2001年9月11日の米同時テロ。
2001年10月、当時の大統領ジョージ・ブッシュ(子)がアフガン空爆開始を発表すると、ギャラップ社調査で国民の90%がその決定に支持を与えた。翌02年になっても、派兵が「間違いだった」との回答は6%にすぎなかった。
ところが、派兵が「間違いだった」との数値は、戦況が悪化した05年頃から上昇に転じる。大規模増派が決まった09年には30%、イスラム過激派のテロが頻発した14年には派兵支持を上回る49%を記録。
アフガン戦争は、約10年に及んだベトナム戦争を超え、米史上最も長い戦争になった。
戦死者は毎年100人を超え、莫大(ばくだい)な戦費に財政赤字も膨らんだ。
時の流れと共に、米国民には、厭戦気分が広まってきているのでした。
そこで、バイデン大統領のアフガン撤退。
国内外で失政の声が高いのですが、米 世論は6割前後が米軍撤退を支持しているのだそうです。
9.11 同時テロの現場に州兵の一員として派遣されたジョン・バーンズは、怒りに震えた。そして、7年後、バーンズは自ら志願し、アフガニスタンにいた。主にアフガン警察の育成を担当。
しかし、アフガン民主化の取り組みは一向に成果が見えなかった。その間にも多くの米兵が戦闘やテロで死んでいった。バーンズはやがて、アフガン駐留の意義に疑問を感じるようになった。
「遠い異国の戦場で米国の若者が死んだり、殺し合ったりすることが国益にかなうのか」。かつての確信は揺らいでいた。
この2年は、アフガン駐留米軍の撤収を訴える活動に携わってきた。バーンズは全面撤収が正しい判断だったと思っている。
「Yes, We can」(やればできる)の標語を掲げて大統領に就任したバラク・オバマも、「我々は世界の警察官ではない」と宣言した。米国は「超大国」の自信を失っていた。
「米国を再び偉大に」と大見えを切った前大統領のドナルド・トランプも、対外軍事介入には否定的な考えの持ち主だった。アフガン戦費を「完全な無駄」と呼んで厭戦世論をあおった。
米国の退潮を尻目に存在感を増したのが中国とロシアだ。中国は、資金力にものを言わせた経済攻勢と強引な海洋進出など、覇権主義的な振る舞いで国際秩序を揺さぶるようになった。
そうした流れの中で今年 1月、国際協調主義への回帰を掲げるジョー・バイデンが米大統領に就任する。「米国は戻ってきた」と胸を張る姿は、アジアや欧州の米同盟国を喜ばせた。
しかし、今回の米軍のアフガン撤退に伴う混乱は、そうした安堵(あんど)感に冷や水を浴びせた。
米国際政治学者のイアン・ブレマーは、撤退を巡る米国の判断が一方的だったとし、「米国が戻ってきたと期待していた同盟国から見れば、米国は結局、単独主義で信用ならないと映ったことだろう」と指摘。
同盟国には動揺が広がった。
米国と共にアフガン派兵に踏み切った元英国首相のトニー・ブレアは、バイデン政権への不信感をあらわにし、「永遠の戦争を終わらせるという愚かな政治的スローガンのための撤収だ」と珍しく辛辣なトーンで米軍撤退を批判した。
米国内でも、元アフガン駐留米兵で、アフガン人協力者の国外退避を支援してきたマット・ゼラーは「米国の信頼は地に落ちた。協力者を見殺しにするような国に誰が力を貸すだろうか」と取材に声を荒らげた。
ただ、戦争に疲れた米社会の厭戦気分は基本的に変わっていない。米世論は6割前後が米軍撤退を支持。
米国には、もはや単独で「世界の警察官」を演じる余裕はない。バイデン政権が同盟国との協調重視を掲げるのは、その現実を認識しているためだ。
トランプ政権時代に突入した、米中の新冷戦時代。
バイデン政権では、同盟国と連携する形で、立ち向かおうとしていますね。
アフガンからの撤退は、力を対中覇権争いに集中する目的もあるのですね。背負いきれなくなった重荷から逃れようとする米国に、同盟国はどう向き合うのか。
米国の核の傘に頼り、おんぶにだっこの日本。普通の独り立ちした国への転換が求められるのは必至ですね。
差し迫る台湾有事とその一連での尖閣諸島への中国軍の侵攻。抑止力の備えが急がれますね。
# 冒頭の画像はカブール空港を飛び立った、最後の米軍機
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2001年10月、当時の大統領ジョージ・ブッシュ(子)がアフガン空爆開始を発表すると、ギャラップ社調査で国民の90%がその決定に支持を与えた。翌02年になっても、派兵が「間違いだった」との回答は6%にすぎなかった。
