2008年03月31日
中国の未来
産業的に老朽化したヨーロッパ・米国に代わり、今後２０～３０年間、中国が世界経済の１大中心地になる事は、ほぼ間違いない。そのための道路、港湾、発電所等の産業基盤作りには莫大な資金が必要であり、中国の大手銀行は、現在、世界中から莫大な資金集めを開始している。
筆頭は、中国の中央銀行（日本であれば日銀）である中国銀行であるが、その資本提携先が、ＲＢＳロイヤル・バンク・オブ・スコットランドである。世界最大の金融市場センター、英国ロンドンの金融中枢を握るスコットランドの銀行であり、ブッシュ大統領の恩師であるキリスト教原理主義教会の宣教師パット・ロバートソンの銀行である。
この中国銀行に続くのが、中国の港湾・道路建設にまい進する中国建設銀行であり、その資本提携先が米国のバンク・オブ・アメリカ＝通称バンカメである。バンカメは米国の中でもイタリアからの移民専門のイタリア銀行として発祥し、イタリア・マフィアの銀行、またバチカン銀行と言う別名を持っている。
そして、その後に続くのが北京銀行であり、その資本提携先がオランダの銀行ＩＮＧである。
イタリア、オランダ、スコットランド。
かつてローマ帝国に反旗を翻したローマ貴族がイタリアで銀行業を起こし、後にオランダへ移住し、さらにヨーロッパ大陸を追放されスコットランドに拠点を据えた、その航跡がそのまま現在の中国の社会資本を整備している。
注意すべきは米国生粋の銀行ではなく、全てヨーロッパ勢力であり、今後、中国の電力の主力となる５００基もの原発を建設するジェイ・ロックフェラーのボスがヨーロッパのロスチャイルドであり、その子分がアル・ゴア、バラク・オバマである事態と動きが見事に一致している。ここからは、米国銀行がサブプライム問題で崩壊寸前となる一方、ヨーロッパ系銀行へと「歴史の主役」が移りつつある事態が浮かび上がってくる。
