大崩れ 不安を余所に 散歩道 残り桜に 小さき梅の実
Even though I feel like the end of the world,
late-blooming cherry and small plums has become along our way.
雖然我覺得像世界末日
晩櫻花盛開和小型李子已成為沿我們的路地
ことしの米国も変だ。イエローストーンは隆起し、竜巻が多発している。アラバマ
原子力発電所も停電したという。なんとなく不気味な気分になるが、まだ深刻さが
ないのはなぜだろう。やはり、軽佻浮薄なせいだろうか。シェルとの散歩道、近く
のお寺の境内の桜の木々はすでに花が散り新緑が美しくまたこれも風情があって良
いねと話しかけると、ただ、こちらを向いて顔をのぞき込み暫くして、道ばたの草
花を嗅ぎ廻っている。桜の木をよく見ると散り残り隠れるように咲いている花を見
ていると、なんとなく自分のようだなぁと思いつつ帰路につくと、往きには気がつ
かなかったが白梅がたわわに小さな実を結んでいる。それにしてももう早や風薫る
五月。「早いですねぇ~」と同じく犬と散歩のご近所のご婦人を見かけ声をかける。
【哀しみのGW】
奥入瀬を急遽キャンセルし、奥飛騨のと白骨温泉と小布施にこのGWに往く計画を
しているが、宿泊先に問い合わすと氷点下と‘冴返り’だというが毎年リピートし
ているのだが、白船荘新宅旅館は歓迎してくれないのか彼女に問うと、それは誤解
よという。まぁいぃ、それにしても小布施まで足を伸ばすというでネットで下調べ
にはいる。道路ナビという大変便利なサイトを利用すれば、排出二酸化炭素量がま
で弾かれでてくる。因みに約45.2kg(往復)、片道130km、9時間のドライブとなる。
小布施は彼女が、テレビで見つけ名産の栗が良いのだというで決めたのだが、葛飾
北斎や福島正則のゆかりの地だといわれている。ここ1か月毎日、テレビ放送をみ
て涙ぐまない日はない。気分転換に、彼女に慰労を兼ねてゆっくり? 温泉でこの
悲しさを洗い流すこととする。
■
小佐古敏荘東大教授を内閣官房参与の突然の辞任に驚き、関連記事をネット検索し
はじめたが途中でやめて放射能汚染の影響の検索に切り替える。ところで、小佐古
敏荘は、脱原発・反原発派からみれば御用学者だが任命した菅直人からの離反劇は
この政権の求心力のなさを決定的にした。
1.原子力災害の対策は「法と正義」に則ってやっていただきたい
この1ヶ月半、様々な「提言」をしてまいりましたが、その中でも、とり
わけ思いますのは、「原子力災害対策も他の災害対策と同様に、原子力災害
対策に関連する法律や原子力防災指針、原子力防災マニュアルにその手順、
対策が定められており、それに則って進めるのが基本だ」ということです。
しかしながら、今回の原子力災害に対して、官邸および行政機関は、その
ことを軽視して、その場かぎりで「臨機応変な対応」を行い、事態収束を遅
らせているように見えます。
とりわけ原子力安全委員会は、原子力災害対策において、技術的な指導・
助言の中核をなすべき組織ですが、法に基づく手順遂行、放射線防護の基本
に基づく判断に随分欠けた所があるように見受けました。例えば、住民の放
射線被ばく線量(既に被ばくしたもの、これから被曝すると予測されるもの
)は、緊急時迅速放射能予測ネットワークシステム(SPEEDI)によりなされ
るべきものでありますが、それが法令等に定められている手順どおりに運用
されていない。法令、指針等には放射能放出の線源項の決定が困難であるこ
とを前提にした定めがあるが、この手順はとられず、その計算結果は使用で
きる環境下にありながらきちんと活用されなかった。また、公衆の被ばくの
状況もSPEEDIにより迅速に評価できるようになっているが、その結果も迅速
に公表されていない。
初期のプリュームのサブマージョンに基づく甲状腺の被ばくによる等価線
量、とりわけ小児の甲状腺の等価線量については、その数値を20、30km圏の
近傍のみならず、福島県全域、茨城県、栃木県、群馬県、他の関東、東北の
全域にわたって、隠さず迅速に公開すべきである。さらに、文部科学省所管
の日本原子力研究開発機構によるWSSPEEDIシステム(数10kmから数1000kmの
広域をカバーできるシステム)のデータを隠さず開示し、福島県、茨城県、
