ロスチャイルドがインターネットを作った? ?

ロスチャイルドがインターネットを作った？？・・・ロスチャイルド帝国
　世界中に散らばり生活している１４６０万人のユダヤ教徒の内、パレスチナのイスラエルに集まり生活しているのは全体の３分の１程度の５００万人である。イスラエル建国当時、この地域に住んでいたアラブ人の土地・家屋・財産をイスラエルが軍事力で奪い、多数のアラブ人を殺害した事、その後もたびたびイスラエルがアラブ諸国の領土に軍事侵攻を行い土地を奪い続けて来た事は、余りに有名である。

　そのため、アラブ世界全体を敵に回し、アラブに攻め入られないようにアラブの動向を詳細にスパイする事によってしか、このイスラエル国家は存在し続ける事が出来なかった。建国当初からイスラエル国家は、モサドと呼ばれる世界最強のスパイ組織と一体であった。国そのものがスパイ組織であった。

　また、イスラエルは周りを敵＝アラブ諸国に囲まれながら、建国当時、農業程度しか、この国には産業が無かった。そして、このスパイ組織＝イスラエル国家は、アラブ諸国からの攻撃に備え、強大な軍事力を付ける必要に迫られ、単なる農業国家から抜け出す必要があると考えた。そしてダイヤモンドの加工産業をその中心に据えた。

ダイヤモンドの原石が全く産出されないイスラエルがその加工を行う事は、かなり不自然で強引であった。

この強引な産業政策を担当し、現在の世界２位のダイヤモンド加工国家へとイスラエルを成長させたのは、ベルギーから移住してきたダイヤモンド加工業者のユダヤ教徒であった（筆者が継続して、ベルギーを含むベネルクス３国、スイス等のヨーロッパの金融国家の出自を問題にする理由はここにある）。

　しかし、ダイヤモンド業界は極めて特殊な業界であった。イスラエル独立当初の産業勃興期に当たる１９５０年代においては、世界のダイヤモンド原石の採掘、加工、流通、販売は、わずか１社のみが全てを独占していた。南アフリカで黒人を奴隷としてダイヤモンドを採掘していたデビアス社である。「デビアスの名前を聞けば、黒人奴隷が震え上がる」と言われた残虐な奴隷への拷問・虐殺・強制労働で知られたこのデビアスは、現在、日本でも結婚指輪エンゲージリングのＴＶ・ＣＭで有名である。また黒人奴隷企業デビアスは、結婚して１０年目で夫が妻にダイヤモンドを贈る習慣を日本に作り、ダイヤモンドの販売を伸ばそうと考え、「スイート・テン・ダイヤモンド」という名前で大々的にＴＶ・ＣＭを行っている事でも有名である。

　ダイヤモンド業界を完全に１００％独裁支配していたデビアスは、文字通り自分の嫌った業者にはダイヤモンドの供給をストップし、相手企業を自由に倒産．破産させてきた。業界の独裁者である。

　原油・石炭．鉄鉱石・ニッケル・モリブデンｅｔｃ、あらゆる資源開発には、デビアスの提供するダイヤモンドドリルが必要であり、鉱物資源開発業界をデビアスは工業用ダイヤモンドの供給を支配する事で、自分の支配下に置いてきた。逆らえばダイヤモンドドリルの提供を止め、その鉱山会社は倒産に追い込まれた。さらにデビアスの提供する工業用ダイヤモンドは、工作機械・ロボット・コンピューター・航空機・戦闘機・ハイテク兵器等、あらゆる先端産業にとって細かい金属加工、硬度の強い特殊合金加工に不可欠であった。デビアスからダイヤモンドの供給を止められたハイテク産業は、窮地に陥った。共産主義国ソ連も、この点ではデビアスの支配下にあった。デビアスが工業用ダイヤモンドの供給をストップすれば、即座にソ連は崩壊せざるを得なかった。

　こうして黒人奴隷業者が世界中の鉱物資源、ハイテク産業を支配下に置いて行く事になった。このデビアスの経営者がロスチャイルドである。ロスチャイルドがダイヤモンドに狙いを定めたのは、ダイヤモンドを支配した者があらゆる鉱物資源、先端産業を支配下に置く権利を持つからである。

