韓国海軍の駆逐艦が、海上自衛隊のP1哨戒機に「敵対行為」といえる火器管制用レーダーを照射しておきながら、その反論動画は稚拙極まりないものを公開して「自国の非」を認めない韓国に、トランプ米政権がブチ切れ寸前となっているのだそうです。
日本のテレビのワイドショー番組では、韓国の言い分を容認、日本の防衛省が交渉中にもかかわらず動画を公開してことを荒立てたと批判するものがあるなか、米国の大統領のほうか怒っているのです。
日本の平和ボケした偏向オールドメディアの異常さが、一段と危惧されます。
韓国は、当初は北朝鮮漁船捜索の為、あらゆるレーダーを使用し、火器管制用レーダーも稼働させていて、そこへ海自P1機が飛来したと言い訳をしていました。上空の海自P1機に向けたレーダーの映像が公開されると、一転、「レーダー照射はなかった」と言い訳の手のひら返し。
漁船は空を飛んでいないので、レーダーを上空に向けるのはおかしいし、海自の画像では既に漁船と韓国海軍のボートは接触していて、韓国が公表した唯一の10秒あまりの動画のなかでは、北朝鮮漁船から水の要求があるとの会話が入っている様に、捜索は完了し救助作業に入っていることを、韓国側の映像で証明しているのです。（音楽を入れるなど音声編集しているのに、何故この会話が公開されたのかは不思議です。単なる編集洩れなのか、救助活動であることを強調せねばならない事情があったのかは不明）
海自の動画（適正な高度と距離を保っている証明）を全面に使用しておきながら、海自P1機が低空で迫ったと、謝罪要求をする低質露呈。唯一の韓国側画像でも海自Pi機の高度は保たれている。
韓国側が主張した「（海自哨戒機の）威嚇的な低空飛行」は、何と証明画像はゼロ。「レーダー照射はなかった」という証拠も示せていない韓国側の証拠を示すという、バックミュージック付パクリ画像の動画。
繰り返しますが、韓国の反論動画で、海自哨戒機が国際法規に従って安全飛行していたことが、さらに証明された。それなのに非を認めず、まだ『日本は謝罪しろ！』と喚き続けて、あろうことか日本に謝罪を要求しているのです。
子供だましの映画の予告篇のPR画像の様な動画。印象操作で事実を知らない人々を操作・誘導する得意のプロパガンダ映像です。
遭難した北朝鮮漁船（当日は両国の画像の通り天候は良好で波も静かなのに何時何処で遭難？燃料切れで国連制裁に抵触しかねない燃料補給をしていたとの説あり）を救助する行動をしていたのに、海自機に観られて困ることはないはずなのに、ロックオンまでして追い払おうとしたのは何故なのか不思議です。
今回の韓国による異常暴走の裏で、一体何があったのか。加賀氏が入手した極秘情報は以下。
「欧米各国は『文大統領は、北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長と、国連主導の経済制裁の緩和＝制裁破りの密約を交わしているのではないか』と分析している。正恩氏による年内のソウル訪問が延期されたのは、『北朝鮮が、韓国の約束違反に激怒した結果で、今も文氏を責めている』
また、北朝鮮が『正恩氏暗殺計画の首謀者』として、朴氏の身柄の引き渡しを韓国に要求していて、文氏が北朝鮮のご機嫌取りで実行する懸念があった。
直接、今回のロックオンと繋がるのかという感想ですが、支持率急落中の文在寅大統領が、南北統合での支持率回復に動いていて、北に接近していることと、漁船との接触になにかやましい関係があったのでしょうか？
それほど、異常に粗雑でころころ言い訳理由が変わるお粗末な韓国国防省の言動です。
異常すぎる韓国の言動に、米国は『韓国駆逐艦は本当に救助活動中だったのか？』『北朝鮮漁船の目的は何か？』『なぜ、韓国は非を認めることができないのか』と、重大な関心を持って調査に乗り出したのだそうです。
トランプ氏は、文政権を、北朝鮮と一体の『反米・反日レッド政権』『敵性国家』と見て、本気で『在韓米軍の撤退』『米韓同盟の破棄』を考えているのだそうです。
マティス氏が国防省を去ったいま、駐韓国大使のハリス元太平洋軍司令官の役割が重大となりますね。
海自軍艦旗掲揚トラブル、徴用工裁判と続く韓国政府の対日姿勢。積年の慰安婦や竹島を巡る対立。
大人の対応を続けてきた日本ですが、安倍政権も流石に堪忍袋が切れかけているのと、国際社会へのプロパガンダ競争で、過去の失敗を繰り返さないため、毅然とした態度で臨んでいます。
日本はこれ以上、「無法国家」の横暴は断固許してはならないと言う加賀氏。同感です。
