老後のために農業でやっていくだけのスキルを身に付ける必要があるかもしれません。

　今年は本当にぱらぱらと後から後から年賀状が来るなと思っておりましたら、今日も1通届いておりました。それも、びっくりするような御方から！　美麗な本文面にも驚きましたけど、祐巳のチョコレートよろしく、自分から出すことは想定していても、相手からもらうことは考えていなかったのです。正月早々メールでごあいさつはしておりましたし。この貴重な一枚はしっかり保存しておくといたしましょう。本当に年賀状というのは良い習慣です。

　さて、今年は2007年問題という言葉で、団塊の世代の大量退職とその社会への影響が取りざたされておりますけど、よく聞く技術の継承とかは、そういう特殊な能力を身に付けている人を退職後もちゃんとした待遇で再雇用するなり定年を延ばすなりすればいいだけのような気もいたします。統計によればこういう方々もまだまだ働きたがっているそうですし、それこそちゃんと能力に応じて雇用契約を結んで仕事してもらえばいいと思います。それよりも若い世代の人数が減少し、経済力等の活力が著しく減少することのほうが問題大きいんじゃないでしょうか？　それは、今は団塊の世代がお金と時間でゆとりを持ち、商売もこの世代をターゲットにして色々動き始めるのでしょう。一方で、かつて年寄り向けの商売がほとんど省みられることが無かったように、人数が減り、格差とか貧困とかで総量としても経済的に価値が低下した若者層には、これを相手に商売しようという動きが減っていったりするのではないでしょうか？　ITmedia +D LifeStyleのニュース記事「行動原理から見る購買層と購買力 」を見て思ったのですが、若者層を狙った各種サービスは全て定額制で供給されており、けして大きくは無い彼らの経済的資源が、これら永久的に終わらない支払いによって大半吸い尽くされ、購買のための余力が存在しない、というのです。確かに私も携帯電話をなかなか乗り換えないのは、月々一定額の負担が強いられるそのサービスに耐えられるだけのゆとりが今のところ無いというのが大きく、プロバイダもサービス云々よりただ月々安い、ということだけを基準に選んだようなところがあります。借金してものを買う、というのは、いずれそのうちその負担は消えるのでそれほど痛くは無いのですが、そのサービスを享受するためには永久的に負担しないといけない、つまり一定額のお金が他にまわして使うことができなくなる固定経費になるという点が、財布への負担もさることながら、精神的にもきついものを覚えるのです。P2Pで著作権侵害をするのはそんな風に消費行動を誘導した側にも責任がある、という話はちょっと脱線するのでとりあえず話を戻しますと、今、団塊の世代がお金とゆとりを持ってリタイヤし、大きな財布となって経済を引っ張っていっていくことが期待されるわけですが、定額制サービスを主な消費行動としている今の若者達が主要な消費層になったとき、日本のほとんどの産業がやっていけなくなるんじゃないかと思われるのです。ただでさえ人数が減って行くことが決定的なのに、団塊の世代だっていつまでも元気なわけないですし、20年後、30年後、私などがリタイヤするようなころに果たしてこの国の経済はどうなってしまっているのか。それを想像して、薄ら寒いというよりもはるかに強い悪寒にとらわれました。私と同世代の官僚達は、もっとそのことを真剣に考えて自分達の老後のための政策を真剣に立案するべきではないのか、企業はもっと先を見据えたサービスの提供方法を提示するようにしないといけないのではないか、余力のあるうちに手を打たないと、衰弱しきってからは助けようも無いでしょうに、と思います。こうなればせめて自分達だけでも、そんな暗黒の未来から逃れるすべを模索しておくべきなのかもしれません。たとえば、自給自足できるだけのスキルを身に付けるとか。