沸騰大変動時代（三十八）

彦根藩二代当主である井伊直孝公をお寺の門前で手招き雷雨から救っ
たと伝えられる招き猫と、井伊軍団のシンボルとも言える赤備え（戦
国時代の軍団編成の一種、あらゆる武具を朱りにした部隊編のこと）
と兜（かぶと）を合体させて生まれたキラクタ「ひこにゃん」。

❏ 世界のラボを結んで有機レーザー材料を発見
　 非局在、非同期、閉ループによる有機レーザー発光分子の発見
【要点】

• 有機光機能材料の開発には、分子設計・合成と物性・デバイス特
  性評価の両面を統合した複雑なワークフローが必要となるため、
  単一の研究室で構築するのは困難であった。
• 本研究では、有機薄膜固体レーザーにおける最高レベルの光増幅
  機能を有する低分子をAIガイド下において発見することに成功し
  た。
• 開発された有機レーザー分子を基礎に、今後更なる低閾値材料の
  開発が期待されている。

【概要】
これまで、九州大学・最先端有機光エレクトロニクス研究センター（
OPERA）では、新材料開発からデバイスの創製まで、有機半導体レー
ザーに関する先駆的な研究開発に取り組む。現在、先端光機能分子の
探索には、分子設計・合成と物性・デバイス特性評価の両面を統合し
た複雑なワークフローが必要になっている。今回、米・加・英・日の
5つのラボ（トロント大学、バンクーバー大学、イリノイ大学、グラ
スゴー大学、九州大学）が材料探索を加速するために協力し、トロン
ト大学で開発された“自動運転ラボ”を使用して2ヶ月間の短期間で
1,000個以上の分子を合成・評価し、21個の新しい高性能有機固体レ
ーザー（Organic Solid-State Laser: OSL）材料を発見した。
本研究は、JSPS科研費特別推進研究の支援のもとで行われ、2024年5
月17日に米国科学雑誌「Science」のオンライン版で公開されている。
【論文情報】

掲載誌：Science
タイトル：Delocalized, asynchronous, closed-loop discovery of organic laser
　　　　　 emitters

※有機レーザー：有機分子は蛍光、りん光、TADF（熱活性化遅延蛍光
）などの発光機能に加え、光増幅機能を有していることから、レーザ
ーデバイスへの展開が期待されています。現在では、溶液レーザーか
ら完全固体型レーザーへの開発が進展し、光励起及び電気励起デバイ
スの両面から研究開発が進められている。これまでOLEDで進められて
きた発光分子の分子構造を基礎に、低閾値化の有機レーザー分子の創
製とデバイスの実現は、ポストOLEDデバイスとして期待が寄せられて
いる。

❏　電気を流し、室温強磁性を示す希土類酸化物を発見
【要点】

• 酸化ガドリニウムGd2O3は最も安定な酸化物として知られているが、
  準安定で高純度の岩塩構造GdOの薄膜の合成に成功した。
• 合成したGdOは強磁性を示し、磁性を失うキュリー温度は最高で
  303 K（30℃）であることがわかった。
• GdOは起電力が生じる異常ホール効果を示すため、磁化シグナルを
  電気的に検出することができるスピントロニクス（注3）用の材料
  として期待できる。

【展望】スピントロニクス材料としての応用に期待
【論文情報】
※要注意カドニウムの取扱い。

❏ 新太陽エネルギ－熱エネルギー変換技術の提案
【概要】
スイスの研究グループによる新しい太陽エネルギーと合成石英を組み
合わせ、1,000℃以上の熱生成技術手法は、化石燃料代替クリーンエ
ネルギーを実現できる!?
【要点】
１．太陽放射の熱捕捉が1,050℃で実験的に実証•
２．熱トラップを利用した太陽熱受光器が優れた性能を発揮
３．熱トラップは、太陽熱発電所による高温熱の脱炭素化をサポート