# 冒頭の画像は、公開された韓国海洋警察の画像
この花の名前は、毛朝鮮朝顔
政府広報（北方領土問題） - YouTube
↓よろしかったら、お願いします。
日本のテレビのワイドショー番組では、韓国の言い分を容認、日本の防衛省が交渉中にもかかわらず動画を公開してことを荒立てたと批判するものがあるなか、米国の大統領のほうか怒っているのです。
日本の平和ボケした偏向オールドメディアの異常さが、一段と危惧されます。
【スクープ最前線】レーダー照射でトランプ氏が韓国に激怒！ マティス退任で「在韓米軍撤退」も加速か - zakzak 2019.1.8
ドナルド・トランプ米政権が、韓国にブチ切れ寸前となっている。韓国海軍の駆逐艦が、海上自衛隊のＰ１哨戒機に「敵対行為」といえる火器管制用レーダーを照射しておきながら、稚拙極まる反論動画を公開して「自国の非」を認めないからだ。韓国は反論動画を計８言語で発信する計画という。米中新冷戦が激化し、北朝鮮が非核化を先延ばしするなか、トランプ政権は、日米韓連携を壊しかねない文在寅（ムン・ジェイン）大統領への不信感を高め、「米韓同盟解消」も念頭に置き始めたという。注目される、ジェームズ・マティス前国防長官退任の影響とは。ジャーナリストの加賀孝英氏による最新リポート。
「今回の問題は１００％日本が正しい。韓国は常軌を逸している。全世界に恥をさらした。トランプ大統領は文政権との決別を本気で決断するかもしれない」
旧知の米情報当局関係者は、こう吐き捨てた。
昨年末に発生した韓国駆逐艦によるレーダー照射問題。年が明けても韓国は「レーダー照射はなかった」「悪いのは日本だ」などと、大ウソ連発の“狂気の悪あがき”を続けている。
韓国国防省は４日、やっと反論動画を公開したが、４分２６秒のうち、自前の映像（＝韓国海洋警察撮影）はたった１０秒。あとは全部、防衛省が昨年末に公開した映像のパクリだった。韓国側があれほど主張した「（海自哨戒機の）威嚇的な低空飛行」は、何と証明画像はゼロ。「レーダー照射はなかった」という証拠も示せなかった。
防衛省関係者は「韓国の反論動画で、海自哨戒機が国際法規に従って安全飛行していたことが、さらに証明された。それなのに非を認めず、まだ『日本は謝罪しろ！』と喚（わめ）き続けている。あの国は理解不能だ」とあきれた。
今回の韓国による異常暴走の裏で、一体何があったのか。以下、複数の日米情報当局関係者から得た極秘情報だ。
「欧米各国は『文大統領は、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長と、国連主導の経済制裁の緩和＝制裁破りの密約を交わしているのではないか』と分析している。正恩氏による年内のソウル訪問が延期されたのは、『北朝鮮が、韓国の約束違反に激怒した結果で、今も文氏を責めている』という情報がある」
「米ＣＩＡ（中央情報局）は昨年末、『ソウル拘置所に収監中の朴槿恵（パク・クネ）前大統領が１２月３０日にも保釈される』という未確認情報を入手し、慌てた。北朝鮮が『正恩氏暗殺計画の首謀者』として、朴氏の身柄の引き渡しを韓国に要求していて、文氏が北朝鮮のご機嫌取りで実行する懸念があった」
そして、今回のレーダー照射問題との関係だ。
「トランプ政権内では、文政権への不信感、警戒感が爆発し、『北朝鮮への制裁破り』で、韓国へのセカンダリー・ボイコット（二次的制裁）の検討が始まっている。今回のレーダー照射問題は異常過ぎる。米国は『韓国駆逐艦は本当に救助活動中だったのか？』『北朝鮮漁船の目的は何か？』『なぜ、韓国は非を認めることができないのか』と、重大な関心を持って調査に乗り出した」
海自哨戒機などの情報収集によって、日本は決定的証拠を握っている。官邸関係者は「安倍晋三首相は『淡々と、毅然と韓国側に事実関係の証明を徹底的に求める』と言っている」と明かす。
冒頭の米情報当局関係者は「トランプ氏は、ホワイトハウスで文氏のことを罵（ののし）ったりしている。ブチ切れ寸前だ。文政権を、北朝鮮と一体の『反米・反日レッド政権』『敵性国家』と見て、本気で『在韓米軍の撤退』『米韓同盟の破棄』を考えている。それを唯一止めていたのはマティス氏だ。だが、昨年１２月３１日付で退任した。米国は韓国に対してもう容赦しない」と語った。
韓国については、いわゆる「元徴用工」判決や、慰安婦合意の事実上破棄、竹島問題もある。日本はこれ以上、「無法国家」の横暴は断固許してはならない！