　ベルギーにおいてもダイヤモンド業界のボスであったロスチャイルドが、イスラエルのダイヤモンド＝産業界をこうして支配し、立国して行く事になるが、それはイスラエル国家が世界中の鉱物資源とハイテク産業を支配下に置く、産業帝国の中心地となる事を意味した。

　アメリカが世界の支配者であり世界の中心であるという「神話」は、このイスラエルの産業帝国の実態・正体を隠すためのデマ宣伝である。

　米国中央銀行ＦＲＢの議長アラン・グリーンスパンが、世界中から資金を集めイスラエルに提供する銀行ベア・スターンズの経営者であった事実が、この米国とイスラエルの「力関係」を明確に示している。米国の金融の中枢が、イスラエルに資金を提供するための「集金人」でしかなかったのである。

　イスラエルの産業界を形成したのがヨーロッパの金融国家出身の金融人であり、イスラエル建国当時からイスラエルの国債、イスラエル企業の社債を発行し、その資金集めをグリーンスパンと共に担当したのが、パレスチナ・モルガン銀行である。欧州ロスチャイルドと米国ロックフェラーの合弁銀行で本拠地を米国に持つモルガン銀行である。

　今回、銀行ベア・スターンズが倒産の危機に陥り、モルガンが救済に乗り出して来た理由は、このイスラエル投資を巡り、ベア・スターンズのボスの地位にモルガンが座っていた事実に起因する。

そして、このモルガンから資金提供を受け米国テキサスで原油開発を担当してきたのがブッシュ大統領一族である。

　１９９１年以降、ソ連が崩壊した事により、イスラエルに移住するユダヤ教徒の８０％がロシア系であり、イスラエルにロシアン・マフィアが集合するという変化が起こる。

　こうしてベルギー人とロスチャイルド、英国金融界＝ＭＩ６＝モサド、ロシアン・マフィア、つまりスパイとマフィアとダイヤモンド帝国のボスが、開発・製造して来た製品には、イスラエルに本社を持つインテル社のＭＭＸテクノロジー・ペンティアム、チェックポイント社の「ファイア・ウォール」シリーズ、ＥＣＩテレコム社の高速データ伝送装置、衛星と地上で音声・データ通信を行うＶＳＡＴ、ボ－カル・テック社のインターネット電話装置、ミラビリス社のネット上でのチャット技術特許等がある。

　つまり、ＰＣの心臓部であるインテル社の製品、ウィルス対策ソフト「ファイアー・ウォール」、ネット上で高速データ通信を実現する装置がイスラエル製品（特許所有含む）であり、さらにＴＶ放映等で使用する衛星通信装置、そして格安のインターネット電話装置、ネット上で繰り広げられる「チャット」等は、利用するたびに開発特許を所有しているイスラエルに利用料金が支払われている事になる。

インターネットが、どれくらい深く、奴隷貿易商人ロスチャイルドの手によって形成されてきたかがよく見える。

中国が狙うアフリカの資源・・・英国のスパイ育成機関

中国が狙うアフリカの資源・・・英国のスパイ育成機関
　現在、中国は南部アフリカの資源大国ジンバブエに対し１０億ドルの投資計画を実行し、現地で石炭鉱山を開発、またガラス工場等を建設し、経営に乗り出している。

　世界最大の共産主義国として、世界の経済市場に「最も遅れて参入した」中国が、資源大国ジンバブエの開発を狙う先進各国を「押しのけて」、しかもアジアにとっての遠隔地である南部アフリカにどのようにして開発に参入し、その資源確保を成功させたのであろうか。

　ジンバブエは、旧名ローデシア。ヴェネチアの銀行家一族の末裔として英国王室の金庫番を務めたセシル・ローズが建国したため、ローズの国という意味のローデシアという名前が付けられた。

ローズは、南アフリカと共にこの地域を支配し、黒人を奴隷として酷使し、世界有数の金塊とダイヤモンド生産地域である南部アフリカを「開発」した。

　拙稿「黒人リンチ組織ＫＫＫの正体」で明らかにした中国の麻薬マフィア＝ニコラス・デュークは、この南ア出自の最大手金塊企業ニューモントマイニングの経営をローズ一族と共に担当し、黒人の暴動を監視・弾圧する軍隊運営で、暴力団・マフィア役を担って来た。

　黒人奴隷を軍事力・武力で支配する軍隊・マフィアそのものが「鉱山開発企業」であった事には、注意を要する。２００８年現在、世界の鉱山開発企業の経営権が徐々に軍隊へと移行しつつあるが、このデューク一族はその先鞭であった。

