先程、ヤフージャパンより配信されたニュースを見ている中で、
『 年金１４万円・・・８０代老婦人「私、天国なんていけないわね。」と嘆く理由 』、
と題された見出しを見たりした。
何かしら記事を読むと、完璧な終活をしても、最期で、
これからの時代は、死者が増える多死社会となり、
火葬場の待機など発生する難題が発生する、と記載されていた・・。
和花と音楽に包まれて、出来うる限り質素にして貰いたい、
選定する曲としては、今、瞬時に思い浮ぶ曲としては、
このような思いを１０年前の頃、思い深めていたが、
ここ数年は、少し修正を思案してきた・・。
私の親族関係者は御歳を重ねてきたので、通夜、告別式で、
二日間参列して頂くことに恐縮し、
昨今、『一日葬』を学び、これだったら高齢者にピッタリかしら、
と私は微笑んだりした。
何かしら火葬場もあり大きな斎場で、朝の１０時半頃に集会し、
ある指定ホール場所で『告別式・出棺』して、
火葬場に移動して『火葬・お骨上げ』した後、
再び指定ホール場所で『精進落とし』した後、散会する。
このようにすべて大きな斎場の館内で施行できるので、
参列して下さる高齢者の御身体にご負担が少ないと思ったりしている。
いつの日、家内より私が亡くなった時は、このように念願しているが、
家内に先立たれ、私が『おひとりさま』の生活した後、急死した時は、
果たして葬儀の形態は・・と思ったりしている。
このような葬儀を私は思案しているが、今回の記事を精読してしまった・・。
《・・人間であれば、いつかは訪れるお別れの時。
残される人が困らないように、色々と準備をしておくことは大切なことです。
しかし、どんなに完璧な終活をしたとしても水の泡・・・という事態か、
特に東京をはじめとした都会で起きているとか。
みていきましょう。
【ランキング】日本人の「死因」最新調査…都道府県別上位10
☆死亡者数が急増…日本、多死社会
厚生労働省『人口動態調査』によると、２０２２年の死亡者数は１５６万９０５０人と、
前年から１２万９１９４人増加で、調査開始以来最多を記録しました。
人口１０００人あたりの死亡率は１２・９で、前年１１・７よりも上昇しています。
死亡者数は、近年増加の一途を辿っています。
いまから３０年ほど前の１９９０年、死亡者数は８２万３０５人。
１００万人台となったのは２００３年のこと。
２０１１年には１２０万人台となり、２０１６年には１３０万人台、
２０２１年には１４０万人台と、急激なスピードで増えています。
死因をみていくと、「悪性腫瘍」がトップで３８万５７９７人で、
死亡者総数に対して２４・６％。日本人の４人に１人は、がんで亡くなっています。
「心疾患」２３万２９６４人、「老衰」１７万９５２９人と続きます。
昨今、日本の三大死因といえば、悪性腫瘍、心疾患、そして脳血管疾患でした。
そこに老衰が躍り出たわけですが、これは高齢化、長寿化によるもの。
厚生労働省の『死亡診断書マニュアル』では、老衰について、
以下のように記されています。
死因としての「老衰」は、高齢者で、他に記載すべき死亡の原因がない、
いわゆる自然死の場合のみ用います。
その数は今から３０年ほど前の１９９０年は、２万４１８７人だけでした。
３万人台になったのは２００７年と、つい最近のこと。
２０１０年には４万人台、２０１１年には５万人台と急激に増えていき、
２０１７年には１０万人台に突入しました。
日本人の平均寿命は、２０２２年、男性が８１・０５年、女性が８７・０９年。
新型コロナウイルス感染症の影響で、２年連続で前年を下回りましたが、
今後も長寿化の流れは続くといわれ、それに伴い、老衰で亡くなる人も、増えていくといわれています。
また死亡数も急激ではないにしろ増え続け、２０４０年には１６７万人に達するといわれています。
☆完璧な終活をしても、最期の最期でトラブル発生⁉
厚生労働省の調査によると、厚生年金受給者の平均年金額は、
６５歳以上男性で１６万９００６円、女性で１０万９２６１円。
さらに貯蓄は、１６００万円ほど（総務省『家計調査報告』６５歳以上貯蓄額中央値）。
これが日本の高齢者の平均像。
これらで老後をやりくりし、いつか訪れるそのときのために「終活」を行います。
りそな銀行『第4回お葬式に関する全国調査（２０２０年）』によると、
葬儀費用の平均は１４９万３６２４円。
また株式会社鎌倉新書『第12回お墓の消費者全国実態調査』によると、
一般墓の平均購入価格は１６９万円、樹木葬だと７１・７万円、納骨堂だと９１・３万円だといいます。
残される家族が、きちんと見送ることができるよう、意思を伝えつつ、
きちんと“お金”を準備しておくことが重要です。
しかし完璧な終活を行ったも、どうにもならない事態が起きようとしています。
２０４０年には、１７０万人近い人が亡くなる日本。
そこで心配されているのが、火葬場の不足です。
特定非営利活動法人日本環境斎苑協会によると、
全国の火葬場は、１９８８年度には１９２１ヵ所だったのが、
１９９５年には１６０７ヵ所、２０１０年には１５４５ヵ所、２０１８年１１月時点で１４５４ヵ所。
この３０年ほどで、大きく数を減らしました。
特に都市部での火葬場の不足は、深刻です。
厚生労働省『２０１９年度衛生行政報告例』によると、
全国で恒常的に使用している火葬場は、１３９２2施設。
人口１０万人あたり、最も多いのが「島根」で３・８７施設。
「岐阜」「山口」「北海道」「香川」と続きます。
一方で最も少ないのが「東京都」で０・１９施設。
「神奈川」「埼玉」「愛知」「千葉」と続きます。
１位の「島根」と４７位の「東京都」では、２０倍もの差があるのです。
昨今、亡くなって火葬するまで混雑しているときは、２週間待ちというときも。
その間、遺体安置所で待つことになりますが、その費用は１日１万～３万円程度。
さらにドライアイス代が、別途１日１～２万円程度かかるので、
もし２週間、遺体安置所で待機することになれば、５０万～７０万円ほどかかる計算となります。
しかも遺体安置所も不足気味だというので、行き場を失った遺体がさまよう事態に・・・
怪談のようなことが実際に起きようとしているのです。
２週間も放置されたら、私たち、天国になんていけないわね、
そんな８０代婦人のつぶやき。
亡くなった後も大問題に直面することになる日本人ですが、
なぜここまで、火葬場や遺体安置所が不足しているのでしょうか。
そこはやはりイメージ。
火葬場や遺体安置所の反対運動というニュースを耳にしたことがあるでしょう。
近くに火葬場や遺体安置所があるのは、いや！・・・
火葬場が近くにあると不動産価値が下がる！
そんな住民の声に、ニーズは高まっているのに、新たに作ることができないできないのです。
都会の火葬場不足は、住民理解による新設以外に解決策はなく、
それまで既存の施設に頑張ってもらうしか方法はないようです。・・ 》
注)記事の原文に、あえて改行など多くした。
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