スイスの研究グループは、太陽からの熱を利用した、より持続可能な
方法を開発。「デバイス雑誌」によると、公立研究大学チューリッヒ
工科大学の同グループが、合成石英を使用して 1,050℃ で太陽エネ
ルギーが捕捉できることを実証。開発されれば、炭素集約型産業向け
にクリーンエネルギーを生成できる可能性があると話す。

ガラス、鉄鋼、セメント、セラミックは現代文明の中心であり、自動
車エンジンから超高層ビルに至るまで、あらゆるものの建設に不可欠。 
これらの産業の合わせれば世界のエネルギー消費の約 25%を占有。 
これまで、クリーンエネルギー代替手段に、太陽追尾ミラーで熱集
中・蓄積する太陽受光器を製造してきが、この技術は 1,000℃を超え
ることが出来なかった。。

太陽光受光器効率向上に、熱トラップ効果現象である太陽光を閉じ込
めることができる石英などの半透明の素材に注目し。合成石英ロッド
をエネルギー吸収体として不透明シリコンディスクに取り付け、熱
捕捉装置を作製した。このデバイスを太陽136個の光に相当するエネ
ルギー束に曝し、吸収プレートが1,050 ℃ に到達したが、石英ロッ
ドの他端は 600 ℃) のままであった。


Credit: Emiliano Casati, et al. Cell Press, (2024）

これまでの、熱トラップ効果は 170℃ までしか実証できずにいたが、
太陽熱捕捉が低温だけでなく、1,000℃をはるかに超える温度でも機
能することが示され、実際の産業用途向けに朗報となる。

研究チームは、熱伝達モデルを使用し、さまざまな条件下での石英の
熱捕捉効率もシミュレーションし。このモデルが、熱トラップにより、
同じ性能でより低い濃度で目標温度が達成されること、さらに同濃度
より高い熱効率で目標温度が達成されること実証した。 たとえば、
最先端の (シールドされていない) 受信機の効率は、1,200℃で太陽
濃度が 500個の場合で40% 。300mmの石英でシールドされた受信機で
は、同じ温度と濃度で 70%の効率を達成できた。シールドされていな
い受信機で同等の性能を得るには、少なくとも 1,000太陽の集中力を
必要とする。Casati達は現在、熱トラップ効果を最適化し、新しい用
途を研究しており、この追跡調査は有望であり、さまざまな流体や気
体など、他の潜在的な材料の探索（※このブログのテーマである新素
材開発に含め）より、これらはすでにさらに高い温度に達しており、
これらの半透明材料の光や放射線を吸収する能力は太陽放射に限定さ
れないことに注目する。エネルギー問題は私たちの社会の存続の基礎
せあり、太陽エネルギーはすぐに利用でき、この技術はすでに存在し。
業界での導入を本当に促進するには、この技術の経済的実行可能性と
利点を大規模に実証する必要がある、
・脚注

The data and the codes that support the findings of this study are 
available at the DOI: https://doi.org/10.5281/zenodo.10844395.
via.；Future Timeline

第３章　海を渡りつつ、悪例になるな儲け話には裏がある
社会主義国でのビジネス展開のリスク
筆者はしばしば著書のなかで「川を上り、海を渡れ」と読者にアドバ
イスしている。この言葉は普段、「フェイクニユースや誤った情報に
だまされないために、歴史をさかのぼって見識を深め、海外の事例に
目を向けて視野を広げよう」という意味で使っている。
しかし、中国やロシアなど共産主義国でのビジネス展開という意味で
海を渡ろうとしている人には「待った！」をかけたい。
先端産業を中心に、米国をはじめとした外資系企業の少なくとも４分
のＩは、すでに中国から撤退を始めている。
なぜなら、共産主義国でのビジネス展開にはリスクがつきまとうから
だ。今後、世界は民牛王義国と共産主義国の間で、軍事的な安全保障
面において分裂していく可能性が高い。

