WSJ紙電子版(4月9日)によると、コラムニスト、Jonathan Clements氏は、米国株は2000年3月にピークをつけており、敢えてヒントを言えと言われるなら、ずばり株を持つより現金を持てと冷静にアドバイスしている。
もちろんこれはアメリカの話である。ただ、日本ではかってのバブル時代ほどではないが、新聞、雑誌、テレビ、ラジオと株式投資を始めなければ時代遅れであるかのような雰囲気が巷にも満ち溢れている。叱られることを覚悟で天邪鬼よろしく紹介した次第である。
米国で株式の話をするときには、NYダウ30種平均と並んでStndard&Poor’s500という株式指標が参考にされることが多い。日本でも日経ダウと合わせてトピックス株価指数を愛用する人が結構多いこととよく似ている。
S&P500株価指数によると2000,2001,2002年と収穫のない年が3年続いた。ところが2003年は配当分を含めれば28.7%値上りした。ところが、2004年は10.9%増へ伸び率が低下し、2005年はさらに勢いを失って年4.9%増にとどまったというのがここ5年の履歴である。
日本でも最近こそ株式投資の成果を自慢げに話す人が増えたが、それも昨年の衆院選挙で自民党が大勝したあと日経ダウが40%以上値上がりしただけで、それ以前の日本の株式市場は不毛、不作の10年だったことも頭の片隅に置くことは決して損にはならないであろう。
コラムニストのClements氏は、S&P500種で見て、過去6年累積で15%値下がりした。配当込みでも6.6%目減りしている。ところがその間、上場企業の一株当たり利益は累積で46%増え、一株当たり配当は33%増加した。2006年の企業収益は16%増加し、一株あたり配当は13%増加するだろうと予測している。
2006年は米景気がスローダウンするリスクがある。企業の利益成長率は低下する。さらに金利が上るから債券投資との競争がさらに激しくなる。現に債券の利回りは一年間で4.4%から4.9%へ上昇した。FFレート利上げ継続なら株から債券へお金が流れる。それならいっそのこと、マットレスの下に現金を忍ばせたらいかがですかとアドバイスしていた。
日本では日銀が量的金融緩和政策撤廃を決めてから10年物国債利回りが1.9%まで上昇した。ゼロ金利撤廃も今年の夏にも実現すると気の早い向きははやしている。
日本人は自分でこつこつ勉強して山に登ることをしない傾向が強い。ひとが登から登る。
証券会社が言うから買う。友達が勧めたから買った人が多い。買いたい銘柄があるなら、せめてその銘柄がまだ3合目なのか既に7合目なのか見極めてから登って欲しい。(了)
江嵜企画代表・Ken
もちろんこれはアメリカの話である。ただ、日本ではかってのバブル時代ほどではないが、新聞、雑誌、テレビ、ラジオと株式投資を始めなければ時代遅れであるかのような雰囲気が巷にも満ち溢れている。叱られることを覚悟で天邪鬼よろしく紹介した次第である。
米国で株式の話をするときには、NYダウ30種平均と並んでStndard&Poor’s500という株式指標が参考にされることが多い。日本でも日経ダウと合わせてトピックス株価指数を愛用する人が結構多いこととよく似ている。
S&P500株価指数によると2000,2001,2002年と収穫のない年が3年続いた。ところが2003年は配当分を含めれば28.7%値上りした。ところが、2004年は10.9%増へ伸び率が低下し、2005年はさらに勢いを失って年4.9%増にとどまったというのがここ5年の履歴である。
日本でも最近こそ株式投資の成果を自慢げに話す人が増えたが、それも昨年の衆院選挙で自民党が大勝したあと日経ダウが40%以上値上がりしただけで、それ以前の日本の株式市場は不毛、不作の10年だったことも頭の片隅に置くことは決して損にはならないであろう。
コラムニストのClements氏は、S&P500種で見て、過去6年累積で15%値下がりした。配当込みでも6.6%目減りしている。ところがその間、上場企業の一株当たり利益は累積で46%増え、一株当たり配当は33%増加した。2006年の企業収益は16%増加し、一株あたり配当は13%増加するだろうと予測している。
2006年は米景気がスローダウンするリスクがある。企業の利益成長率は低下する。さらに金利が上るから債券投資との競争がさらに激しくなる。現に債券の利回りは一年間で4.4%から4.9%へ上昇した。FFレート利上げ継続なら株から債券へお金が流れる。それならいっそのこと、マットレスの下に現金を忍ばせたらいかがですかとアドバイスしていた。
日本では日銀が量的金融緩和政策撤廃を決めてから10年物国債利回りが1.9%まで上昇した。ゼロ金利撤廃も今年の夏にも実現すると気の早い向きははやしている。
日本人は自分でこつこつ勉強して山に登ることをしない傾向が強い。ひとが登から登る。
証券会社が言うから買う。友達が勧めたから買った人が多い。買いたい銘柄があるなら、せめてその銘柄がまだ3合目なのか既に7合目なのか見極めてから登って欲しい。(了)
江嵜企画代表・Ken