オバマ大統領は、米国の財政赤字改善の為、軍事費の削減を敢行していました。（2016年度予算は増額に転向）
トランプ大統領は、選挙中から海軍関連予算の大増額計画を打ち出して、中国の「A2/AD戦略」に対抗する為、「350隻海軍の構築」政策を唱えてきました。
しかし、トランプ政権が打ち出している「350隻海軍建設」は確固たる海軍戦略に基づいているわけではない。中国では、党が打ち出した「大海軍建設」はアメリカと異なり極めて順調に進んでおり、今後も加速度的に海軍力が強化されていく。
これでは、少なくとも東アジア海域における海軍力バランスが逆転する日が現実のものとなってしまう可能性があると指摘するのは、北村淳氏。
トランプ大統領が誕生した場合、執務初日に「350隻海軍」計画を発動する - 遊爺雑記帳
トランプ政権では、未だに官僚が揃っていないとされていますが、海軍長官（海軍と海兵隊の最高責任者でシビリアンのポスト）人事も決定していないのだそうです。
他方、人民解放軍は昨年より抜本的再編成を進めていて、旧来の陸軍重視から、海軍、ロケット軍等の強化が進められていることは諸兄がご承知の通りです。
中国海軍の戦力強化は、少なくとも数の上では目覚ましいものがあるとアメリカ海軍側も認めているのだと。
新鋭艦艇の質に関して低評価する声もあるが、対中戦略を専門とする海軍関係者たちは、「敵を過大評価して恐れおののくのは慎むべきではあるが、敵を過小評価するのはさらに良くない姿勢である」と戒めて警戒しているのだそうです。
海軍戦力増強にいそしむ中国。片や、確固たる戦略なしにかつての栄光を取り戻すために大海軍を再建することを標榜しているアメリカ。これでは、少なくとも東アジア海域における海軍力バランスが逆転する日が現実のものとなってしまったとしても不思議ではないと警鐘を鳴らすのが北村氏。
日々進化する軍事技術や、戦略。
太平洋戦争での日本軍は、大型戦艦での艦隊戦重視（日露戦争でバルチック艦隊を破り、大国に負けなかった過去の栄光の呪縛）戦略と、ゼロ戦の質の高さもやがて追いつかれ、更に量で圧倒されて敗北しました。
北朝鮮が、ロシアの支援があると言われていますが、米国本土に到達する核搭載のICBMの完成に目途をたててきた様に、技術はいつかは追いつかれます。追いつかれてもいいように、それを凌駕する新技術を備えておく競争があるのですが。
量では追いつき追い越されそうな米海軍と中国・人民軍の海軍。未だ空母艦隊では圧倒的な差がありますが、中国の「A2/AD」で、その空母艦隊も接近を困難にされているところまで、戦力が接近しているのが現実です。
米国も、単独ではなく日本他の国々との連携での対抗が必要となっていて、トランプ大統領は負担を求めてきているのですね。
# 冒頭の画像は、今年だけでも既に2隻が誕生した中国海軍の054A型フリゲート艦
この花の名前は、アワコガネギク
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トランプ大統領は、選挙中から海軍関連予算の大増額計画を打ち出して、中国の「A2/AD戦略」に対抗する為、「350隻海軍の構築」政策を唱えてきました。
しかし、トランプ政権が打ち出している「350隻海軍建設」は確固たる海軍戦略に基づいているわけではない。中国では、党が打ち出した「大海軍建設」はアメリカと異なり極めて順調に進んでおり、今後も加速度的に海軍力が強化されていく。
これでは、少なくとも東アジア海域における海軍力バランスが逆転する日が現実のものとなってしまう可能性があると指摘するのは、北村淳氏。
トランプ大統領が誕生した場合、執務初日に「350隻海軍」計画を発動する - 遊爺雑記帳
東アジアで中国海軍と米海軍の力が逆転する日 明確な海軍戦略を描く中国、かつての栄光にすがる米国 | JBpress(日本ビジネスプレス) 2017.7.20（木） 北村 淳
トランプ大統領は「強いアメリカの再現」のシンボルの1つとして、大統領選挙中から一貫して大海軍再建を標榜し、国防予算、とりわけ海軍関連予算の大増額計画を打ち出している。
しかしながら、トランプ政権発足後半年を経過した現在まで、大海軍再建の司令塔となるべき海軍長官（海軍と海兵隊の最高責任者でシビリアンのポスト）人事が決定していない（これまでは代理海軍長官としてシーン・スタックリー氏が代行してきた）。トランプ大統領は6月初旬に元投資会社役員のリチャード・スペンサー氏を海軍長官候補に指名し、あと数週間以内には上院で指名認可がなされる見込みとなっている。だが、大海軍再建計画が順調に滑り出すまでにはまだまだ時間がかかる状況と言わざるを得ない。
