【サンマかイワシカかブルーベリーか】
昨夜からちょっとしたした異変に気づいてネット調べしている
最中。通常以上の負荷をかけ作業していても、眼精疲労しない。
土曜日にはオイリサーディーン1缶、日曜日にはブルーベリー
を1パック、月曜日にはさんまの蒲焼き1缶たべている。彼女
が、JAのブルーベリーが効いたのよというが、これまでの経
験では、一時的なもの(半日も持続せず、即効性のみ確認)で
アントシアニンはポリフェノール類に属し、植物の花や果皮に
広く分布するアントシアン色素のうちアントシアニジン(アグ
リコンと呼ぶ非糖質部分)の配糖体であるは、ビルベリーやブ
ドウに多く含まれるが「視力回復によい」「動脈硬化や老化を
防ぐ」「炎症を抑える」などと喧伝されてはいるが、有効性・
安全性の信頼できるデータが十分ではないとされているから、
俄に信じられない。それでは鰯か秋刀魚かというと下表をみる
ビタミンB12、Dに関しては秋刀魚に軍配があがるが他はどっち
もだっちだ。
このうち、DHA(ドコサヘキサエン酸)は、ある時期「頭がよく
なる栄養素」と喧伝されているが、マグロやイワシ、ブリやサ
ンマなどの青魚に多く含まれていて、視神経や網膜といった目
の重要な組織をつくる材料のようなもので、正しく摂り入れる
ことにより、目でものを見る力をつけ、元気にしてくれるとあ
る。そうなんだと、溺れる者、藁をもつかむ思だ。いわく「血
液の流れをよくし、血栓などを防ぐことから、動脈硬化や高血
圧にも効果があり、脳の発達や活性化にも役立つ・・・目のた
めにはもちろん、体のために是非、摂りたい栄養素」だと書い
てあったする。しかも、DHAは体内でつくることができず、酸化
しやすい成分のため、積極的にとることが望ましい栄養素だと。
サバ 生 1780 mg
サンマ 生 1400 mg
マイワシ 生 1140 mg
マグロ(トロ) 2880 mg
アジ 生 748 mg
ブリ天然 生 1780 mg
この結果から、サバ缶を買うことに決めた。早速、夕食に試食
し後日報告記載することとする。
6月18日 田中宇の国際ニュース解説
意外とデフォルトしにくいギリシャ国債
だが、ギリシャ国債がデフォルトするとユーロ圏内の連鎖破綻
につながりかねず、独仏の銀行界だけでなく政府にとっても大
損失だ。だから、ギリシャをデフォルトさせる前に、独仏政府
と銀行界の間で、何らかの譲歩と合意が得られ、ギリシャに新
たな救済金が渡されてデフォルトを防ぐ展開になるだろう。も
うすぐデフォルトしそうだという騒ぎは、独仏政府と銀行界と
の政治的な駆け引きの材料となっている。
【新正統派ケインズ主義】
丹羽春喜(大阪学院大学)の「デフレギャップ論」がここに
きて再び注目を浴びている。収縮する政府支出と潜在的需要と
のギャップの拡大の是非を巡って、政府内の財政規律(=緊縮
財政)派および構造改革派あるいは新自由主義派と英米的金融
機関の新古典派の勢力、すなわち、保守主義と激しくせめぎ合
っている。ここでは、彼と充分同できると考えるわたした(た
ち)リフレ派として新正統派ケインズ主義宣言する彼の考え方
を俯瞰してみる。
構造改革政策でこの危機を打開しようという小泉内閣の政
策姿勢は、実は、全くの見当違いだと言わねばなりません。
なぜならば、構造改革政策なるものをいくらやってみても
それによって総需要が増えるという確実な因果メカニズム
は何も無いからです。それどころか、上記でもふれました
ように、現在の小泉内閣が構造改革政策として実施しよう
としている諸施策では、むしろ、総需要の大幅な低下が惹
起されることが不可避です。総需要が増えないかぎり、経
済は成長しえず、景気が回復することもありえません。こ
れは、経済の最も基本的な鉄則です。もとより、「流動性
のわな」現象が深刻な現状では、金融緩和策に期待をかけ
ることもできません。また、付図が示していますように、
デフレ・ギャップ(GDPギャップとも言います)がきわめ