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■加賀孝英（かが・こうえい） ジャーナリスト。１９５７年生まれ。週刊文春、新潮社を経て独立。９５年、第１回編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム大賞受賞。週刊誌、月刊誌を舞台に幅広く活躍し、数々のスクープで知られている。
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ドナルド・トランプ米政権が、韓国にブチ切れ寸前となっている。韓国海軍の駆逐艦が、海上自衛隊のＰ１哨戒機に「敵対行為」といえる火器管制用レーダーを照射しておきながら、稚拙極まる反論動画を公開して「自国の非」を認めないからだ。韓国は反論動画を計８言語で発信する計画という。米中新冷戦が激化し、北朝鮮が非核化を先延ばしするなか、トランプ政権は、日米韓連携を壊しかねない文在寅（ムン・ジェイン）大統領への不信感を高め、「米韓同盟解消」も念頭に置き始めたという。注目される、ジェームズ・マティス前国防長官退任の影響とは。ジャーナリストの加賀孝英氏による最新リポート。
「今回の問題は１００％日本が正しい。韓国は常軌を逸している。全世界に恥をさらした。トランプ大統領は文政権との決別を本気で決断するかもしれない」
旧知の米情報当局関係者は、こう吐き捨てた。
昨年末に発生した韓国駆逐艦によるレーダー照射問題。年が明けても韓国は「レーダー照射はなかった」「悪いのは日本だ」などと、大ウソ連発の“狂気の悪あがき”を続けている。
韓国国防省は４日、やっと反論動画を公開したが、４分２６秒のうち、自前の映像（＝韓国海洋警察撮影）はたった１０秒。あとは全部、防衛省が昨年末に公開した映像のパクリだった。韓国側があれほど主張した「（海自哨戒機の）威嚇的な低空飛行」は、何と証明画像はゼロ。「レーダー照射はなかった」という証拠も示せなかった。
防衛省関係者は「韓国の反論動画で、海自哨戒機が国際法規に従って安全飛行していたことが、さらに証明された。それなのに非を認めず、まだ『日本は謝罪しろ！』と喚（わめ）き続けている。あの国は理解不能だ」とあきれた。
今回の韓国による異常暴走の裏で、一体何があったのか。以下、複数の日米情報当局関係者から得た極秘情報だ。
「欧米各国は『文大統領は、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長と、国連主導の経済制裁の緩和＝制裁破りの密約を交わしているのではないか』と分析している。正恩氏による年内のソウル訪問が延期されたのは、『北朝鮮が、韓国の約束違反に激怒した結果で、今も文氏を責めている』という情報がある」
「米ＣＩＡ（中央情報局）は昨年末、『ソウル拘置所に収監中の朴槿恵（パク・クネ）前大統領が１２月３０日にも保釈される』という未確認情報を入手し、慌てた。北朝鮮が『正恩氏暗殺計画の首謀者』として、朴氏の身柄の引き渡しを韓国に要求していて、文氏が北朝鮮のご機嫌取りで実行する懸念があった」
そして、今回のレーダー照射問題との関係だ。
「トランプ政権内では、文政権への不信感、警戒感が爆発し、『北朝鮮への制裁破り』で、韓国へのセカンダリー・ボイコット（二次的制裁）の検討が始まっている。今回のレーダー照射問題は異常過ぎる。米国は『韓国駆逐艦は本当に救助活動中だったのか？』『北朝鮮漁船の目的は何か？』『なぜ、韓国は非を認めることができないのか』と、重大な関心を持って調査に乗り出した」
海自哨戒機などの情報収集によって、日本は決定的証拠を握っている。官邸関係者は「安倍晋三首相は『淡々と、毅然と韓国側に事実関係の証明を徹底的に求める』と言っている」と明かす。
冒頭の米情報当局関係者は「トランプ氏は、ホワイトハウスで文氏のことを罵（ののし）ったりしている。ブチ切れ寸前だ。文政権を、北朝鮮と一体の『反米・反日レッド政権』『敵性国家』と見て、本気で『在韓米軍の撤退』『米韓同盟の破棄』を考えている。それを唯一止めていたのはマティス氏だ。だが、昨年１２月３１日付で退任した。米国は韓国に対してもう容赦しない」と語った。
韓国については、いわゆる「元徴用工」判決や、慰安婦合意の事実上破棄、竹島問題もある。日本はこれ以上、「無法国家」の横暴は断固許してはならない！