ところが、派兵が「間違いだった」との数値は、戦況が悪化した05年頃から上昇に転じる。大規模増派が決まった09年には30%、イスラム過激派のテロが頻発した14年には派兵支持を上回る49%を記録。
アフガン戦争は、約10年に及んだベトナム戦争を超え、米史上最も長い戦争になった。
戦死者は毎年100人を超え、莫大(ばくだい)な戦費に財政赤字も膨らんだ。
時の流れと共に、米国民には、厭戦気分が広まってきているのでした。
そこで、バイデン大統領のアフガン撤退。
国内外で失政の声が高いのですが、米 世論は6割前後が米軍撤退を支持しているのだそうです。
米国の行方 同時テロ20年 {中} 駐留 帰還兵が疑問視 （9/3 読売朝刊）
がれきの隙間から赤い炎が見えた。車体がひしゃげて横倒しになった消防車に真っ黒の灰が降り注ぐ。
旅客機2機がニューヨークの高層ビルに突っ込んだ2001年9月11日の米同時テロ。州兵の一員として現場に派遣されたジョン・バーンズ(55)は怒りに震えた。「この惨事を引き起こした者に報復を」
その7年後、バーンズはアフガニスタンにいた。自ら志願して身を投じた戦地任務だった。主にアフガン警察の育成を担当した。警察といっても、警官の多くは貧しい農村出身の非識字層だ。銃の撃ち方から車の運転方法、整列の仕方まで、手取り足取り教えた。
「米軍がアフガンでやっていることは正しいと信じていた」と振り返る。
しかし、アフガン民主化の取り組みは一向に成果が見えなかった。その間にも多くの米兵が戦闘やテロで死んでいった。バーンズはやがて、アフガン駐留の意義に疑問を感じるようになった。
「遠い異国の戦場で米国の若者が死んだり、殺し合ったりすることが国益にかなうのか」。かつての確信は揺らいでいた。
この2年は、アフガン駐留米軍の撤収を訴える活動に携わってきた。あの日から20年。戦争の終局は混乱したが、バーンズは全面撤収が正しい判断だったと思っている。
犠牲増え 厭戦 内向き世論 撤退支持6割
退役軍人の心の揺れは米国世論の動きと重なる。2001年10月、当時の大統領ジョージ・ブッシュ(子)がアフガン空爆開始を発表すると、ギャラップ社調査で国民の90%がその決定に支持を与えた。翌02年になっても、派兵が「間違いだった」との回答は6%にすぎなかった。
ところが、この数字は戦況が悪化した05年頃から上昇に転じる。大規模増派が決まった09年には30%、イスラム過激派のテロが頻発した14年には派兵支持を上回る49%を記録した。
アフガン戦争は、約10年に及んだベトナム戦争を超え、米史上最も長い戦争になった。戦死者は毎年100人を超え、当初の楽観論は消え去った。莫大(ばくだい)な戦費に財政赤字も膨らみ、08年のりーマン・ショックに続く経済不況が追い打ちをかけた。
◇
重苦しい厭戦(えんせん)気分が国民を覆う中、対外政策の選択の余地は狭まっていく。
「Yes, We can」(やればできる)の標語を掲げて大統領に就任したバラク・オバマも、13年、化学兵器を使用したシリアのアサド政権に対し、一度は空爆実施を決めながら、結局見送りを決めた。
その後の演説で「我々は世界の警察官ではない」と宣言した。米国は「超大国」の自信を失っていた。
「米国を再び偉大に」と大見えを切った前大統領のドナルド・トランプも、対外軍事介入には否定的な考えの持ち主だった。アフガン戦費を「完全な無駄」と呼んで厭戦世論をあおった。
米国の退潮を尻目に存在感を増したのが中国とロシアだ。中国は、資金力にものを言わせた経済攻勢と強引な海洋進出など、覇権主義的な振る舞いで国際秩序を揺さぶるようになった。
そうした流れの中で今年 1月、国際協調主義への回帰を掲げるジョー・バイデンが米大統領に就任する。「米国は戻ってきた」と胸を張る姿は、アジアや欧州の米同盟国を喜ばせた。
◇
米軍のアフガン撤退に伴う混乱は、そうした安堵(あんど)感に冷や水を浴びせた。米国際政治学者のイアン・ブレマーは、撤退を巡る米国の判断が一方的だったとし、「米国が戻ってきたと期待していた同盟国から見れば、米国は結局、単独主義で信用ならないと映ったことだろう」と指摘する。
実際、同盟国には動揺が広がった。20年前、英首相として米国と共にアフガン派兵に踏み切ったトニー・ブレアは、バイデン政権への不信感をあらわにし、「永遠の戦争を終わらせるという愚かな政治的スローガンのための撤収だ」と珍しく辛辣(しんらつ)なトーンで米軍撤退を批判した。