■順調に進んでいる中国の大海軍建設
一方、中国においても、「中国の国益を保護するための大海軍建設」が喧伝されている。共産党独裁国家である中国では、党が打ち出した「大海軍建設」はアメリカと異なり極めて順調に進んでおり、今後も加速度的に海軍力が強化されていくものと思われる。
ちなみに、2017年上半期に誕生した中国海軍艦（小型艇を除く）は以下の10隻である（表）。
2017年の上半期に誕生した中国海軍艦（小型艇を除く）
2016年に大小取り混ぜて30隻ほどの艦艇を誕生させた中国海軍の戦力強化は、少なくとも数の上では目覚ましいものがあるとアメリカ海軍側も認めている。
新鋭艦艇の質に関しては「見かけ倒しではないか」「恐るるに足りない」といった評価を下している海軍首脳も少なからず存在する。だがそれに対して、「確実な情報がない以上、そのように楽観視しているととんでもないことになりかねない」「アメリカも含めて世界中から最先端技術を取り込んでいることを忘れてはならない」と警戒を促す人々も少なくない。
いずれにせよ、対中戦略を専門とする海軍関係者たちは、「敵を過大評価して恐れおののくのは慎むべきではあるが、敵を過小評価するのはさらに良くない姿勢である」との基本姿勢を尊重している。
■海軍戦略達成のために強化される海軍戦力
人民解放軍は昨年より抜本的再編成を進めている。中国国営メディア（人民日報、環球時報）によると、その一環として陸軍人員数の大幅削減を実施するという。また、海軍、ロケット軍（かつての第二砲兵部隊）、そして新設された戦略支援部隊の人員数は、今後それぞれ大幅に増強するという。空軍は現状維持とされている。
人民解放軍再編成の方針に基づき海軍力増強が推進されていくことは間違いないものと思われる。実際に、2017年上半期だけでも上記のように多数の軍艦が誕生している。
そもそも、中国海軍が近代的海軍（海上自衛隊など西側海軍と肩を並べるような海軍）となりうるきっかけとなったのは、1980年代に鄧小平軍事委員会主席の片腕として活躍した海軍司令員（海軍のトップ）、劉華清が打ち出した防衛戦略である。
毛沢東時代の中国の防衛戦略は、基本的には敵勢力を中国大陸内部に引き込み、ゲリラ戦も交えつつ殲滅していくというものであった。それは自然と陸軍が中心となる戦略であった。当時はアメリカの核恫喝に自力で抵抗するため核搭載大陸間弾道ミサイルの開発運用にも多大な資源が投入された。そのため、海軍や空軍を充実させることは後回しにされ、鄧小平によって国防改革が開始された当初は、中国海軍は沿岸警備隊（それも時代遅れの）に毛が生えた程度の極めて貧弱な海軍に過ぎなかった。
このような状況に対して劉華清は、「鄧小平による経済発展策の根幹となる幅広い交易活動を支えるには強力な海軍戦力が必要である」と力説した。そして、劉華清が打ち出したのが、「近海積極防衛戦略」と呼ばれる海軍戦略であった。
すなわち、日本列島から台湾、フィリピン諸島、そしてカリマンタン島（ボルネオ島）を経てシンガポールに至る、いわゆる第1列島線内の東シナ海や南シナ海に進攻してきた敵（＝アメリカ海軍や海上自衛隊をはじめとするアメリカ側海軍）を、それら海域のできるだけ遠方で撃破し、中国沿岸域には敵を寄せ付けない──そして、いずれは第1列島線に接近させないようにする、という戦略である。
「積極防衛戦略」の“積極”というのは、「島嶼や海岸線を防衛するには、待ち受けるのでなく、こちらから出撃しできるだけ遠方洋上で敵を迎え撃たねばならない」という海洋国家防衛の伝統的鉄則を意味している。そこで、その戦略を実施できるだけの実力を持った海軍を建設することが急務となり、1980年代後半から近代海軍建設に努力が傾注されたのである。
海軍建設には少なくとも四半世紀はかかると言われているが、21世紀に入ると中国海軍は近代海軍の呈を成し始め、2010年を過ぎるといよいよ強力な海軍として世界中の海軍から一目置かれる存在になってきた。
そして、昨年から正式に推し進められている人民解放軍の再編成と平行して、海軍戦略も「近海積極防衛戦略」からさらに歩みを進め、「外洋積極防衛戦略」とも表現しうる戦略へとバージョンアップされた。
中国国防当局はアメリカや日本を強く刺激することを避けるため、この戦略を単に「積極防衛戦略」と称している。だが、要するに敵を撃破する海域を東シナ海や南シナ海からさらに遠方の西太平洋へと拡大させた戦略ということになる。
■海軍戦略を欠いているアメリカ
このように、中国の軍艦建造の目を見張るほどの勢いは、明確な海軍戦略を達成するために必要不可欠の動きということができる。