て巨大なものとなっておりますわが国経済の現状(内閣府
ならびに旧経済企画庁はそれを秘匿してきましたが)のも
とでは、インフレ・ギャップを発生させて物価を上昇させ
るといったことは、どんなに、それをやろうとしても、現
実には全くできない相談なのですから、「インフレ・ター
ゲット」政策の実施ということも、そもそも、不可能です。
-中 略-
わが政府の累積債務のうち少なくとも二百数十兆円程度を
即時償還して財政再建を一挙に達成するとともに、年率7
パーセントから10パーセントにさえ達するほどの高度実質
経済成長を直ちに実現し、それを長期にわたって容易に持
続させうるような、100パーセント効果的な内需拡大政策
を大々的に実施しさえすれば、わが国の経済・財政の危機
を克服しうることは明らかなところです。
-中 略-
具体的には、国が無限に持っている一種の「無形金融資産」
にほかならないところの、この「国の貨幣発行特権」のう
ちの、たとえば300~400兆円ぶんの「政府貨幣発行権」(
政府紙幣ならびに記念貨幣・記念紙幣の発行権をも含む)
を政府が日銀に売却する(売却しても政府の発行権が減る
わけではありません)という間接的な方式が、最も手軽で
実行が容易でしょう。日銀にとっても、それだけの巨額の
「政府貨幣発行権」はきわめて優良な資産であり、それを
政府から有利な条件(若干のディスカウントをしてもらう
)で売ってもらって取得しうるということになれば、日銀
自身の資産内容を大きく改善しうるわけで、ひいては、わ
が国の金融を安泰かつ堅固なものにし、信用秩序を健全に
維持するのに役立つというメリットもあるはずです(した
がって、現行「日銀法」第38条の適用によってそれを取得
しうるはずです)。もちろん、国債発行の場合とは違って、
この方式で政府が300~400兆円といった巨額の新規財政収
入を得ることになる場合でも、それは、政府の負債にはな
らず、したがって、政府は、それに対して利息を支払った
り元本を償還したりする必要などはまったくありません。
その巨大きわまる金額が、政府の正真正銘の財政収入にな
るわけです。担保も不必要です。これこそ、まさに「打ち
出の小槌」なのです。
付図 1990年価格評価実質値-
デフレギャップの推移
小泉首相あて建白書
「打ち出の小槌」を振る決断を
【ルーカス、ケインズ両体系の統一的把握】
新古典派経済学における合理的期待形成仮説や自然失業率コン
セプトに基づくケインズ的総需要政策無効論の理論的核心が、
ルーカス(Lucas, R., E., Jr.)の定立した「ルーカス型総供
給方程式」に在る
「ルーカス型総供給方程式」をその反ケインズ主義的含意をと
もなって成立させうるためのきわめて重要・不可欠な条件が企
業資本設備の稼働率を一定と仮定して生産関数のシフトが生じ
ないものとするというインプリシットな仮定だということであ
る
総需要の変動に応じて企業資本設備の稼働率が変化して短期生
産関数が実質タームで「乗り移り的に」でシフトしうるものと
するという一般的・現実的な条件を導入した場合に「ルーカス
型総供給方程式」の体系が持つ意味がどのように変容すること
になるか
「ルーカス型総供給方程式(関数)」は、基本的には、下記の
ような形(誤差項を省略)をしている
_
Yt - Y = a・ ( Pt - Pt* ) (a は正値の係数である)
ただし、この式では、右辺の括弧内が Pt > Pt* となった場合
にのみ、左辺が Yt > Yとなりうるものとされている。すなわ
ち、社会の成員の「期待(予測)物価水準」Pt* を「実際の物
価水準」Ptが上回った場合にのみ「現実の生産水準」Ytは「自
然失業率に対応した生産水準」Y を上回りうるにすぎないとさ
れる。
実は、上記の「ルーカス型総供給方程式(関数)」は「実際の
物価水準」と人々の「期待(予測)物価水準」とが一致してい
るときには、労働市場において労働の需給が均衡してしまって