栃木県、群馬県のみならず、関東、東北全域の、公衆の甲状腺等価線量、並
びに実効線量を隠さず国民に開示すべきである。
また、文部科学省においても、放射線規制室および放射線審議会における
判断と指示には法手順を軽視しているのではと思わせるものがあります。例
えば、放射線業務従事者の緊急時被ばくの「限度」ですが、この件は既に放
射線審議会で国際放射線防護委員会(ICRP)2007年勧告の国内法令取り入れ
の議論が、数年間にわたり行われ、審議終了事項として本年1月末に「放射
線審議会基本部会中間報告書」として取りまとめられ、500mSvあるいは1Sv
とすることが勧告されています。法の手順としては、この件につき見解を求
められれば、そう答えるべきであるが、立地指針等にしか現れない40-50年
前の考え方に基づく、250mSvの数値使用が妥当かとの経済産業大臣、文部科
学大臣等の諮問に対する放射線審議会の答申として「それで妥当」としてい
る。ところが、福島現地での厳しい状況を反映して、今になり500mSvを限
度へとの、再引き上げの議論も始まっている状況である。まさに「モグラた
たき」的、場当たり的な政策決定のプロセスで官邸と行政機関がとっている
ように見える。放射線審議会での決定事項をふまえないこの行政上の手続き
無視は、根本からただす必要があります。500mSvより低いからいい等の理由
から極めて短時間にメールで審議、強引にものを決めるやり方には大きな疑
問を感じます。重ねて、この種の何年も議論になった重要事項をその決定事
項とは違う趣旨で、「妥当」と判断するのもおかしいと思います。放射線審
議会での決定事項をまったく無視したこの決定方法は、誰がそのような方法
をとりそのように決定したのかを含めて、明らかにされるべきでありましょ
う。この点、強く進言いたします。
2.「国際常識とヒューマニズム」に則ってやっていただきたい
緊急時には様々な特例を設けざるを得ないし、そうすることができるわけ
ですが、それにも国際的な常識があります。それを行政側の都合だけで国際
的にも非常識な数値で強引に決めていくのはよろしくないし、そのような決
定は国際的にも非難されることになります。
今回、福島県の小学校等の校庭利用の線量基準が年間20mSvの被曝を基礎とし
て導出、誘導され、毎時3.8μSvと決定され、文部科学省から通達が出されて
いる。これらの学校では、通常の授業を行おうとしているわけで、その状態
は、通常の放射線防護基準に近いもの(年間1mSv,特殊な例でも年間5mSv)
で運用すべきで、警戒期ではあるにしても、緊急時(2,3日あるいはせい
ぜい1,2週間くらい)に運用すべき数値をこの時期に使用するのは、全く
の間違いであります。警戒期であることを周知の上、特別な措置をとれば、
数カ月間は最大、年間10mSvの使用も不可能ではないが、通常は避けるべきと
考えます。年間20mSv近い被ばくをする人は、約8万4千人の原子力発電所の
放射線業務従事者でも、極めて少ないのです。この数値を乳児、幼児、小学
生に求めることは、学問上の見地からのみならず、私のヒューマニズムから
しても受け入れがたいものです。年間10mSvの数値も、ウラン鉱山の残土処分
場の中の覆土上でも中々見ることのできない数値で(せいぜい年間数mSvです
)、この数値の使用は慎重であるべきであります。小学校等の校庭の利用基
準に対して、この年間20mSvの数値の使用には強く抗議するとともに、再度の
見直しを求めます。
また、今回の福島の原子力災害に関して国際原子力機関(IAEA)の調査団
が訪日し、4回の調査報告会等が行われているが、そのまとめの報告会開催
の情報は、外務省から官邸に連絡が入っていなかった。まさにこれは、国際
関係軽視、IAEA軽視ではなかったかと思います。また核物質計量管理、核査
察や核物質防護の観点からもIAEAと今回の事故に際して早期から、連携強化
を図る必要があるが、これについて、その時点では官邸および行政機関は気
付いておらず、原子力外交の機能不全ともいえる。国際常識ある原子力安全
行政の復活を強く求めるものである。
「辞表記者会見資料」より
■
ところで、民主党のエネルギー政策は次のようにうたっている。