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■加賀孝英（かが・こうえい） ジャーナリスト。１９５７年生まれ。週刊文春、新潮社を経て独立。９５年、第１回編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム大賞受賞。週刊誌、月刊誌を舞台に幅広く活躍し、数々のスクープで知られている。
-----------------------------------------------
韓国は、当初は北朝鮮漁船捜索の為、あらゆるレーダーを使用し、火器管制用レーダーも稼働させていて、そこへ海自P1機が飛来したと言い訳をしていました。上空の海自P1機に向けたレーダーの映像が公開されると、一転、「レーダー照射はなかった」と言い訳の手のひら返し。
漁船は空を飛んでいないので、レーダーを上空に向けるのはおかしいし、海自の画像では既に漁船と韓国海軍のボートは接触していて、韓国が公表した唯一の10秒あまりの動画のなかでは、北朝鮮漁船から水の要求があるとの会話が入っている様に、捜索は完了し救助作業に入っていることを、韓国側の映像で証明しているのです。（音楽を入れるなど音声編集しているのに、何故この会話が公開されたのかは不思議です。単なる編集洩れなのか、救助活動であることを強調せねばならない事情があったのかは不明）
海自の動画（適正な高度と距離を保っている証明）を全面に使用しておきながら、海自P1機が低空で迫ったと、謝罪要求をする低質露呈。唯一の韓国側画像でも海自Pi機の高度は保たれている。
韓国側が主張した「（海自哨戒機の）威嚇的な低空飛行」は、何と証明画像はゼロ。「レーダー照射はなかった」という証拠も示せていない韓国側の証拠を示すという、バックミュージック付パクリ画像の動画。
繰り返しますが、韓国の反論動画で、海自哨戒機が国際法規に従って安全飛行していたことが、さらに証明された。それなのに非を認めず、まだ『日本は謝罪しろ！』と喚き続けて、あろうことか日本に謝罪を要求しているのです。
子供だましの映画の予告篇のPR画像の様な動画。印象操作で事実を知らない人々を操作・誘導する得意のプロパガンダ映像です。
遭難した北朝鮮漁船（当日は両国の画像の通り天候は良好で波も静かなのに何時何処で遭難？燃料切れで国連制裁に抵触しかねない燃料補給をしていたとの説あり）を救助する行動をしていたのに、海自機に観られて困ることはないはずなのに、ロックオンまでして追い払おうとしたのは何故なのか不思議です。
今回の韓国による異常暴走の裏で、一体何があったのか。加賀氏が入手した極秘情報は以下。
「欧米各国は『文大統領は、北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長と、国連主導の経済制裁の緩和＝制裁破りの密約を交わしているのではないか』と分析している。正恩氏による年内のソウル訪問が延期されたのは、『北朝鮮が、韓国の約束違反に激怒した結果で、今も文氏を責めている』
また、北朝鮮が『正恩氏暗殺計画の首謀者』として、朴氏の身柄の引き渡しを韓国に要求していて、文氏が北朝鮮のご機嫌取りで実行する懸念があった。
直接、今回のロックオンと繋がるのかという感想ですが、支持率急落中の文在寅大統領が、南北統合での支持率回復に動いていて、北に接近していることと、漁船との接触になにかやましい関係があったのでしょうか？
それほど、異常に粗雑でころころ言い訳理由が変わるお粗末な韓国国防省の言動です。
異常すぎる韓国の言動に、米国は『韓国駆逐艦は本当に救助活動中だったのか？』『北朝鮮漁船の目的は何か？』『なぜ、韓国は非を認めることができないのか』と、重大な関心を持って調査に乗り出したのだそうです。
トランプ氏は、文政権を、北朝鮮と一体の『反米・反日レッド政権』『敵性国家』と見て、本気で『在韓米軍の撤退』『米韓同盟の破棄』を考えているのだそうです。
マティス氏が国防省を去ったいま、駐韓国大使のハリス元太平洋軍司令官の役割が重大となりますね。
海自軍艦旗掲揚トラブル、徴用工裁判と続く韓国政府の対日姿勢。積年の慰安婦や竹島を巡る対立。
大人の対応を続けてきた日本ですが、安倍政権も流石に堪忍袋が切れかけているのと、国際社会へのプロパガンダ競争で、過去の失敗を繰り返さないため、毅然とした態度で臨んでいます。
日本はこれ以上、「無法国家」の横暴は断固許してはならないと言う加賀氏。同感です。
# 冒頭の画像は、公開された韓国海洋警察の画像
この花の名前は、毛朝鮮朝顔
政府広報（北方領土問題） - YouTube
↓よろしかったら、お願いします。