　こうしてデューク一族を通じ、中国の地下経済を支配する麻薬マフィアは、ローデシアの支配者でもあった。このパイプが、そのまま現在の中国がローデシア＝ジンバブエに資金を流し込むパイプとなっている。

　地下経済の実権から見ると、中国はアジアのジンバブエであり、ジンバブエはアフリカの中国であった。

　現在の中国が１０億ドルもの大量の資金を投資する、文字通り国家の最高意思決定機関の決断を要する事業に際し、中国の地下経済、つまりデュークの後継者となったイスラエルの承諾と了解なしには動けない事実、中国の今後の経済力の生殺与奪の権利を握る資源問題が、中国首脳ではなく中国地下経済に依存しなければ「成立しない」事実が、ここに明らかになる。

　現在中国は、ジンバブエのプラチナ、タバコと引き換えに中国製戦闘機をバーター取引している。もちろんタバコは、世界最大のタバコメーカーＢＡＴ＝デューク一族の専売品である。

　なお子供がいなかったセシル・ローズは、その死に際して、黒人を奴隷として酷使し形成した財産を財団化し、ローズ奨学金制度を創った。英国王室の利益を守るためのスパイ養成を目的に、優秀な若者を「育成」するためであり、英国諜報組織ＭＩ６、イスラエルのスパイ組織モサドは、ここから多数の若者を育成・リクルートしてきた。

　この財団がＭＩ６、モサド、ＣＩＡの「リーダー達」の母体となる。

　米国元大統領ビル・クリントンが、その奨学金を授与された政治家の代表である。

　またローズは遺言で、黒人の中からも自分達の味方になってくれるスパイを養成し「手なずける」必要を説き、奨学金を黒人にも与えるよう語っている。このローズの「黒人スパイ育成」の遺言に従って奨学金を受けたのが、現在、米国大統領選挙で勝敗の要の一つとなるニュージャージー州のニューアーク市長コーリー・ブッカーであり、ブッカーは、次期大統領候補バラク・オバマのブレーンとしてオバマを強力にバックアップしている。

人類を滅亡に導くロスチャイルド

人類を滅亡に導くロスチャイルド
　前回の拙稿「核戦争の危機・・・中東近況」に記したように、現在、全人類を絶滅の危機に陥れているイスラエルの核兵器が、ロスチャイルドによって製造された事実を、

ニューヨーク・タイムス　１９５９・７・１８付けの記事

：Ｒｏｔｈｓｃｈｉｌｄ　Ｉｎｖｅｓｔｍｅｎｔ　Ｇｒｏｕｐ　ｔｏ　Ｏｐｅｒａｔｅ　Ｐｉｐｅｌｉｎｅ　ｉｎ　Ｉｓｒａｅｌ.

は報道している。

　記事は、石油パイプライン用のパイプ輸入に偽装し、核ミサイル用の胴体に使用する大口径パイプと核ミサイル発射台のミサイル格納用大口径パイプを、ロスチャイルドがイスラエルに密輸した、という報道内容である。

核戦争の危機・・・中東近況

核戦争の危機・・・中東近況


　イスラエル国家、建国以来最大の軍事演習が４月６日から始まっている。

　最近、特にシリア、イランがイスラエルに軍事攻撃を仕掛けた訳でもなく、ヒズボラが過激な軍事行動を加速化させている訳でもなく、「なぜ、この時期に建国以来最大の軍事演習なのか」説明が付かない。

　長年、イスラエルの資金提供者となってきたベア・スターンズに代表される銀行が事実上、倒産し、イスラエルは現在、建国以来最大の資金的危機に瀕している。ここで大規模な戦争が起これば、イスラエル軍事産業は活性化し、そこに投資している欧米銀行群は一気に資金繰りが「好転する」。そのためには、どうしても再び「大規模な中東戦争が必要」であり、少なくとも多額の軍備．装備を消費する大規模軍事演習が必要となる。

　中東で「戦争が起こらなければならない必然性」が高まりつつある。

　しかも、イスラエル内部で、パレスチナの地こそユダヤ教の故郷と考え、あくまでパレスチナの地にこだわる宗教的右派と、経済的利益優先で中国に活動の場を移そうとする実務派の分裂が起こっている。狂信的宗教右派は、パレスチナで大規模戦争が起これば、「中国に拠点を移しかけているイスラエル人ビジネスマンも同朋を見捨てる訳にはいかず、再びパレスチナのイスラエル国家護衛のために戻り、国家は団結する」と考えている。