そうなると当然、経済面でも分断されていく。だから共産主義国に進
出して儲けていた企業は、これから犬変になるだろう。今日、明日と
いうことはないだろうが、それに備えてなるべく早く退いたほうがダメ
ージは少ないし、リスクーには安心だ。
それこそ台湾有事があったときに、中国に対する経済制裁が起きれば

大変なことになる。中国の習近平国家主席は台湾をまだ諦めてない。
安倍首相は以前、中国から戻ってくる企業に対して補助金を出した。
いまでも経産省は「サプライチェーン対策のための国内投資保進事業
補助金」というかたちで、中国から撤退したかたちで中国から撤退し
た起業に事業上の補助金を出している。


それこそ台湾有事があったときに、中国に対する経済制裁が起きれば
大変なことになる。中国の習近平国家主席は台湾をまだ諦めてない。
安倍首相は以前、中国から戻ってくる企業に対して補助金を出した。
いまでも経産省は「サプライチェーーン対策のための国内投資保進事
業費補助金」というかたちで、中国から撤退した企業に事実上の補助
金を出している。
原材料や部品調達から製造、在庫管理、配送、販売までを手掛ける「
サプライチェーン企業」は、カントリーリスクを抱える中国に依存し
ていたからとくに危ない。カントリーリスクとは、日本貿易保険（Ｎ
ＥＸＩ）が発表している指標だ。ＯＥＣＤカントリーリスク専門家会
合にて、国ごとの債務支払い状況、経済や金融情勢などの情報に基づ
き決定されている。
その評価にはＡ～Ｈまでカテゴリーがあって、Ａに近いほどカントリ
ーリスクが低く、Ｈに近いほど高くなる。ロシアはＨで中国はＣとな
っているが、本来ならこの評価はあり得ない。中国は甘く評価されて
いる。　実際、中国に進出したがゆえに、散々な目に遭っている企業
はある。その代表例が、衣料品の製造から販売までを手掛ける
ユニクロだ。
21年７月、マスコミ各社は、ユニクロが中国・新疆ウイグル自治区で
少数民族を強制労働に就かせたのではないかという疑いで、フランス
検察が捜査に乗り出したと報じた。
中国では、少数民族などへの人権弾圧が横行している。
これからはいろんな国が対中国包囲網に加わるだろうから、人権弾圧
に加担しているような企業は世界市場から締め出されることになるだ
ろ場から締め出されることになるだろう。

かくいうユニクロも、その対象になる可能性はなきにしもあらずだ。
円安で海外進出企業が国内回帰しやすいいま、改めて中国のカントリ
ーリスクについておさらいしておこう。

投下資本は回収できず最悪すべて没収
大前提として、中国は共産主義国だから個人で会社を持てない。
そのため、日本の中小企業のオーナーは、中国進出には慎重だ。リス
クを負って身銭を切る彼らは、企業のオーナーになれないということ
がどういう意味か、肌身で感じてわかっているに違いない。
一方で、日本の大手メーカーは、中国に大金をかけて工場を建設して
いる。おそらくカントリーリスクを甘くみていて、日本とは国家体制
が全く違うという認識が薄いようだ。あるいは、日経新聞による「中
国はいいところだ」という宣伝を鵜呑みにしたとも考えられる。
それに、大企業の役員とはいえ会社員だから、身銭を切ってリスクを
負っているわけではない。だから、「自分が役員のうちに何としてで
も業績を上げたい」「別に会社のオーナ-にはなれなくてもいい」と、
短絡的な思考に陥りがちなのかもしれない。
なかには会社の先輩が代々、中国進出していたため、その先例を踏襲
しなければならないという社内事情を抱えている人もいるだろう。
中国への投資分は、基本的に全部は回収できないと考えておいたほう
がいい。もちろん儲かればその一部は日本に持って帰れるが、肝心の
会社は自分のものではないからだ。

そもそも共産主義国は、生産手段が基本的に国有だ。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　この項つづく
※ここら辺は軽くステップです。

　只今、スランプ中　

}

●　今夜の寸評：