椅子に腰かけて足を挙げると右腰から右鼠蹊部が突っ張る （2018年1月28日の臨床実践塾）

今までの「診断即治療」の記事内容は、今後 FC２ブログ にも転載しています。

足を挙げると引きお吊る

タイトルのような症状を訴えてきた人がいました。
具体的なポーズをとってもらったら、写真のようなポーズでした。
このポーズを見ると、「腸腰筋」であることがわかります。

なので、腹部から軽く大腰筋を解してもらったら、すぐに楽になったのですが、それでは対症療法にしかならないので、症状の本質から治療することにした。

症状の本質とは、「腸腰筋に異変を起こした真犯人を治すこと」です。
最初に上部胸椎を整え、それから全経絡を整え、背部兪穴へも刺鍼しました。
※ 背部兪穴はしなくても大丈夫だったのですが……。

そして再び先ほどのようなポーズをしてもらったら、膝が胸に着くのです。
そして、
「あ、はい。治りました」と言う。

で、その方の治療が済んでから、スタッフと共に、経絡で腸腰筋を経絡で整える方法を検討して実験をしました。
腸腰筋の筋力テストをしてから刺鍼して、再び筋力テストをするという方法です。
使ったツボは、最初に小腸経、次に三焦経のツボを使いました。
どちらも効果的でしたが、三焦経の方がより効果的でした。
これは、 　今度の臨床実践塾　 でも実験をして見せますが、これで腸腰筋と消化器系のつながりが理解しやすくなります。

でも、消化器系は、肝とも腎とも関係が深いので、そこまで治療しておかないと再発させてしまいます。
その見分け方は、それぞれの診断法を使えばいいのですが、できるだけ患者さんにもわかるような診断法を使った方が、患者さんは納得してくれます。
たとえば七星論での「六臓診」や腹部押圧による診断などがいいと思います。

で、その患者さんは、一応の治療が済んでから、

「どうですか？」と言いたら、

「え？　何がですか？」と言うので、

「いやいや、足を挙げると腰から鼠蹊部が引き攣ると言ってたじゃないですか」と言うと、

「ああ、、治りました。ほら！」とまたも足を挙げてくれた。

米国高官発言受けて、NY外為市場で一時、1ドル₌108円台、米国の保護貿易化警戒、一方、米財務長官は24日、対北貿易関係企業に新たな制裁強化発表（学校で教えてくれない経済学）

「ドルが安いことは良いことだ」とムニューシン米財務長官が23日、ダボス会議で発言した。ロス米商務長官が火消しに動いたが、ドルの下げは止まらなかった」と25日付けブルームバーグ電子版でJacobBourne記者、DennisPettit記者が書いた。24日、NY外為市場で1ドル＝109.20円、1ユーロ＝135.47円で取引された。ドルは一時、1ドル＝108円台をつけた。対ユーロでドルは1ユーロ＝1.2403ドルまで売られた。NY原油（WTI）はバレル65.61ドル、NY金はオンス1,355.90ドルと上げて取引を終えた。いずれも米高官のドル安発言が影響した。一方、NYダウは41ドル高、26,252ドルで取引を終えた。

25日朝放送のNHK/BS「ワールドニュース」でドイツZDFは「メルケル首相はダボス会議で演説し「保護主義は正しくない」と名指しはせぬもののアメリカを非難した。メルケル
首相は「ヨーロッパは共同してポピュリズムの台頭に立ち向かわなければならない」と語った。メルケル氏の後に登壇した仏マクロン大統領は「強いヨーロッパを実現するために共に協力しなければならない」と演説した。」と伝えた。25日朝放送の中国CCTVは「インドのモディ首相はダボス会議で演説しグローバル化の動きに逆行する動きがみられると暗にアメリカを非難した。習近平主席は昨年のダボス会議でモディ首相と同じ趣旨の発言を行った。華報道官は「自分だけのためになると行動しても必ず自らに跳ね返ってくる。誰も無傷にはおられない。二国の大国である中国とアメリカは共通の利益を求め保護主義に対抗しなければならない」と語った」と伝えた。

25日朝放送の米ABCは「昨年の米大統領選挙戦期間中、トランプ陣営がロシア政府と共謀していたとされるロシア疑惑に関連して、24日、セションズ米商務長官に対する事情聴取が始まった。トランプ米大統領に対する事情聴取も行われる可能性が出て来ている。トランプ大統領は今のところ書面での回答で済ます考えのようだ。トランプ大統領に対する事情聴取はコニーFBI当時長官解任にも及ぶとみられる。ロシア疑惑共謀罪でポンぺイオCIA長官に対する事情聴取も予定されている。」と伝えた。

25日朝放送の韓国KBSは北朝鮮アイスホッケー女子選手団一行15人を韓国に派遣すると北朝鮮が発表したと伝えた後「北朝鮮は平昌五輪開催日前日の2月8日を建国記念日に前倒しして、1万2,000人規模の軍事パレード実施を計画している。これに関連して米国政府は北朝鮮に対する新たな制裁として9つの団体、16人の貿易関係者を指定した。中国企業1社も含まれる。ムニューシン米財務長官は北に輸出する個人企業を洗い出していくと語った」と伝えた。25日朝放送のシンガポールCNAは「フイリピン、マヨン山の噴火が活発化している。危険レベルを5段階の4に引き上げ、周辺8キロの住民に避難勧告を出した。マヨン火山は過去500年で50回噴火している。2014年に大規模噴火した。しかし、火山灰の為土地が肥沃なこと土地を離れると生活が出来ないと1984年以降4回の噴火でも避難しなかった農家の1人が話す様子を伝えた。（了）