米国内にも同様の声はある。元アフガン駐留米兵で、アフガン人協力者の国外退避を支援してきたマット・ゼラー(39)は「米国の信頼は地に落ちた。協力者を見殺しにするような国に誰が力を貸すだろうか」と取材に声を荒らげた。
◇
ただ、戦争に疲れた米社会の厭戦気分は基本的に変わっていない。米国が20年にわたり支えたアフガン政府の崩壊を目の当たりにした今も、米世論は6割前後が米軍撤退を支持する。
米国には、もはや単独で「世界の警察官」を演じる余裕はない。バイデン政権が同盟国との協調重視を掲げるのは、その現実を認識しているためだ。地域や対象を限定し、同盟国と分担しながら、中国やロシアの脅威に対抗し、国際秩序の安定に取り組むという。
米国の対外関与のあり方は20年で大きく変わった。米軍のアフガン撤退はそのことを改めて浮き彫りにした。背負いきれなくなった重荷から逃れようとする米国に、同盟国はどう向き合うのか。新たな知恵が求められている。 (敬称略)
がれきの隙間から赤い炎が見えた。車体がひしゃげて横倒しになった消防車に真っ黒の灰が降り注ぐ。
旅客機2機がニューヨークの高層ビルに突っ込んだ2001年9月11日の米同時テロ。州兵の一員として現場に派遣されたジョン・バーンズ(55)は怒りに震えた。「この惨事を引き起こした者に報復を」
その7年後、バーンズはアフガニスタンにいた。自ら志願して身を投じた戦地任務だった。主にアフガン警察の育成を担当した。警察といっても、警官の多くは貧しい農村出身の非識字層だ。銃の撃ち方から車の運転方法、整列の仕方まで、手取り足取り教えた。
「米軍がアフガンでやっていることは正しいと信じていた」と振り返る。
しかし、アフガン民主化の取り組みは一向に成果が見えなかった。その間にも多くの米兵が戦闘やテロで死んでいった。バーンズはやがて、アフガン駐留の意義に疑問を感じるようになった。
「遠い異国の戦場で米国の若者が死んだり、殺し合ったりすることが国益にかなうのか」。かつての確信は揺らいでいた。
この2年は、アフガン駐留米軍の撤収を訴える活動に携わってきた。あの日から20年。戦争の終局は混乱したが、バーンズは全面撤収が正しい判断だったと思っている。
犠牲増え 厭戦 内向き世論 撤退支持6割
退役軍人の心の揺れは米国世論の動きと重なる。2001年10月、当時の大統領ジョージ・ブッシュ(子)がアフガン空爆開始を発表すると、ギャラップ社調査で国民の90%がその決定に支持を与えた。翌02年になっても、派兵が「間違いだった」との回答は6%にすぎなかった。
ところが、この数字は戦況が悪化した05年頃から上昇に転じる。大規模増派が決まった09年には30%、イスラム過激派のテロが頻発した14年には派兵支持を上回る49%を記録した。
アフガン戦争は、約10年に及んだベトナム戦争を超え、米史上最も長い戦争になった。戦死者は毎年100人を超え、当初の楽観論は消え去った。莫大(ばくだい)な戦費に財政赤字も膨らみ、08年のりーマン・ショックに続く経済不況が追い打ちをかけた。
◇
重苦しい厭戦(えんせん)気分が国民を覆う中、対外政策の選択の余地は狭まっていく。
「Yes, We can」(やればできる)の標語を掲げて大統領に就任したバラク・オバマも、13年、化学兵器を使用したシリアのアサド政権に対し、一度は空爆実施を決めながら、結局見送りを決めた。
その後の演説で「我々は世界の警察官ではない」と宣言した。米国は「超大国」の自信を失っていた。
「米国を再び偉大に」と大見えを切った前大統領のドナルド・トランプも、対外軍事介入には否定的な考えの持ち主だった。アフガン戦費を「完全な無駄」と呼んで厭戦世論をあおった。
米国の退潮を尻目に存在感を増したのが中国とロシアだ。中国は、資金力にものを言わせた経済攻勢と強引な海洋進出など、覇権主義的な振る舞いで国際秩序を揺さぶるようになった。
そうした流れの中で今年 1月、国際協調主義への回帰を掲げるジョー・バイデンが米大統領に就任する。「米国は戻ってきた」と胸を張る姿は、アジアや欧州の米同盟国を喜ばせた。
◇
米軍のアフガン撤退に伴う混乱は、そうした安堵(あんど)感に冷や水を浴びせた。米国際政治学者のイアン・ブレマーは、撤退を巡る米国の判断が一方的だったとし、「米国が戻ってきたと期待していた同盟国から見れば、米国は結局、単独主義で信用ならないと映ったことだろう」と指摘する。