―「自然失業率」の状態―それ以上に雇用量が増えることが考
えられず、そのゆえに、生産も、この「自然失業率の状況下で
の雇用量に対応した生産水準よりも増えることがありえないと
する考え方に立脚して構成されている。ゆえに上述の結論が導
き出される。
ルーカスたち「合理的期待形成論学派」は、ここに「合理的期
待形成仮説」をかなり教条的に持ち込み、人々の物価水準につ
いての「合理的な期待(予測)」がほとんど常に的中して「期
待物価水準」と「実際の物価水準」とが高い確率で一致するこ
とになるはずだと想定している。この両者の一致を想定してい
る以上は、上述のごとき「ルーカス型総供給方程式(関数)」
に内含されている論理に則れば、たとえばケインズ的政策によ
って総需要(有効需要支出のマクロ的総額)が増やされても、
実質総生産は伸びえないということになってしまう。すなわち、
ケインズ的政策は、不況・停滞の克服のためには無効果だとさ
れてしまうわけである
これは、奇妙な考え方である。直感的観点から言えば、人々の
「期待(予測)物価水準」(ないし期待物価上昇率)と「実際
の物価水準」(ないし実際の物価上昇率)とが一致していても、
後者が前者を下回っているような場合であってさえも、生産キ
ャパシティーに余裕があるときには、需要が伸びさえすれば生
産は増えるのが現実で、端的に言えば、「ルーカス型総供給方
程式」に基づく「合理的期待形成論学派」の考え方は、実際の
通常的な経済の動きについて現実感覚とは合致しない。
上図を例示し、丹羽春喜は、「短期」と「中・長期」との関係
について、「ルーカス型総供給方程式」のペシミスティックな
論理は、垂直線としての「ルーカス型長期総供給曲線」(LAS
)が物語ように、マクロ的に有効需要支出が増えた場合でも、
実質的に景気は好転せず、経済成長も生じないといった失望的
な経験が常に繰り返される典型として「ルーカス型総供給方程
式」のシニカルな論理は、経済の中・長期的な成長をもたらす
ようなポジティブな性質の「企業投資関数」とは相容れない」
とし、さらに「企業資本設備の「稼働率」が常に100パーセン
トであると仮定するがゆえ、非現実的だ」と指摘する。
■
〔説明〕 本図は、マクロ次元での諸商品の需給状況( Dは需
要曲線、Sは供給曲線 )を示すものであるから、本図での「商
品」はサービスをも含めての全品目を包含している。労働者た
ちの「期待(予測)物価」は本図のタテ軸で測られる「物価」
の推移に比例して(それと同率で)上下するものとする。本図
では、有効需要が増やされて、商品に対する需要曲線がマクロ
的にDからD' にシフトした場合の帰結が図解されている。需給
均衡点は、当初のq0(物価水準はP0)からジグザグの矢印の線
で示したような継起的プロセスをたどってqz(物価水準はPz)
に収斂し、結局、生産量は当初のy0から変化しえないことにな
る。本図と第1図とを対比して見ると、本図のq0点が第1図「
丙図」でのE点に該当し、本図のqz点が第1図「丙図」のE'
点に該当する。したがって、本図のy0点は 第1図のY2 点に該
当すると考えればよいであろう。
本図におけるSS線は、第3図で図解されているような「生産関
数」の右上方シフトがなされた場合に生じる商品供給曲線の右
方シフトS1 → SSを示したものである。このような場合には、
有効需要の増大にともなう商品需要曲線の右方シフトD → D'
が生じていることに照応して、商品の生産量もy0 → ynと増大
しうる。
(注) 本図では、fは生産関数、Zは資本設備稼働率、Yは生産
量、Wは労働報酬、Lは雇用量、Lcは固定費(直接・間接の労働
投入量で測られたところの)を示す。不完全雇用の状態でデフ
レ・ギャップが生じている状況下において、名目賃金率に下方
硬直性があるものとすれば、物価は安定的となり、実質賃金率
も変化しなくなる。そのような状況を想定して、本図では実質
賃金率を一定と前提した場合のL やWの均衡値を示した(ただし、