エネルギーを安定的に確保するエネルギー安全保障の確立は、国家としての
責務です。このため、長期的な国家戦略を確立・推進する機関を設置し、一
元的に施策を進めます。
現在、日本のエネルギー自給率は原子力も含めて16%にすぎず、先進国では
最低水準にあることから、自給率の目標を2030年に30%、2100年には50%と
します。
安定的な経済成長を図るため、エネルギーやレアメタル(希少金属)等、資
源の安定確保に向けた体制を確立し、資源保有国に対する戦略的な外交を強
化します。
原子力利用については、安全を第一としつつ、エネルギーの安定供給の観点
もふまえ、国民の理解と信頼を得ながら着実に取り組みます。
原子力発電所の使用済み燃料の再処理や放射性廃棄物処分は、事業が長期に
わたること等から、国が技術の確立と事業の最終責任を負うこととし、安全
と透明性を前提にして再処理技術の確立を図ります。また、国が国民に対し
て原子力政策に関する説明を徹底して行うとともに、関連施設の立地自治体
および住民の十分な理解を得るため、国と自治体との間で十分な協議が行わ
れる法的枠組みをつくります。
過去の原子力発電所事故を重く受けとめ、原子力に対する国民の信頼回復に
努めます。原子力関連事業の安全確保に最優先で取り組みます。万一に備え
た防災体制と実効性のある安全検査体制の確立に向け、現行制度を抜本的に
見直します。安全チェック機能の強化のため、国家行政組織法第3条による
独立性の高い原子力安全規制委員会を創設するとともに、住民の安全確保に
関して国が責任を持って取り組む体制を確立します。また、原子力発電所の
経年劣化対策などのあり方について議論を深めます。
設備・機器に対する検査、さらにはソフト面も考慮したいわゆる「品質保証
型」の検査も含めた厳正な検査体制の運用、現行のあいまいなトラブル等報
告基準を抜本的に見直し、事故・トラブルを原則的にすべて公開することな
どの「原子力情報公開ガイドライン」を早期に具体化します。
※「民主党の政策議論の到達点・2009年7月17日現在」
※「国家行政組織法第3条」
2 行政組織のため置かれる国の行政機関は、省、委員会及び庁とし、その設置
及び廃止は別に法律に定めるところによる。
3 省は、内閣の統轄の下に行政事務をつかさどる機関として置かれるものとし。
委員会及び庁は、省に、その外局として置かれるものとする。
4 第二項の国の行政機関として置かれるものは、別表第一にこれを掲げる。
文面を見ると問題なさそうだが、現実は過去史から学べば変質、骨抜き、形骸され
ることは容易に想像できる。難しいことは別にして、とりあえず‘札束で頬を叩く’
(中曽根康弘)ような下品な行動はやめにしなければならない。その意味では、原
発建設を巡っては、国民投票に付すべき緊急で重要な案件として浮上してくる。
■
【放射能汚染症候群とは】
こう書き始めてやめにした。下の資料のチェルノブイリの事例研究のみ記載するこ
とにした。比喩としてのミュータントを書くことはできても、症例の1つ1つを詳
しく見ていかなければわからないのと、疫学的手法で調査するには、専門家集団の
組織的な担保がいる。裏返せば、それがなければ、流言飛語の誤報のたぐいになり、
ひとつ間違えれば筆禍となる。それが怖い。
■ 10年後の人体への影響
(1)小児甲状腺ガンの急増:4年後から顕著な増大のど切開手術
(2)死産増加:10代で被ばくした母、通常2cmの胎盤が5cmに
(3)染色体変異:曝量に比例して染色体(生殖器なら遺伝情報)が破損する割合
が増加していた
(4)原発作業員の平均寿命44歳:ガン・心臓病・白血病・記憶障害・神経細胞破
壊・躁鬱自殺など
(5)「安全」とされていた低濃度汚染地域で大量の体内被曝が進行していた:生
態濃縮で高濃度となった放射能が自給自足型の農村の住民の体内に蓄積してい
た
■ 20年後の人体への影響
(1)成人甲状腺ガンの急増:小児甲状腺ガンは事故、10年後がピークだったが成
のガンはその後に急増
(2)先天性障害児(奇形児)の増加:ベラルーシでは事故前は1万人中50人だった
が2000年に110人と2倍以上に増加
(3)引き続き原発作業員の死亡相次ぐ
(4)「安全」とされていた低濃度汚染地域(原発から100-400km)でガンや白血病
の発症が増加
■