ところが、トランプ政権が打ち出している350隻海軍建設は「偉大なアメリカの再建」という政治的目標の道具の1つとはなり得るが、確固たる海軍戦略に基づいているわけではない。
そもそも、「近海積極防衛戦略」そして「（外洋）積極防衛戦略」といった具体的な海軍戦略を策定してきた中国軍とは異なって、アメリカ軍は「エアシーバトル」「マルチドメインバトル」といったコンセプトを打ち出してはいるが、いずれも戦略というレベルのものではない。
達成すべき海軍戦略を構築し、それに向かって海軍戦力増強にいそしむ中国。片や、確固たる戦略なしにかつての栄光を取り戻すために大海軍を再建することを標榜しているアメリカ。これでは、少なくとも東アジア海域における海軍力バランスが逆転する日が現実のものとなってしまったとしても不思議ではない。
トランプ大統領は「強いアメリカの再現」のシンボルの1つとして、大統領選挙中から一貫して大海軍再建を標榜し、国防予算、とりわけ海軍関連予算の大増額計画を打ち出している。
しかしながら、トランプ政権発足後半年を経過した現在まで、大海軍再建の司令塔となるべき海軍長官（海軍と海兵隊の最高責任者でシビリアンのポスト）人事が決定していない（これまでは代理海軍長官としてシーン・スタックリー氏が代行してきた）。トランプ大統領は6月初旬に元投資会社役員のリチャード・スペンサー氏を海軍長官候補に指名し、あと数週間以内には上院で指名認可がなされる見込みとなっている。だが、大海軍再建計画が順調に滑り出すまでにはまだまだ時間がかかる状況と言わざるを得ない。
■順調に進んでいる中国の大海軍建設
一方、中国においても、「中国の国益を保護するための大海軍建設」が喧伝されている。共産党独裁国家である中国では、党が打ち出した「大海軍建設」はアメリカと異なり極めて順調に進んでおり、今後も加速度的に海軍力が強化されていくものと思われる。
ちなみに、2017年上半期に誕生した中国海軍艦（小型艇を除く）は以下の10隻である（表）。
2017年の上半期に誕生した中国海軍艦（小型艇を除く）
2016年に大小取り混ぜて30隻ほどの艦艇を誕生させた中国海軍の戦力強化は、少なくとも数の上では目覚ましいものがあるとアメリカ海軍側も認めている。
新鋭艦艇の質に関しては「見かけ倒しではないか」「恐るるに足りない」といった評価を下している海軍首脳も少なからず存在する。だがそれに対して、「確実な情報がない以上、そのように楽観視しているととんでもないことになりかねない」「アメリカも含めて世界中から最先端技術を取り込んでいることを忘れてはならない」と警戒を促す人々も少なくない。
いずれにせよ、対中戦略を専門とする海軍関係者たちは、「敵を過大評価して恐れおののくのは慎むべきではあるが、敵を過小評価するのはさらに良くない姿勢である」との基本姿勢を尊重している。
■海軍戦略達成のために強化される海軍戦力
人民解放軍は昨年より抜本的再編成を進めている。中国国営メディア（人民日報、環球時報）によると、その一環として陸軍人員数の大幅削減を実施するという。また、海軍、ロケット軍（かつての第二砲兵部隊）、そして新設された戦略支援部隊の人員数は、今後それぞれ大幅に増強するという。空軍は現状維持とされている。
人民解放軍再編成の方針に基づき海軍力増強が推進されていくことは間違いないものと思われる。実際に、2017年上半期だけでも上記のように多数の軍艦が誕生している。
そもそも、中国海軍が近代的海軍（海上自衛隊など西側海軍と肩を並べるような海軍）となりうるきっかけとなったのは、1980年代に鄧小平軍事委員会主席の片腕として活躍した海軍司令員（海軍のトップ）、劉華清が打ち出した防衛戦略である。
毛沢東時代の中国の防衛戦略は、基本的には敵勢力を中国大陸内部に引き込み、ゲリラ戦も交えつつ殲滅していくというものであった。それは自然と陸軍が中心となる戦略であった。当時はアメリカの核恫喝に自力で抵抗するため核搭載大陸間弾道ミサイルの開発運用にも多大な資源が投入された。そのため、海軍や空軍を充実させることは後回しにされ、鄧小平によって国防改革が開始された当初は、中国海軍は沿岸警備隊（それも時代遅れの）に毛が生えた程度の極めて貧弱な海軍に過ぎなかった。
このような状況に対して劉華清は、「鄧小平による経済発展策の根幹となる幅広い交易活動を支えるには強力な海軍戦力が必要である」と力説した。そして、劉華清が打ち出したのが、「近海積極防衛戦略」と呼ばれる海軍戦略であった。
