集団”への捜査には手を染めなかったのである。過去KKKやAmerican Nazi Party等が関与した事件でも同様である。

「不文律」の背景には政治勢力の影響力も見逃せない。穏健な民主党に比べ共和党は伝統的に白人極右勢力の行動に対し、極めて寛容で、これが「不文律」を支えてきたもうひとつの要因でもある。だが、１月６日のアメリカ議会襲撃事件は、”アメリカ国家そのものへの襲撃”であり、越えてはならぬ一線を越えてしまった。司法当局は初めて極右グループOath Keeperのメンバーに対する裁判で個人ではなく組織関与に言及した。「不文律」が破られるくらいの衝撃的事件だったのである。

白人至上主義への決別が漸く見える形で現れた。長い戦いの幕開けである。

中国脅威の現実

２０１７年、中国はワシントンDCの国立植物庭園の一角に豪勢な中華ガーデンを建設する計画を申請した。”日米友好”を表看板に総工費一億ドルを投じCapitol Hillと目と鼻の先に作るという。ＤＣ当局は新たな観光スポットとして旅行者集客が期待できると計画を歓迎した。だがFBIスパイ防止部門が計画を精査したところ、次々とRed Flagが上がった。計画が怪しいのである。

まず、US Capitolからたった２マイルの高台に建設するという約２０ｍ高さの仏塔パゴダ。パゴダ内に傍受機器を備えれば、政治の中枢であるCapitolビル及び周辺から発せられる情報が傍受可能となる。更に、パゴダの建設資材関連は全て中国本土から外交官関連物品として持ち込むという。検査されては困る物を持ち込むということだ。計画は不許可となり中国の目論みは頓挫した。

中国はオバマ政権の初期、米国内でHwaway機器を使用した携帯通信網の建設拡大に”静かに”乗り出した。携帯通信網が手薄な田舎で、かつ米軍事施設がある地域に照準を合わせ、Mid Westの大手プロバイダーと契約、格安プランで次々と顧客を獲得していった。FBIが”格安”の内容を精査したところ、民間企業では考えられない採算度外視の大幅コスト割れ価格で販売していたことが判明、周辺5州で約１０００の通信タワー建設に到達していた。

もちろん、民間用と軍事用では使用可能な周波数が異なり、民間プロバイダーが軍事周波数を傍受することは禁止されている。しかし、Hwawayの機器が表向きFCC基準に準拠したものを装着したとしても、セミコンダクターのレベルで密かに傍受可能なプログラムを仕込み、北京サイドが必要となった時にActivateすることは技術的には可能である。それ以外にも中国系企業による土地の取得、市との”おいしい”共同開発の提案、姉妹都市を巧妙に利用した協力などでのStealth Activityの実態が明かとなった。

２０１９年FBIは中国脅威に関する報告書を大統領に報告、Hwaway製品の締め出し、スパイ活動のHubであったヒューストンの中国領事館退去を決めた。

翻って日本はどうか。FBIのような地域を超えた全国横断的な一元的捜査組織がないので隙間だらけである。中国は日本ではやりたい放題なのである。

似て非なる物 韓国食品 （１）ウドンと蕎麦

アメリカ生活の食生活は概ね韓国スーパーのご厄介になっている。日本食料品店もあるにはあるが、殆ど輸入品だから高い。どうしても日本品でなけらばならないもの以外は日本品を真似した韓国品で済ます。何せ韓ちゃんは昔からコピーがお得意だから、それを承知で使ったり食べたりして期待外れとなっても腹も立たぬ。日本品を一応１００点とするならば韓ちゃん品はよくて６０点がせいぜいか。

まず、日本人必需品の蕎麦（乾麺）。これの当たり外れが実に多い。大外れになると、麺を沸騰した湯に入れてしばらくすると２～５センチ程度に切れてボロボロになる。食べるのにツルツルとはいかない。スプーンで掬ったほうがはやいくらいなのだ。最早蕎麦とは言い難い。どうしたらこんなものが出来るのか。バラつきが酷すぎる。昔から製造バラつきが有名な韓ちゃん商品、相変わらず直らない。