　こうした狂信派は核兵器の使用も辞さない。

　こうした動きに敏感なイスラム諸国では反撃のための核兵器への需要が高まっている。具体的にはパキスタン、イラン等、イスラム国家の核兵器（核物質）に対する、他のイスラム国家からの需要である。

　イランの核開発を仕切る国際核兵器商人マーク・リッチは、この最大のビジネスチャンスに狂喜している。

　世界各地でウラン鉱山開発を手がけるロスチャイルドも満面に笑みをたたえ、狂喜している。

　リッチの部下のチェイニー副大統領は「ネオコン派の代表として」、イスラエルの狂信的右派を強く支援し、右派に対し「団結して、イランとヒズボラを打倒しよう」と呼びかけ、戦争をケシカケテいる。チェイニーの強い支援に元気付けられイスラエルの右派が軍事行動をエスカレートさせれば、それに恐怖したイスラム諸国の核兵器需要はさらに高まり、チェイニーのボス・リッチの核兵器（物質）は飛ぶように売れて行く。チェイニーの狙いはそこにある。

　宗教的狂信は常にビジネスに利用され、人類を滅亡へと導く。愚行を止める理性が人類に働くか。働かなければ、人類は生きている価値の無い無価値な存在として、その愚かさ故に滅びる。

米国銀行の倒産劇の行方

米国銀行の倒産劇の行方
　既報したイスラエルの軍事産業専門の投資銀行ベア・スターンズが倒産寸前になっている問題で、ベア・スターンズを吸収合併し「救済する」銀行がＪ・Ｐ・モルガン銀行と決まった。

　欧州ロスチャイルドこそが、米国を支配下に置き、イスラエルへの資金援助の「太いパイプ」として米国を「使役」するために、世界最大の金融国家として米国を「育成」し、その代理人としてロックフェラー一族を「駆使」し、ロックフェラーへ資金を与えてきた。その資金援助のパイプ役がモルガン商会であった。モルガンはロスチャイルドの指令を受け、ロックフェラーを管理・運営する「監査役」である。

　欧州ロスチャイルドの米国支店ベア・スターンズが倒産の危機に陥ったため、本家ロスチャイルドの命令で、ロスチャイルドと米国ロックフェラーのパイプ役・監査役モルガンが救済に乗り出してきた、という事である。

　今回の「救済劇」で、「下っ端」ロックフェラーのボスが誰であるかが明確になった。ロックフェラーが世界の支配者で、それ以上のトップは存在しない等、デマを飛ばしてきた評論家は、今回の救済劇をどのように説明するのだろうか？世界のトップが倒産の危機に陥った時、それを救い得る者の方が、「さらなる世界のトップ」の位置に居る事は当然である。

　モルガンによるベア・スターンズの吸収合併に際し、ベア・スターンズの大株主として買収の株価が安過ぎると苦情を述べ、訴訟も辞さないとクレームを付けて来たのが、ロシア正教の教会本部であった。

　筆者は、かねてからロシアにおいてソ連共産党政権が崩壊した後、ロシアの工場・企業・鉱山等を次々乗っ取り、「火事場ドロボウ」を行い、ロシアの資産を略奪してきたのがロシアン・マフィアであり、ロシアン・マフィアはロシアの資産をイスラエルに投資しイスラエルを本拠地としてきた、と述べて来た。またイタリア・マフィアはカトリック＝バチカンの宗教組織を使い、アングラ・マネーの運用を行い、ロシアン・マフィアはロシア正教会の宗教組織を使いアングラ・マネーの運用を行っている、と述べて来た。イスラエルにあるギリシア正教会の教会は、ＫＧＢとロシアン・マフィアの「事務所」であるとも述べて来た。

　今回、明らかになったイスラエルの軍需産業、つまりイスラエル・マフィア＝マーダー・インク（殺人株式会社）の経営企業群への投資専門銀行ベア・スターンズの大株主がギリシア正教会であるという事実が、上記の主張を裏付ける結果となっている。

