サッカー「久保、久保」は、（野球中心）マスコミの陰謀 文科系

　サッカーで、今まではビッグゲームでの活躍など見るべきものの無い久保建英が、どうしてあれだけマスコミ種になって、騒がれているのか。その「止める蹴る」や「柔らかいプレー」など天才は明らかだが、ＦＣ東京でもレアルに行っても、Ｕ２４代表でさえ、まだほとんど実績の無い久保が。これは一時以来の本田と同じ現象。本田の実績は外国２部の年間ＭＶＰだけで、他はロシアでその才能を浪費された上に怪我に悩まされて、移籍金無しでミランへ行った時には膝が悪くて昔のようにはもう走れなくなっていた。それで何故今でもまだ「本田、本田」なのか。サッカー自身の内容として中身の薄いこれらは、まるで「久保、本田」バラエティー報道ではないか。これを一言で言えば、マスコミ種として作る一つの虚像なのである。もっと言えば、野球マスコミ界の陰謀。どんな陰謀か、先ずその方針を箇条書きにしてみたい。

・サッカーに興味を持ち始めた人を、外国サッカーに、外国籍の日本人選手に目を向けるようにさせ、Ｊリーグから切り離すこと。本田や久保にだけ目を向けるような、サッカーファンならぬサッカーバラエティーファンを増やすのも大歓迎する。
・外国サッカーとＪリーグとは常に分けて報道してきた結果､同じ日本人サッカーファンでも外国ファンとＪファンとにくっきりと分かれるという現象を作り出すこと。
・こうして、日本マスコミは全体として、Ｊリーグ人気が出ないようにと振る舞ってきた。これはちょうど、野茂英雄がアメリカに渡るのを日本プロ野球界・日本マスコミが猛反対していたころに、大リーグ人気が出ないように振る舞ったのと同じやり方なのである。

　残念なことだが、サッカーファンにはこうお勧めしたい。久保を観るなら、Ｊを観ましょう。外国サッカーを観るならやはり、Ｊを観ましょう。（野球中心）マスコミのスポーツ戦略に乗ってはいけません。ただ、サッカーファンなら、Ｊリーグ百年構想にあるように全てのスポーツを大事にするよう、野球も愛してほしいもの。ただ野球を愛するということと、日本プロ野球を愛するということとは同じではありません。日本プロ野球は､上に観るように非常な「日本プロ野球エゴ」で成り立っています。だからこそ先日あったように、サッカーゲームに元巨人有名選手が顔を出すと、たちまち大騒ぎになるほど。実に奇妙な日本スポーツ界になっています。

　これも多分、電通が方針を作り、音頭を取って進めてきた日本スポーツ報道方針だ。と、これは僕のエビデンスの無い推察にすぎませんが。

金融世界支配の歴史、現状（２） 文科系

 　はじめに

　東洋経済新報社の「現代世界経済をとらえる　Ｖｅｒ４」と「Ｖｅｒ５」という本が手元にある。０３年版と１０年版なのだ。Ａ５版びっしりの３００頁近いのに、明らかなロングセラー。全国の大学経済学部などの教科書として版を重ねてきた本なのである。全１４章に執筆者１４人、全国の国公私立大学１４校の専門家がそれぞれを執筆している。２つの版の目次の比較をやってみた。この比較から最も分かることがこれだ。この７年間で世界経済がこんなにも変わる時代に生きていると。

　　　Ｖｅｒ４　　　　　　　　　　　Ｖｅｒ５
１章　アメリカ経済　　グローバリゼーションをどうとらえるか
２章　中国経済　　　　日本・中国・アジア
３章　ＥＵ経済　　　　アメリカ経済
４章　ＩＴ革命と現代世界経済　　ヨーロッパ経済
５章　国際貿易の構造と理論　　国際貿易の構造と基礎理論
６章　多国籍企業とＭ＆Ａ・国際提携　　多国籍企業と直接投資
７章　ＷＴＯと世界通商システム　　金融グローバリゼーション
８章　国際収支の理論と現実　　国際収支と国際投資ポジション
９章　金融グローバリゼーション　　グローバリゼーションとＷＴＯ
１０章　現代の国際通貨体制　　　国際通貨体制
１１章　開発と援助　　　低開発と貧困削減
１２章　貧困・飢餓・ジェンダー　　一次産品と資源・食糧問題
１３章　地球環境と資源問題　　　国際環境政策
１４章　国際政治経済学で解く現代世界経済　　人の移動とグローバリゼーション

　これを見ると、世界経済激変の正体が「金融グローバリゼーション」にあることは明らかだ。世界のここに焦点を絞って発生経過、現状、問題点、改革などを探ってみようと思い立ち、いろんな本を読んできた。