実質賃金率がある程度変動しても、本図が 示唆する理論的結
果には変わりがない場合が多い)。
■
フリードマン(Friedman,M.)が、ケインズ的政策は一時的には
有効であっても、「期待物価水準」の上昇によって、結局、「
物価についてのフィリップス曲線」の上方シフトが生じて実質
総生産がもとの水準に戻ってしまい、ケインズ的政策の効果は
失われるであろうとの主張は、第4図に則して言えば、ケイン
ズ的政策で、たとえば、「E2に対応するY2」から「E4に対応す
るY4」に一度は到達しえていても、「すぐにY2に戻ってしまう」
と考えられている。上記でつぶさに見てきたように、E4点(し
たがって「均衡GDP」Y4)のような「ルーカス的均衡点」か
らは、そう簡単には離脱しえないというのが、まさに、「ルー
カス的世界」(したがって「新古典派的世界」)の論理である
はずである。また、企業の「利潤」は、Y2におけるよりもY4に
おける場合のほうがずっと大きい(名目的にも実質的にも)の
であるから、企業がそれを捨て去ってY2に戻るというフリード
マンの想定は、きわめて非現実的かつ不合理であると結論する。
■
「自生的有効需要支出成長率 対 GDP成長率」弾力性関数
(3ヵ年スパンの成長倍率による計測:1970年度比1971→73年度
より、2006年度比2007 → 09年度までの、37組の観察個数によ
った。)切片(定数項)を持たない型の関数として推定
Y(・)= 0.9906・X(・)+0.0364・D1+0.0551・D2-0.0185・D3+0.0269・D4
(254.7323) (3.9808)(4.4455)(-1.9795)(2.1912)
推定された係数それぞれの下の丸括弧に示した数字はt値である。
R〈自由度修正〉=0.9841 R2〈自由度修正〉=0.9684
推定値標準誤差=0.02013
DW =1.218 Goldfeld?Quandt統計量=2.358
ADF統計量 (3年ラグ) =10.589
Y(・) …‥ 実質GDP成長率(3ヵ年スパン、倍率 )。
X(・) …‥ 自生的有効需要支出の実質成長率(3ヵ年スパン、
倍率 )。
(民間実物投資、純輸出、一般政府支出、の最終需要ベース3
支出項目合計)
D1 ‥ 所得税減税の開始(94年度および98年度 )が、その後
3年間にわたって
GDPの「3ヵ年スパン」成長率に及ぼした影響をフォロ
ーするための、ダミー変数(1994~96、98~2000年度
1.0、その他の年度 0 )。
D2 ‥ 70年代初頭(72年まで)のインフレ・ギャップ傾向によ
る実質消費抑制が、その後73~75年度の「3ヵ年スパン
」GDP伸び率を相対的に高めた効果をフォローするダ
ミー変数(73~75年度1.0、他の年度 0 )。
D3 ‥ 消費税の導入(1989年度 )とその増税(1997年度)が
実施されたときのそれぞれの後、各3ヵ年の 影響をフ
ォローするダミー変数(1989~91 および1997~99の各
年度1.0、その他の年度は 0 )。
D4 ‥ 実質GDP勘定の、1990年価格評価 <68 SNA>方式より
<93 SNA>
2000年価格連鎖評価方式への変更が、2001年度に行な
われた結果、その後の3年間の実質GDP「3ヵ年スパン」
成長率に、その変化の影響が及んだことをフォローす
るためのダミー変数( 2001~03 年度1.0、他の年度0 )。
資料源は、『国民経済計算年報』各年次版、および、内閣府ホ
ームページ。
※「新正統派ケインズ主義宣言」
※「日本銀行法」
■
ここでは、時間的な関係で「ルーカス型総供給方程式の一般化
―ルーカス、ケインズ両体系の統一的把握―」を俯瞰するだけ
にとどめ、数回に分けて彼の<計画政策>を考察し、わたし(た
ち)との相異を確認したうえで双方の相克を探りたい。もつと
も直感的にその差異を確信しており、楽観的な見通しを抱いて
いるが予断はない。