ガソリン高騰は意図的に作り出されている

ガソリン高騰は意図的に作り出されている
　日本は、新たに道路を大量に建設し、社会資本＝道路の整備を行う必要のあった時代＝高度経済成長時代、その道路建設費用を調達するためにガソリンに「税」を課し、資金を調達した。そのためガソリンが税金分だけ高騰する事になった。社会資本＝道路特定財源である。

　ロックフェラー＝ロスチャイルドは、今後、世界の一大中心となる中国の経済成長のために、道路、港湾、鉄道等の社会資本整備に多額の資金を必要とし、その資金を調達するために原油の価格操作を行い値段を高騰させ、ガソリン・原油製品に「眼に見えない税」を課し、資金を調達している。

そのため、現在、「眼に見えない税金」分だけ原油製品の価格は高騰している。現在の原油高は、中国投資の資金調達のために意図的に「演出」され作り出されている。


＊・・・現在の原油高が政策的に、意図的に「作り出されている」点については、拙稿「原油高騰の真の理由・・・オランダ紀行２」を参照。また世界の中心が米国から中国へと権力分散の過程にある点については、拙稿「今後、次々に起こる銀行破綻の始まり」を参照。

モンゴルでの金で殺人を請け負う

モンゴルでの金で殺人を請け負うマーダー・インク社とカナダディアン・マフィアの抗争？
　モンゴルには、未開発の銅・金鉱山としては世界最大であるｏｙｕ　ｔｏｌｇｏｉ＝オユ・トルゴイ銅・金鉱山がある。ここではロスチャイルド系（本拠地南アフリカ）のリオ・チント社とカナダの採掘会社アイヴァンフォー社が開発を行っている。カナダの鉱山会社の大部分は本拠地が英国であり、ロスチャイルドもその最大拠点を英国のロンドン金融街シティに置いている。

モンゴルの資源を把握しているのが英国・欧州ロスチャイルドである姿が浮かんでくる。

　また、モンゴルではカナダ系企業がウラン鉱山開発を次々、成功させている。カナダという国家は、元々、欧米諸国がその鉱山開発を行うために建国した鉱山国家である。そのカナダ国家が中心となり建国した鉱山会社ハドソン・ベイ社を始めとしたカナダの鉱山会社は、カナディアン・ウィスキーを生産するウィスキー・マフィア＝ブロンフマン一族の系列下にある。イスラエルのマーダー・インク社＝殺人株式会社に次いで、金で殺人を請け負う世界第二位の国際マフィアである。

　今後、ウラン輸出でモンゴルが世界から注目を浴び、またウラン利権を巡り、モンゴル内部で抗争・紛争、場合によっては戦争が起こる可能性がある。その時には中国地下経済＝ロスチャイルドが表裏で、動く事になる。現在、和平関係にある、ロスチャイルドを手足として「使役する」殺人株式会社とブロンフマンが対立・抗争を始めた場合には、モンゴルは「パレスチナ化」する。

　世界を動かしているのは国家でも、ロックフェラーでも、ロスチャイルドでも無い。金で殺人を請け負う「職業」で生計を立てている国際マフィアである。

　こうしてロスチャイルドとそのボス＝国際マフィアによって開発されたモンゴルのウランは、現在、中国の原子力発電会社ＣＮＮＣが買い付けを行っている。

　ロスチャイルドがウランを製造し、中国が「買い付ける」。これが今後の「世界での資源開発の構造」となる。

　近年、モンゴル南部で年産３０万トンの亜鉛鉱山開発を中国は成功させ、中国有色鉱業集団有限公司が５１％、モンゴル政府が４９％の権益を握り、開発を行っている。モンゴルの鉱山であるにも関わらず、中国側が過半数を占める不平等契約である点に注意が必要である。

　現在、モンゴルへの海外からの投資資金の４０％が中国の資金である。モンゴルは、事実上、金融を使った中国の植民地と化し始めていると見て良い。こうした金融支配は、チベットのように暴力を使った支配の場合より問題が見え難くなり、支配は煙幕の向こうに隠される。

　今後１００年間の植民地化は、こうした金融支配を使った「眼に見えない静かな形」を取る。金融支配により煙幕を張り、支配構造を「隠す」、それがロスチャイルドの戦略である。

永世中立国スイス

永世中立国スイス
　世界の富裕層の資金の３分の２が集中する金融国家スイス。金塊等の形を取っている、その富裕層の資金が戦争等で侵略され略奪される事が無いように、スイスは永世中立国となっている。