こんな蕎麦もどきを食べながら、いつも思い出すのは１９７０年代後半から１９８０年代前半にかけて仕事で韓国に出入りしていた時のこと。ソウルの日食食堂（一応日本食）で食べるウドンは日本に近かったが、蕎麦だけはダメだった。それを泊まっていたホテル内にある日本食レストランの日本人の大将に話したところ、ウドンはある日本人が口酸っぱく教えてなんとか形がついたが、蕎麦はいっこうによくならない、と言っていた。

ウドンと蕎麦がこれだけ違う。こちらで打っている冷凍ウドン、韓ちゃん品だが”讃岐風”と銘打って売っている。歯ごたえは合格レベルだ。５０年前の差が今も続いているように思える。

ウクライナ戦争 ハイテク職人の戦い

ロシアのウクライナ侵攻はウクライナの粘りと西側NATOの支援でロシアは予期せぬ泥沼化に入り込んだ。この戦争の大きな特徴は、ウクライナの効果的な無人機ドローンの活用だろう。ロシアはドローン攻撃で大きな被害を余儀なくされている。この活躍の背景には、ウクライナのハイテク職人とも言える民間集団が活躍している事はあまり知られていないが、そのルーツを辿ると興味深い。

ウクライナは元々エンジニアリング立国、技術集団なのである。その象徴が「Igor Sikorsky」であろう。世界で最初に飛行機を飛ばしたのは有名なライト兄弟だが、その後現在に至るまでのヘリコプター、戦闘機、旅客機の航空産業の基礎を築いたのがウクライナ出身の「Igor Sikorsky」である。

帝政ロシア下、現在のウクライナのキーフで生まれたシコルスキーは１９歳の時、ドイツでライト兄弟の偉業を目の当たりにし、人生の進路を航空機作りに決める。以後次々と試作品を開発していくが、１９１７年のロシア革命で身の危険を悟りパリ経由でアメリカに移住する。１９２３年Sikorsky Aviation Companyを設立、現在のヘリと航空機の基礎を作りアメリカ航空機産業へ多大の貢献を果たし、ウクライナ系アメリカ人として人生の幕を閉じた。今、その名前は「Igor Sikorsky Kiev国際空港」として名を留めている。

理不尽なロシアの侵攻は”もの作り”の伝統を背景としたウクライナの職人気質を蘇らせることになった。国家存亡の危機に国家の要請に応えて軍のサポートに立ち上がったのが、一民間人のハイテク職人ユーリ・ヴラシュクである。

２００７年サンフランシスコで科学技術分野で活躍する職人達が世界中から集い、アイデアや経験を交換する”Maker Faire”がスタート、ヴラシュクは常連となり、ウクライナでの活動の中心人物となった。一方、２０１４年のロシアによるクリミア強奪を契機にウクライナは航空監視及びドローン攻撃を任務とする部隊を創設した。今回のロシア侵攻により大幅な航空監視体制と大量のドローンが必要と判断した部隊は既存のドローン大量買付けを前提に攻撃性能アップが不可欠と判断し、ヴラシュクを招き入れたのである。彼の呼びかけでウクライナ全土から技術者や職人が参集、ドローンの改良・補修・整備に必要な生産体制を作り上げ、前線での対ロシア攻撃の正確性、優位性を見事に証明した。

ニュージャージーのThird Railとガソリンスタンド

Third Rail？　日本語では「第三軌条」と言われ、鉄道従事者やマニア以外には聞きなれない言葉だが、電車が二本のレール上を走る際、それに平行して設置された三本目の高圧給電レールのことで、ここから電気を取り入れる。鉄道王国日本では、その後、架空電車線方式が主流となったが、東京大阪のみならず、世界中でまだまだ第三軌条方式は健在である。

さて、ロシアのウクライナ侵攻で石油が高騰し、ガスステーションでのガス泥棒が横行している。このガスステーション、アメリカではセルフばかりだと思いがちだが、おっとどっこい、例外がある。

アメリカに来た当初、バケーションでNYへ車で行った時の事。NJに入って初めての給油で驚いた。若いニイチャンがさっと出てきて、どのくらい入れるか？と聞く。初めてNJ方式を知った。セルフ給油禁止州はニュージャージーと部分的禁止のオレゴンだけである。このガスステーションにも歴史がある。