すなわち、日本列島から台湾、フィリピン諸島、そしてカリマンタン島（ボルネオ島）を経てシンガポールに至る、いわゆる第1列島線内の東シナ海や南シナ海に進攻してきた敵（＝アメリカ海軍や海上自衛隊をはじめとするアメリカ側海軍）を、それら海域のできるだけ遠方で撃破し、中国沿岸域には敵を寄せ付けない──そして、いずれは第1列島線に接近させないようにする、という戦略である。
「積極防衛戦略」の“積極”というのは、「島嶼や海岸線を防衛するには、待ち受けるのでなく、こちらから出撃しできるだけ遠方洋上で敵を迎え撃たねばならない」という海洋国家防衛の伝統的鉄則を意味している。そこで、その戦略を実施できるだけの実力を持った海軍を建設することが急務となり、1980年代後半から近代海軍建設に努力が傾注されたのである。
海軍建設には少なくとも四半世紀はかかると言われているが、21世紀に入ると中国海軍は近代海軍の呈を成し始め、2010年を過ぎるといよいよ強力な海軍として世界中の海軍から一目置かれる存在になってきた。
そして、昨年から正式に推し進められている人民解放軍の再編成と平行して、海軍戦略も「近海積極防衛戦略」からさらに歩みを進め、「外洋積極防衛戦略」とも表現しうる戦略へとバージョンアップされた。
中国国防当局はアメリカや日本を強く刺激することを避けるため、この戦略を単に「積極防衛戦略」と称している。だが、要するに敵を撃破する海域を東シナ海や南シナ海からさらに遠方の西太平洋へと拡大させた戦略ということになる。
■海軍戦略を欠いているアメリカ
このように、中国の軍艦建造の目を見張るほどの勢いは、明確な海軍戦略を達成するために必要不可欠の動きということができる。
ところが、トランプ政権が打ち出している350隻海軍建設は「偉大なアメリカの再建」という政治的目標の道具の1つとはなり得るが、確固たる海軍戦略に基づいているわけではない。
そもそも、「近海積極防衛戦略」そして「（外洋）積極防衛戦略」といった具体的な海軍戦略を策定してきた中国軍とは異なって、アメリカ軍は「エアシーバトル」「マルチドメインバトル」といったコンセプトを打ち出してはいるが、いずれも戦略というレベルのものではない。
達成すべき海軍戦略を構築し、それに向かって海軍戦力増強にいそしむ中国。片や、確固たる戦略なしにかつての栄光を取り戻すために大海軍を再建することを標榜しているアメリカ。これでは、少なくとも東アジア海域における海軍力バランスが逆転する日が現実のものとなってしまったとしても不思議ではない。
トランプ政権では、未だに官僚が揃っていないとされていますが、海軍長官（海軍と海兵隊の最高責任者でシビリアンのポスト）人事も決定していないのだそうです。
他方、人民解放軍は昨年より抜本的再編成を進めていて、旧来の陸軍重視から、海軍、ロケット軍等の強化が進められていることは諸兄がご承知の通りです。
中国海軍の戦力強化は、少なくとも数の上では目覚ましいものがあるとアメリカ海軍側も認めているのだと。
新鋭艦艇の質に関して低評価する声もあるが、対中戦略を専門とする海軍関係者たちは、「敵を過大評価して恐れおののくのは慎むべきではあるが、敵を過小評価するのはさらに良くない姿勢である」と戒めて警戒しているのだそうです。
海軍戦力増強にいそしむ中国。片や、確固たる戦略なしにかつての栄光を取り戻すために大海軍を再建することを標榜しているアメリカ。これでは、少なくとも東アジア海域における海軍力バランスが逆転する日が現実のものとなってしまったとしても不思議ではないと警鐘を鳴らすのが北村氏。
日々進化する軍事技術や、戦略。
太平洋戦争での日本軍は、大型戦艦での艦隊戦重視（日露戦争でバルチック艦隊を破り、大国に負けなかった過去の栄光の呪縛）戦略と、ゼロ戦の質の高さもやがて追いつかれ、更に量で圧倒されて敗北しました。
北朝鮮が、ロシアの支援があると言われていますが、米国本土に到達する核搭載のICBMの完成に目途をたててきた様に、技術はいつかは追いつかれます。追いつかれてもいいように、それを凌駕する新技術を備えておく競争があるのですが。
量では追いつき追い越されそうな米海軍と中国・人民軍の海軍。未だ空母艦隊では圧倒的な差がありますが、中国の「A2/AD」で、その空母艦隊も接近を困難にされているところまで、戦力が接近しているのが現実です。
米国も、単独ではなく日本他の国々との連携での対抗が必要となっていて、トランプ大統領は負担を求めてきているのですね。
# 冒頭の画像は、今年だけでも既に2隻が誕生した中国海軍の054A型フリゲート艦
この花の名前は、アワコガネギク
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