　イラク戦争のように、「生物・化学兵器をイラクが持っている」と米国は主張して戦争を起こしたが、後に、それが誤りであったと米国自身が認める「誤った戦争」であっても、現在も米軍はイラクに駐留し、支配を継続している。

　戦争に正当な理由など不要であり、「モラルなど無い、何でもあり」というのが戦争の実態である。人間同士が殺し合いを行うのであるから、ある意味、当然である。

　しかし、スイスが永世中立であることは世界中が認め、誰も攻撃はしない。この地域だけには、まるで「戦争にモラルが存在する」かのようである。それはスイスに世界中の金持ちの財産が集まり、世界中の政府は金持ちの支配下にあり、金持ちの財産を危機にサラス事を避けようという点では、世界中の金持ち＝政府が「一致」しているためである。永世中立とは、そういう意味である。

　スイスの金融業界は、イタリアのヴェネチアからの移住者達が形成した。ヴェネチアの金融界は、ローマ帝国の皇帝に反旗を翻したローマの富裕貴族が作り上げた。スイスの伝統商業は綿製品製造であり、ヴェネチアの港から輸入された世界中の綿花がスイスの綿業を支えていた。スイスの山奥の産業は綿花とヴェネチアを通じ、世界中に航路でつながっていた。綿業の昔から、スイスは「国際国家」であった。

　ヴェネチアの金融界は、ヨーロッパで繰り返される戦争に際し、各国の国王・貴族に戦争費用を貸し付け、戦勝国の略奪品を、さらに戦勝国から利息として「略奪し」巨大化した。戦争産業である。しかし、戦争を行うには資金だけでは足りない。兵隊と火薬が要る。ヴェネチアの依頼を受け、綿花を綿製品に加工していたスイスは、ヴェネチアからの依頼でスイスの山岳地帯で採掘される硝石を火薬に加工し、また貧しい農民を傭兵としてヨーロッパ中の戦争に派兵した。

　綿業に加え火薬産業と傭兵産業、つまり戦争産業が伝統産業となったスイスに、やがて、その売上の蓄積機能が加わり、ヴェネチアからわざわざ資金を運んでくる面倒を避け、スイスそのものが金融業を中心に担い始める。往路に火薬と兵隊を乗せ、帰路に売上＝戦争の略奪品を運ぶ。

　火薬と傭兵＝戦争産業と銀行。この２つは１つの産業であった。世界の金融大国、永世中立国、金融大国スイスのこれが正体であり、ここに金融業＝戦争産業の本質が浮かび上がって来る。

原油高騰の真の理由

原油高騰の真の理由・・・オランダ紀行２
　ＥＵ統合を政治的に主導してきたのはフランスである。しかしフランスの産業資本（商品やサービスを直接生産している企業）の３分の１の株式は、パリバ銀行が独占して所有している。

パリバ銀行の正式名称はパリ・オランダ銀行であり、本拠地はオランダにある。オランダ、ベルギー、ルクセンブルクは元々、同一国家であった時代もあり、このベネルクス３国を理解しないとＥＵの事は分からない。

　フランスの産業資本を支配しているのが、オランダの金融資本＝銀行という事になる。そのオランダの産業の中枢を占めてきたのがアムステルダム、ロッテルダムの貿易港である。アムステルダムは現在でも、貿易高では世界１、２位を争う貿易港である。

　オランダは海抜が極めて低く、放置しておくと海水が浸入し塩害で農地が壊滅し、洪水の被害に日常的にさらされる。そのため海岸線に沿って高い堤防が築かれ、海水の逆流による河川の氾濫を避けるために、河川の周囲に堤防を築き上げる事によって平坦な国土を入手し維持してきた。

　このような堤防工事と河川の水流調節のためのダム工事によってこそ、人工的に出現した国がオランダである。アムステル河にダムを作ることによって成立した港がアムステル・ダムであり、ロッテ河にダムを作ることで出現した港がロッテル・ダムである。

　オランダの国家形成の要であった、この治水事業に必要な高度な土木・測量技術は、イタリアの金融業者がオランダに移住する際に同伴してきたイタリアの科学者によって与えられた。古代ローマ帝国に反逆したローマ貴族達が、軍隊をイスラム世界に派遣し、イスラムの富を略奪した十字軍、その兵士達がトルコの地で発見したキリスト教異端の文書の中には、ヨーロッパ中世で禁止されていた数学・幾何学・土木技術の研究書が多数含まれていた。これを咀嚼・吸収したイタリアの技術者達が、後にオランダ国家を形成する。この異端の書物こそ、今日のキリスト教原理主義の経典類である。その経典の中には、有色人種を絶滅させ白人だけの神の国＝イスラエルを建国する事がキリスト教徒の使命、であると記載されていた。