最初のセルフはスェーデンで始まりヨーロッパに拡がった。アメリカに登場したのは１９１５年だが、当初はガスステーションが閉鎖されている夜間に緊急に給油が必要な事態に備える補助的なものだった。もともとアメリカのガスステーションの役割は、単に給油だけでなく、オイル交換バッテリーチェックなど整備全般のサービスを提供することで成り立っていたのだが、時代とともに整備関係が独立した業態として専門特化していく中で、給油のみでビジネスを存続させる方策として１９８０年頃よりセルフという形で主流に躍り出た。その後はコンビニショップ併設のスタイルで今日に至っている。

では、何故NJとORはセルフに移行しないのか。セルフに反対の理由を３つ挙げている。①火事の危険②老人身障者に不便③雇用喪失。確かに間違ってはいないが、殆どの州が問題なく運用している中で、これらの主張は時代にそぐわない。識者はもはやこれは理屈ではなく”NJに深く根差した文化である”と称している。その一方で、この問題は政治的問題でもある。この問題を正面切って取り上げると選挙票を失い自滅するという。高圧電流が流れる第三軌条のレールに触れた途端感電死する、という意味だ。NJではこの問題はPolitical Third Rail issueという触れてはいけない問題なのである。

非常時の合言葉 Go Big Go Now

ワシントン・ポストに続いてUSAトゥデイのコロナ禍に関するスペシャルレポートが出た。ワシントン・ポストの報告がトランプ政権の初動対応の失敗を中心としたが、USAトゥデイは医療関連の機関と現場の混乱をレポートしている。そこに見るのは、２００９年に起こったパンデミックH1N１の教訓が活かされず、医療機関の組織硬直化の現実だ。

２００９年のパンデミックの教訓から来るべき時のマニュアルが出来ていたにも関わらず混乱が生じたということは、教訓マニュアルの共有が関係者間で不十分だった可能性もある。もうひとつは予想以上に速い速度で死者が増加したことによりパニック状態に陥ってしまった面があるだろう。

緊急時においては、初期段階ではGo Big Go Nowが不可欠だろう。まだ詳細が不明だが予想以上の危険が迫っている可能性がある場合、世間に速く警鐘を鳴らす意味で、やや大げさに注意を喚起することは必要だ。日本語で言えば「拙速を貴ぶ」とでも言おうか。

だが、時間の経過とともにあるべき方向に情報を開示し、軌道修正を図っていくのが当然なのだが、そうにはならないし、今回もまさにそれだった。もちろん、国によって対応の温度差はあるが、例えば日本とアメリカ。アメリカではとっくの昔に大手メディアでの感染者数や死者の数を声高に放送するのはなくなった。ところが日本では相変わらず声高に数値を公表し、まるで国民の頭、即ち脳に恐怖を刻み込まんとばかりの対応だ。メディアの対応がこれほど違うのかと思う。日頃から日本のメディアが「マスごみ」と言われているのがよく分かる。二類から五類に未だに変更されてないから、一向に生活が上向きにならない。

日本ではGo Big の連続なのだ。唯々あきれるばかりだ。

日々 鹿との戦い 裏庭攻防戦

今年はやけに鹿の出現が多い。２～３年前から鹿の出現が目立ち始めたが、今年は特別だ。この春先にはナンテンの陰で子供を産んだ。そのせいか、母親がバンビ2頭を引き連れて頻繁にやってくるのだ。まるで自分たちのホームグランドのような態度である。

折角咲きかけた花たちが無残にも食いちぎられてしまう。驚くのは鹿が食べないといわれているものも食べている。何もない冬ならいざ知らず、春夏の緑豊富な時期に、お構いなしに食べるから始末に悪い。こんな景色をみると、開発で緑がどんどん失われているのだと実感せざるをえない。

最初は竹の垣根で簡単に済ませていたが、おっとどっこい、簡単に突破して入り込み食い荒らしていく。とうとうフェンス用ワイヤを買ってきて防御線を張ることにした。これでしばらく様子見である。明日はどこが突破されるか、最早楽しみにさえなってきた。あ～ぁ。

余談　ところで今年は狐のアライグマがやってきた。