　第１章　
　金融グローバリゼーションの生成と発展

　第１節　その生成

　まず、金融グローバリゼーションの誕生経過だが、「ポスト戦後社会」から始めよう。この名称による時代区分は歴史学に基づき、７０年代半ばを境とする。岩波新書「日本近現代史１０巻シリーズ」の第９「ポスト戦後社会」（０９年刊）によれば、こういう特徴で始まるとか、逆にこういう特徴をポスト戦後とするということだ。
「世界秩序」は、冷戦からポスト冷戦へ。「国家体制」は、福祉国家から新自由主義へ。最後に「歴史的潮流」は、高度経済成長からグローバリゼーションへと。以下の拙稿を７０年代から始めるのも、そういう歴史学的時代区分を意識してのことだ。さて、そう狙いを定めた上で、以降４０年ほどの世界経済の流れを概観しよう。

　７１年にいわゆるニクソンショックが起こった。金本位体制を崩して、世界的に変動相場制へと移行した措置である。直後には対円などでドルが世界的に値下がりし、他方、７３年原油価格暴騰が起こる。その直後に、戦後世界経済理論を最も騒がせたスタグフレーションという経済現象が強調された。「景気の停滞下で物価上昇が続く」、「物価上昇と失業率の上昇とは併存しない」などという、当時までの世界政治経済理論・ケインズ経済学では説明できない現象と言われたものだ。つまり、ケインズ的経済学、政策の破綻というわけである。ここから、「自由競争に任せるのが最も合理的だ」という新自由主義経済運営として、有名な英国サッチャリズムが７９年に、米国レーガノミックスは８１年に始まっている。今顧みれば、新自由主義経済その後の隆盛が０８年にリーマンショックという形で１００年に一度どころではない大破綻を来したその出発点がここにあったわけだ。

　８０年代は、「アジアの時代」とかジャパンマネーの時代というのが定説である。７９年の経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）レポートで初めてアジアが注目され、以下１０国が新興工業国「ＮＩＣＳ」と呼ばれた。韓国、台湾、香港、シンガポール、ブラジル、メキシコ、スペイン、ポルトガル、ギリシャ、ユーゴスラビアである。８０年代に入るとこのうち南欧や南米が落ちて、アジアＮＩＣＳだけが急成長を続ける。上のアジア４国に続いて８０年代後半からはタイ、マレーシア、インドネシアが仲間に入った。以上の８０年代動向は同時に、アジア唯一の先進国・日本が「アメリカ」をも買いあさった「ジャパン・アズ・ナンバーワン」の時代とも重なる。

　第２節　民間資金の世界席巻と通貨危機

　９０年前後に起こった社会主義国崩壊から以降、民間資金が各国に流入して、猛威をふるい始める。これまでの開発途上国などへの資金流入は社会主義国と張り合うように公的資金が主だったが、９０年代はそれが急逆転していく。それにともなって各国に通貨危機が連続して発生する。９４年メキシコ、９７年東アジア、９８年ロシア、９９年ブラジル、０１年にはトルコとアルゼンチンなどだ。いずれの国も、短期資金の突然の流出で資本収支の赤字から困窮しつくすという特徴を示した。ちなみに９８年世界決済銀行（ＢＩＳ）の４３カ国調査にこんな数字がある。市場為替取引高は１日平均１・５兆ドルで年間５００兆ドル。９５～６年の年間世界貿易高５兆ドルの１００倍、もの凄い数字だ。マネーゲームとか「カネがモノから離れ始めた」と指摘され始めた。

　１９７０年代初頭の金本位制、固定相場制崩壊以降、小さなバブルとその破裂は無数に起こっている。ＩＭＦ（国際通貨基金）の０８年調査によればこのように。
『１９７０年から２００７年までの３８年間に、２０８カ国で通貨危機が、１２４カ国で銀行危機が、６３カ国で国家債務危機が発生しています。金融危機は、先進国、新興工業国、開発途上国を問わず、アジア、ヨーロッパ、南北アメリカ、アフリカを問わず起こっていたのです。これに対し、第二次大戦後１９７０年以前の時期には、国際金融危機や大規模な一国金融危機はほとんど発生していません』（１２年刊　伊藤正直・東京大学大学院経済学研究科教授「金融危機は再びやってくる」）
　日本の銀行協会の会長さんが２０１１年にこんなことを語ったことがある。
「不景気で、どこに投資しても儲からないし、良い貸出先もない。だから必然、国債売買に走ることになる。今はこれで繋いでいくしかない状況である」。
　ギリシャなどの国家財政危機を作っているのは、普通の銀行なのである。こんな状況で円安・金融緩和に走っても実体経済や求人関連には悪影響しかなく、バブル形成に使われるだけなのだ。要は、それ以外の投資先そのものがないのである。