　現在、日本に対しコメ輸入自由化を迫っている米国農業。とりわけコメの産地であるカリフォルニアは、元々、乾燥地帯であり稲作には不向きであった。カリフォルニアの稲作を支えているのは水を供給する灌漑用水路である。

　この灌漑用水路は、元々、米国の食糧輸送路として機能してきたミシシッピ河、その下流に広がるルイジアナの耕作地帯で農業経営を行って来たフランス、その経済的本国であるオランダの農業・土木技術者達つまりイタリアの技術者達が、ミシシッピ河の凄まじい洪水に手を焼き、ルイジアナの耕地を離れ、次第に上流へ上流へと耕作地を拡大して行った末に、カリフォルニアに到達し、カリフォルニアの地に形成したものであった。

　カリフォルニアの最初期の開拓団の中で、不思議な事に灌漑用水路建設を行った技術者達の大部分がキリスト教原理主義教会の宣教師であった事実は、その源流をフランス・オランダ・イタリア・トルコにまで遡る事が出来る。

　この米国の最初期の開拓団の技術者達は、そのまま先住民＝インディオと戦いながら耕地を奪っていった米国陸軍であり、その土木技術者の集団＝アメリカ陸軍工兵隊であり、今日も、米国のコメ農業・石油化学産業の生命線である水利権を握っている。現在、日本にコメ輸入を強力に迫り、また、ガソリン精製工場に水利権を認めずガソリン精製工場建設を不可能にし、意図的にガソリン高騰＝原油高を作り出してきたのが、このアメリカ陸軍工兵隊＝キリスト教原理主義教会である。

　米軍においては、将来、将校になるキャリア組は、実は、その教官になるための教育課程で、当初の２年程を必ずこの工兵隊で学び、技術を身に付ける。どのような敵地に行っても、軍隊にとって最初に必要な作業は、水の確保であり、地形を読み、地の利を生かし、防御塀を作り、宿営地を建設する事である。指揮官は、水利・土木技術の技官でなければならない。

　米軍の指揮官達は、ほぼ全員、この工兵隊でキリスト教原理主義の洗礼・洗脳を受けて来る。それは日本のエネルギー市場を支配する石油業界と、日本にコメ市場開放を迫る米国農産物業界そのものである。

中国によるチベット支配の構造

中国によるチベット支配の構造
　チベットでは、西暦２０００年を前後して銅、亜鉛・鉛、鉄鉱石の鉱山・鉱床が多数発見され始め、現在、中国政府が公表しているだけで、チベットのみでの年産が銅２００万トン、亜鉛・鉛が１０００万トンを超えている。

　また、さらに最近、わずか１ヵ所の銅鉱山で年産７８９万トン採掘可能な鉱山が発見されている。これは世界最大規模である。

中国政府は、こうした資源を運搬するために青海ーチベット間の１１４５キロに渡る青蔵鉄道を建設し、一昨年、完成させている。

　しかし、この資源開発からはチベット人が排除され、漢民族だけが資源を独占し、その利益は漢民族だけが独占している。鉱山開発による環境破壊も進んでいる。

　そして漢民族だけが鉱山開発の利益を得るために、続々と漢民族のチベット移住が行われ、漢民族がチベットで多数派を形成しつつある。チベットの中心都市ラサでは、既にチベット人１５万人に対し、流入した漢民族が２０万人となっている。

こうした漢民族の大量流入で、チベットの独自文化・生活習慣が漢民族化され、事実上のチベット文化の安楽死、チベットの「亡国」化政策が行われ、また資源略奪が続いている。

　資源を豊かに持つチベットの鉱山・鉱床の面積は、現在確認されているだけでも、総計で米国のカリフォルニア州、テキサス州、モンタナ州の３つを合計した広さになり、その無尽蔵な鉱床から、今後、どのような金属がどれ程見つかるか予測不可能であり、近い将来チベットが世界有数の資源大国になる事は間違いない。

　チベットを中国が軍事力で制圧し、植民地支配する理由はここにある。