実際、同盟国には動揺が広がった。20年前、英首相として米国と共にアフガン派兵に踏み切ったトニー・ブレアは、バイデン政権への不信感をあらわにし、「永遠の戦争を終わらせるという愚かな政治的スローガンのための撤収だ」と珍しく辛辣(しんらつ)なトーンで米軍撤退を批判した。
米国内にも同様の声はある。元アフガン駐留米兵で、アフガン人協力者の国外退避を支援してきたマット・ゼラー(39)は「米国の信頼は地に落ちた。協力者を見殺しにするような国に誰が力を貸すだろうか」と取材に声を荒らげた。
◇
ただ、戦争に疲れた米社会の厭戦気分は基本的に変わっていない。米国が20年にわたり支えたアフガン政府の崩壊を目の当たりにした今も、米世論は6割前後が米軍撤退を支持する。
米国には、もはや単独で「世界の警察官」を演じる余裕はない。バイデン政権が同盟国との協調重視を掲げるのは、その現実を認識しているためだ。地域や対象を限定し、同盟国と分担しながら、中国やロシアの脅威に対抗し、国際秩序の安定に取り組むという。
米国の対外関与のあり方は20年で大きく変わった。米軍のアフガン撤退はそのことを改めて浮き彫りにした。背負いきれなくなった重荷から逃れようとする米国に、同盟国はどう向き合うのか。新たな知恵が求められている。 (敬称略)
9.11 同時テロの現場に州兵の一員として派遣されたジョン・バーンズは、怒りに震えた。そして、7年後、バーンズは自ら志願し、アフガニスタンにいた。主にアフガン警察の育成を担当。
しかし、アフガン民主化の取り組みは一向に成果が見えなかった。その間にも多くの米兵が戦闘やテロで死んでいった。バーンズはやがて、アフガン駐留の意義に疑問を感じるようになった。
「遠い異国の戦場で米国の若者が死んだり、殺し合ったりすることが国益にかなうのか」。かつての確信は揺らいでいた。
この2年は、アフガン駐留米軍の撤収を訴える活動に携わってきた。バーンズは全面撤収が正しい判断だったと思っている。
「Yes, We can」(やればできる)の標語を掲げて大統領に就任したバラク・オバマも、「我々は世界の警察官ではない」と宣言した。米国は「超大国」の自信を失っていた。
「米国を再び偉大に」と大見えを切った前大統領のドナルド・トランプも、対外軍事介入には否定的な考えの持ち主だった。アフガン戦費を「完全な無駄」と呼んで厭戦世論をあおった。
米国の退潮を尻目に存在感を増したのが中国とロシアだ。中国は、資金力にものを言わせた経済攻勢と強引な海洋進出など、覇権主義的な振る舞いで国際秩序を揺さぶるようになった。
そうした流れの中で今年 1月、国際協調主義への回帰を掲げるジョー・バイデンが米大統領に就任する。「米国は戻ってきた」と胸を張る姿は、アジアや欧州の米同盟国を喜ばせた。
しかし、今回の米軍のアフガン撤退に伴う混乱は、そうした安堵(あんど)感に冷や水を浴びせた。
米国際政治学者のイアン・ブレマーは、撤退を巡る米国の判断が一方的だったとし、「米国が戻ってきたと期待していた同盟国から見れば、米国は結局、単独主義で信用ならないと映ったことだろう」と指摘。
同盟国には動揺が広がった。
米国と共にアフガン派兵に踏み切った元英国首相のトニー・ブレアは、バイデン政権への不信感をあらわにし、「永遠の戦争を終わらせるという愚かな政治的スローガンのための撤収だ」と珍しく辛辣なトーンで米軍撤退を批判した。
米国内でも、元アフガン駐留米兵で、アフガン人協力者の国外退避を支援してきたマット・ゼラーは「米国の信頼は地に落ちた。協力者を見殺しにするような国に誰が力を貸すだろうか」と取材に声を荒らげた。
ただ、戦争に疲れた米社会の厭戦気分は基本的に変わっていない。米世論は6割前後が米軍撤退を支持。
米国には、もはや単独で「世界の警察官」を演じる余裕はない。バイデン政権が同盟国との協調重視を掲げるのは、その現実を認識しているためだ。
トランプ政権時代に突入した、米中の新冷戦時代。
バイデン政権では、同盟国と連携する形で、立ち向かおうとしていますね。
アフガンからの撤退は、力を対中覇権争いに集中する目的もあるのですね。背負いきれなくなった重荷から逃れようとする米国に、同盟国はどう向き合うのか。
米国の核の傘に頼り、おんぶにだっこの日本。普通の独り立ちした国への転換が求められるのは必至ですね。
差し迫る台湾有事とその一連での尖閣諸島への中国軍の侵攻。抑止力の備えが急がれますね。
# 冒頭の画像はカブール空港を飛び立った、最後の米軍機
↓よろしかったら、お願いします。