　また、０８年のような史上かってなく大きなバブル崩壊について、必ず起こると予言もされてきた。マクロ経済学者からはもちろん、例えば、数学者である藤原正彦・お茶の水女子大学教授は「国家の品格」（０６年４月第２４刷）でこう予言していた。
『新聞等ではなぜかあまり騒がれておりませんが、このデリバティブ（金融派生商品と訳される。文科系）の残高が、国際決済銀行の発表によると２００４年時点で１兆円の二万五千倍と言われています。二万五千兆円ですね。わずか三年前の残高の２・２倍です。ここ１０年では２５倍という恐るべき急増です。多分、京(きよう)だか京(けい)だか知りませんが、２京五千兆とでも言うのでしょう。（中略）　銀行やヘッジファンドはデリバティブの主役ですから、大規模デリバティブが一つでも破綻すると、その瞬間に資金の流れが止まり、連鎖的に決済不能に陥ります。（中略）いつ世界経済をメチャクチャにするのか、息をひそめて見守らねばならないものになっています。しかもなぜか、これに強力な規制を入れることも出来ない。そもそもマスコミはこれに触れることすら遠慮している』

　第３節　アジア通貨危機の発端、タイの例

『「投機家はタイに自己実現的通貨投機をしかけた。１ドル２５バーツに事実上固定していたタイ・バーツが貿易収支の悪化から下落すると予想し、３か月後に２５バーツでバーツを売りドルを時価で買う先物予約をすると同時に、直物でバーツを売り浴びせた。タイ中央銀行は外貨準備２５０億ドルのほとんどすべてを動員して通貨防衛を試みたが力尽きた。」（東洋経済「現代世界経済をとらえる　ＶＥＲ５」』
　タイのこの問題に詳しい専門家による解説をご紹介しよう。なんせ通貨危機というのは、「１９７０年から２００７年まで世界２０８カ国で起こり」（前掲書　伊藤正直「金融危機は再びやってくる」）、中小国家などからは「通貨戦争」とも呼ばれて恐れられてきたもの。中でもこのタイ通貨危機は、９７年の東アジア通貨危機の発端・震源地になった事件として重要なものだ。毛利良一著「グローバリゼーションとＩＭＦ・世界銀行」（大月書店２００２年刊）から抜粋する。
『通貨危機の震源地となったタイについて、背景と投機の仕組みを少しみておこう。タイでは、すでに述べたように経常取引と資本取引の自由化、金融市場の開放が進んでいた。主要産業の参入障壁の撤廃は未曾有の設備投資競争をもたらし、石油化学、鉄鋼、自動車などで日米欧間の企業間競争がタイに持ち込まれた。バンコク・オフショアセンターは、４６銀行に営業を認可し、国内金融セクターが外貨建て短期資金を取り入れる重要経路となり、邦銀を中心に銀行間の貸し込み競争を激化させて不動産・株式市場への資金流入を促進し、バブルを醸成した。（中略）　投機筋は、まずタイ・バーツに仕掛け、つぎつぎとアセアン諸国の通貨管理を破綻させ、競争的切り下げに追い込み、巨大な利益を上げたのだが、その手口はこうだ。（中略）　１ドル２５バーツから３０バーツへの下落というバーツ安のシナリオを予想し、３ヶ月や半年後の決済時点に１ドル２５バーツ近傍でバーツを売り、ドルを買う先物予約をする。バーツ売りを開始すると市場は投機家の思惑に左右され、その思惑が新たな市場トレンドを形成していく。決算時点で３０バーツに下落したバーツを現物市場で調達し、安いバーツとドルを交換すれば、莫大な為替収益が得られる』
  分かりやすく説明するとこういうことだ。
　１ドルがタイ通貨２５バーツの時点で、三か月後に１ドル２５バーツでドルを大量に買う先物予約をしておく。その上で、バーツを一挙に、どんどん売り始める。そこには、予め同業者などから大量に借りる契約がしてあったバーツなども大量に含まれている。自分が所有していない債券、商品などを売る行為を空売りと呼ぶが、これらの結果、三か月後１ドル３０バーツになって起こることを、例示してみよう。１億ドルで３０億と安くなったバーツを普通に買ってから、先述の先物予約を行使してこのバーツでドルを買えば１億２千万ドルに換えられる。また、普通は不安になるこんな「大商いへの確信」も、世界大金融には比較的容易なものだ。動かせるバーツとタイ政府の「防御体制（金額）」とを比較でき、そこから勝利の目処となる投入金額に目算も立つからだ。
　上記毛利良一氏はこう続けている。
『投機で儲けるグループの対極には、損失を被った多数の投資家や通貨当局が存在する。
　投機を仕掛けたのは、ヘッジファンドのほか、日本の銀行を含む世界の主要な金融機関と、・・・・機関投資家であった。また、１９９９年２月にスイスのジュネーブで開かれたヘッジファンドの世界大会に出席した投資家は、「世界中を見渡せば、過大評価されている市場がどこかにあります。そこが私たちのおもちゃになるのです」と、インタビューで語っている。』

 

（あと、３回ほど続きます）